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ブランドが社会とつながる、持続可能な未来へ  「サステナブル・ブランド ジャパン」 提携メディア:SB.com(Sustainable Life Media, Inc.)
サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内

特集:サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内【Day2】

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サステナブル・ブランド ジャパンは2月14・15日、「RECENTER & ACCELERATE(リセンター・アンド・アクセラレイト)」をテーマに国内で7回目となる「サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内」を開催し、のべ5300人が参加しました。

プレナリ―

海藻の生える場所が急速に減っているーーシーベジタブル・友廣氏の訴える問題提起と解決策とは

人類がまだほとんど開拓していない資源に海藻がある。世界中に大量に存在するにもかかわらず、利用されていないのだ。世界で最も利用している日本ですら、1500種ある海藻のうち食べているのは20数種。しかも多くの人が認識しないまま、海では海藻の生える場所が急速に減っている。続き
サステナビリティは持続可能ではない。リジェネラティブなシステムこそが必要だ

3年にわたるコロナ禍を経て、海外から来日したスピーカーや参加者も多かった今年の国際会議。中でもSBグローバルから初登壇したチャド・フリシュマン氏の「(今取り組んでいる)サステナビリティは、持続可能ではない」とする直言に、ハッとさせられた人も多いだろう。私たちの心に強烈に響く、そのメッセージの真意はどこにあるのか。続き
企業価値向上へ 「MYパーパス」を起点に進化するSOMPO独自のアプローチ

自社の存在意義である「パーパス」を明示し、それを軸に経営を進める企業が増える中、多くの企業が同様に抱える悩みがある。自社のパーパスをいかに社員に浸透させるか、だ。そこでSOMPOグループが打ち出した「MYパーパス」というアプローチに注目が集まっている。続き
三菱地所が歩むサステナビリティ ジャーニーの現在地とは

どの企業もサステナビリティと無関係には活動を展開できないというのが現代だ。知名度のある老舗上場企業ほど、その姿勢が問われる。老舗ブランドの代表格、三菱地所は受け身ではなく積極的に、真っ向からこれに向き合い、取り組みを進めている。続き
次世代エネルギーの「水素」からカーボンニュートラルを――川崎重工が目指す官民一体の水素社会

「私たちは今、『脱炭素化』と『エネルギーの安定的確保』という2つの相反する課題に直面している。その解決において、切り札となるのが水素だ」。2月15日、サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内(以下、SB国際会議)で、川崎重工業の執行役員 エネルギーソリューション&マリンカンパニー バイスプレジデント兼水素戦略本部の西村元彦氏は、そう来場者に語りかけた。次世代エネルギーとして注目され、世界の国々が確保に乗り出しているという水素。なぜ水素が日本、および世界の脱炭素化を進める鍵となるのか。多くの企業、人々の暮らしに変化をもたらすという水素の可能性と、水素社会づくりのために必要な取り組みについて、西村氏の言葉を軸にひも解いていきたい。続き
企業とスポーツの連携が地域にもたらす多元的価値とは――明治安田生命とJリーグの挑戦

持続可能な社会に向けて、いま、それぞれの企業の存在意義が鋭く問われている。生命保険業として約140年の歴史を持つ明治安田生命は、健康や地域、絆といった多元的価値の創出をめざし、「つながり、ふれあい、ささえあう地域社会」づくりに奔走する。その活動の基盤の一つが、Jリーグとのパートナーシップだ。サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内のプレナリーとランチの両セッションには同社代表執行役社長の永島英器氏とJリーグチェアマンの野々村芳和氏が登壇し、「志を同じくする仲間」として地域創生に向けたお互いの思いを語り合い、さらなる協働を約束した。企業とスポーツの連携は、地域にどのような貢献をもたらすのか――。続き
Xの時代に求められる人財価値を最大化させるサステナビリティ経営とは

企業がSX(サステナブル・トランスフォーメーション)を実践していくためには、自社のパーパスを社会の実像にオーバーラップさせ、事業を担う人的資本への投資や人財戦略の推進を行っていくことが肝心だ。登壇したKDDIは、社員のスキルアップを目指した教育機関「DXユニバーシティ」を、花王は新人財活性化制度「OKR(Objectives and Key Results)」をもとに人材価値の最大化に取り組んでいる。本基調講演では、DXやESGなどをキーワードに、それぞれの取り組み状況や課題などについて議論を深めた。続き

