サステナビリティ経営の重要性は議論されているが、それを実践し機能させている企業はまだ限られているだろう。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜で行われたセッション「サステナビリティが中心にある企業経営」に登壇したのは、日本ロレアル、ベネッセ、大和証券グループ本社という持続可能性を経営の核に据える3社の現役トップたちだ。なぜ取り組みを推進し、それをどう実現しているのか。従業員の意識が変化することで企業が変化し、社会全体が持続可能性へ向かい、社会の中で生活する従業員がまた変化する――。セッションを通じて見えてきたのは、そんな好循環が起こるこれからの社会の全体像と、企業の姿だ。(サステナブル・ブランド ジャパン編集局)
「思いついたアイデアはまず実行。そうすれば、面白い世界が見えてくる」――。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜で「Z世代起業家が実現するリジェネレーション」と題されたセッションに集まったのは、自然環境、途上国支援、宇宙開発などの分野を横断しながら社会にアプローチを続けている、3人の若手起業家だ。セッション内では「理想の社会とは？」「SDGsはきれいごと？」「資本主義をどう考える？」など多くの問いに意見を交わしながら、3人のいずれもが行動力を基軸にしているという共通点も見えてきた。
菅総理が宣言した2050年までの脱炭素やパリ協定の目標を達成するために、日本は2030年のCO2削減目標の見直しを強く求められている。政府は3月末に「気候変動対策推進のための有識者会議」を設置し削減目標への議論が始まったが、一方で約600の企業や自治体、NGOからなる気候変動イニシアティブ(JCI)は45％以上の削減を政府に提言する予定だ。
今、