ランチ セッション

第75回広告電通賞「SDGs特別賞」に見る、社会的インパクトを与える広告表現

日本で最も歴史があるとされる総合広告賞の「広告電通賞」に「SDGs特別賞」が創設されたのは2020年の第73回。まだ3年目ではあるが、応募作品の内容に、大きな社会課題を扱ったものから身近な気づきを促すものへと変化が見られるのは、それだけ社会へのSDGsの浸透が速いからだろうか。2022年第75回の選考の中から浮かび上がってきた新たな傾向とキーワードについて、実際に選考に関わった選考委員3人と受賞者が議論した。続き
次世代育成プログラム「nest」の現在地、第1期メンバーが活動報告

サステナブル・ブランド ジャパンは、次世代育成プログラムの一環として、16〜25歳の若者を対象に、社会課題の本質やビジネスを起点としたソーシャルアクションについて学ぶユースコミュニティ「nest(ネスト)」を2022年に創設した。本セッションでは、nestの第1期メンバーが登壇し、一年間の活動を通して得た学びや気づき、今後の展開について報告した。続き

イノベーション オープン

サステナブル・チョコレート――児童労働のないカカオ調達への挑戦

西アフリカのカカオ生産地で、児童労働が深刻化している。こうした問題を解決し持続可能なカカオ産業を推進するため、日本では2020年に独立行政法人国際協力機構(JICA)が、「開発途上国におけるサステイナブル・カカオ・プラットフォーム(以下、プラットフォーム)」を創設した。同プラットフォームに参加している有楽製菓、認定NPO法人ACE、デロイト トーマツ コンサルティング、そして事務局のJICAが、持続可能なカカオの調達のために何をするべきなのかを議論した。続き

ブレイクアウト

「守り×攻め」企業での人権尊重の取り組み最前線

企業がいかに事業や、サプライチェーンの枠組みの中で人権尊重に取り組んでいくか、企業に関わる人々の人権を守っていくかが、昨今、注目を集めている。こうした流れの中、花王とサントリーホールディングスは、いち早く人権問題に注力してきた。SB国際会議2023東京・丸の内には、これら二社と、両社の活動を自社のプラットフォームを通じ支援しているSedex(以下、セデックス)が登壇。企業における人権尊重の取り組みを、対外的なルールなどから取り組む「守り」と、さらにそこから一歩進んで取り組む「攻め」の両面から議論をした。続き
サステナビリティに対する日本社会の成熟度を高めるために――メディアの責任と役割を議論

世界的にサステナビリティやESGを最重要課題と捉える流れが加速する中で、欧米に比べて日本では気候変動対策をはじめとする環境や社会問題に対して全般的にまだまだ意識が低いと指摘する声がある。日本でもサステナビリティに対する社会的な成熟度をもっと高めるために何ができるのか、問題を報じるメディアの責任と役割について議論がなされた。続き
JSBIトップランキング企業のコミュニケーション戦略は「エンゲージメント」と「次世代アプローチ」

企業はサステナビリティへの取り組みをただ発信するだけではなく、きちんと情報を伝え、生活者を巻き込んだ取り組みにしていくことが重要である。その手段のひとつが、事業戦略を併せて伝えるステークホルダーとの対話を軸にしたコミュニケーションだ。サステナブル・ブランド ジャパンが生活者の視点からSDGsに対する企業の取り組みとブランドイメージを調査した「ジャパン・サステナブルブランド・インデックス(JSBI)」で上位にランクする住友林業、セブン&アイ・ホールディングス、ウォルト・ディズニー・ジャパンが、コミュニケーションをテーマに議論。「エンゲージメント」と「次世代アプローチ」がキーワードとして浮かび上がった。続き
サステナビリティ先進国のデンマーク企業に共通する「事実を伝えること」の重要性

大量消費型のビジネスから持続可能なビジネスへ、化石燃料から再生可能燃料への移行が喫緊の課題と叫ばれている中で、企業は事業としての収益性や持続可能性と同時に、人々のウェルビーイングな暮らしを考えていかなければならない。デンマークはサステナビリティで世界トップクラスの国となっており、デンマーク企業から学ぶことは多い。続き
平和実現のために日本社会と企業ができること

SDGsの目標16は、「持続可能な開発に向けて平和で包摂的な社会を推進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供するとともに、あらゆるレベルにおいて効果的で責任ある包摂的な制度を構築する」こととしている。だが、ロシアによるウクライナ侵攻や、中東地域で続く紛争などにより多くの人の命が奪われ、難民として生活をしなければならない状況が、今なお続いている。こうした世界状況を背景に平和実現のために、日本社会と企業は何ができるのか、それぞれのジャンルで活躍するエキスパートらが、7回目にしてSB国際会議初となる「平和」セッションに挑んだ。続き
日本ならではのウェルビーイングとは?――幸せの国デンマークからの応援歌

企業価値の向上や人材確保から生きがいづくりまで、さまざまな視点からウェルビーイング(Well-being)の考え方が注目されている。そのあり方を考えた時に、ひとつのモデルになるのが幸福度ランキングで常に上位にいるデンマークだ。教育やデジタル環境でも日本と異なるアプローチがあり、それがウェルビーイングにつながっている。デンマーク在住の日本人のIT研究者と文化翻訳家を迎えてその理由は何か、そして日本ならではのウェルビーイングのあり方を探る。続き
https://www.sustainablebrands.jp/news/jp/detail/1214748_1501.html
パーパスは企業、社員、ステークホルダーにどんな変化をもたらすのか

近年、自社の存在意義や目的を明示した「パーパス」を策定する企業が増えている。では実際に策定することで、企業や社員、またステークホルダーとの関係にどのような変化が生まれるのか。策定までのプロセスも含め、グローバルに事業を展開する企業の代表3氏が率直に語り合った。続き
消費者をサステナブルなライフスタイルへといざなう企業のコミュニケーション

地球規模のさまざまな社会課題の解決に向け、企業が、顧客である消費者に気づきを与え、行動変容を促すような商品やサービスをどうつくり、伝えていくかは重要なテーマだ。昨年11月に日本で初めて“実質CO2排出量ゼロ”の企画チャーター便を運航した日本航空と、『自然の中のもう一つの家』をコンセプトにサブスク制の別荘提供サービスを展開するSanuの実践を通して、人々のライフスタイルを少しでも環境に負荷をかけず、人権や資源循環にも配慮したサステナブルなものへと、企業が率先していざなっていくためのコミュニケーションのあり方を考える。続き
炭素は企業の新しい資本になっていくのか――タイのソーシャルイノベーションから考える

現在、世界はネット・ゼロ・エミッションを目指している。炭素排出量に関する情報開示は、今後炭素税の導入などシステムの変化により義務化されていく。つまり、炭素排出量の情報を開示することで、顧客や市場に認められ、ブランド価値を高めることができる。本セッションでは、タイで新しい金融システムを構築しようと試みる企業の挑戦を通して炭素と企業のブランド価値の関係を探り、「炭素は企業の新しい資本になっていくのか」をテーマに議論した。続き
長期的な企業価値向上へ 勇気を持って『インパクト可視化』を

ESGの観点から、環境価値と社会価値、経済価値を両立させる企業経営への転換が求められている。しかし、実際にSX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)を進める上で、一つ一つの非財務目標に対する取組が長期的にどう企業価値と結びついていくのかが見えないと悩む経営者は少なくない。そこで大事なのが、さまざまな手法による『インパクトの可視化』であり、それらの数値や取り組みを透明性を持って公表し続けることだ。経営コンサルタント、IT企業、投資家の立場でこの分野を牽引するトップランナー3人がその現状と展望を語った。続き
2030年に向けたグリーントランスフォーメーション戦略、キーワードは「イノベーション」

脱炭素社会の実現を目指し、再生可能エネルギーへの移行などさまざまな取り組みを通じ、経済社会システム全体を変革していこうとするグリーントランスフォーメーション(GX)への関心が高まっている。経済成長を維持しつつGXを推進するには、一体どのような戦略が必要になるのだろうか。先進的な取り組みを実践しているセールスフォース、積水化学、アシックスの3社と、事業変革を得意とするKPMGコンサルティングが登壇し、2030年に向けたGX戦略について話し合った。続き
ウェルビーイングが欠かせないDEI&「Belonging(帰属意識)」

持続可能な社会にとっての重要な礎であるDE&I (ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン:多様性、公平性、包摂性)は、さらにB(ビロンギング:帰属意識)が加わり、「DEI&B」という新たなフェーズに入っている。従業員の一人ひとりが充実感を持って組織に属し、さらなる成長や価値創造を期待するには、ウェルビーイングの土壌が欠かせない。登壇者の先駆的な取り組みを紹介しながら、今求められるDEI&Bについて話し合った。続き
リジェネラティブな社会の構築へ、地域経済とグローバルの連携を

人類は地球の生物多様性の一部であり、最悪のシナリオを阻止するのではなく、最善のシナリオを実現するために、私たちは変わらなければいけない。地域単位でリジェネラティブな(再生可能な)都市や町、州、コミュニティの事例をつくり、それをどのように最大化・加速化させていくかが問われている。サンフランシスコ発のコンサルティング企業RegenIntel社のCEOで、SBグローバルから登壇したチャド・フリシュマン氏と、SB タイのカントリーディレクターであるシリクン ヌイ ローカイクン氏による対話を紹介する。続き
Z世代経営者が実走する「Recenter & Accelerate」

サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内が掲げたテーマ「Recenter & Accelerate」とは、本質に立ち返り、行動変容を加速させていく姿勢のことだ。本セッションでファシリテーターを務める山岡仁美氏は、このテーマを深める為、「Why(なぜ)」「What(何に)」「How(どうやって)」をポイントとして提案。異なる分野で活躍しているZ世代の社会起業家3人が語り合った。続き
https://www.sustainablebrands.jp/news/jp/detail/1215448_1501.html
ESDがもたらす社会変容――SDGsとウェルビーイングは両立するか?

持続可能な開発SDGsとウェルビーイングは両立できるのだろうか。この難問を解く鍵と期待されるのが教育だ。2002年に我が国が提唱したESD(持続可能な開発のための教育)は、まさに教育版SDGsといえるものであり、第4期(2023~2027年度)からの教育振興基本計画にはウェルビーイングの一文が盛り込まれた。本セッションでは、学校教育や企業での社員教育など、さまざまなフィールドの教育の専門家たちが顔を揃え、変容の時代にある教育現場の最新事例を示しつつ、個人の成長と発展について議論した。続き
DXで挑む!サステナビリティ時代の社会課題解決

気候変動をはじめとする環境問題やさまざまな社会課題の解決に向け、企業がその存在意義を存分に発揮するために、DX(デジタルトランスフォーメーション)の力を活用することが欠かせない時代になっている。とはいえDXとひと言で言っても幅が広く、どのようなポイントに焦点を定めればいいのかが明確になっているとは言い難い。本セッションでは、DXによってSX(サステナビリティトランスフォーメーション)を推進する企業の具体例を確認することで、今後の方向性について意見を交わした。続き
日本ならではの人的資本経営の目的と価値とは

これまでも「我が社は人が資本です」という日本企業は多かった。だが、この言葉を具体化し、それをどう施策のなかに落とし込んでいくか、となると、容易ではない。人的資本経営とは、従来の経営の延長線上と考えている企業が大半のなか、そうではなく、企業価値の向上に向け、経営戦略と連動した人材戦略を進めるにはどうすればいいのか。すでにこの分野での独自の取り組みを実装する2社と、外資系金融機関で投資家としての20年以上の経験をもつESG評価のスペシャリストが対話を深めた。続き
人類が直面する4つの「生存ボトルネック」の解消を―― 日本発、6大陸の若手起業家と企業を結ぶ共創が加速

終わりの見えないウクライナ侵攻などを背景に、持続可能な未来に向けて、世界は2030年の目標年にSDGsの17のゴールを本当に達成できるのかが危惧されている。そうしたなか、SDGsが掲げる課題のうち、食糧と水、資源循環、エネルギーの4分野に的を絞り、それらを人類が直面する「生存ボトルネック」として捉えて解決を目指す、日本発のグローバルなプラットフォームが共創を加速している。2020年にスタートし、世界6大陸の若手社会起業家やサステナビリティの実践者らと企業や公的機関を結びつける、『4Revs(Revolusionsの略)―a co - creative ecosystem=以下、4Revs』だ。2月に行われたサステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内には、その主要メンバーが登壇し、取り組みの方向性や活動の現状について報告した。続き

Student Ambassador

高校生の視点で社会課題を解決し、未来を切り開く ーー第3回SB Student Ambassador 全国大会

SDGsの達成に向けて、次世代を担う高校生たちは、企業や自治体と連携してどのような貢献ができるのか――。今年2月に開かれた3回目となる「SB Student Ambassador」の全国大会には、過去最多となる111校が応募。全国9カ所で開催されたブロック大会への参加を経て、論文で選考された15校から58人が参加した。高校生たちは自分たちが暮らす地域や日本社会、世界が抱える課題解決に向け、若者らしいユニークで鋭い視点から、さまざまなアイデアを披露した。続き

SB University

「SB University 2023」で体感した、サステナブル・ブランド国際会議のサステナビリティとは?

サステナブル・ブランド ジャパンの次世代育成プログラム「SB University」は、リジェネラティブな(再生型の)社会へのシフトを加速するため、大学生から新たなアクションを起こすことを目的としている。SB国際会議を主催する博展は、「SB University 2023」に応募した全国の大学生・大学院生30人をSB国際会議に招待。大学生らは2日間のセッションに参加し、さまざまな分野のサステナビリティについて学びを深めた。プログラムのまとめとなるWrap Up Meetingでは、参加者全員でセッションから得た気づきなどを率直に話し合った。続き
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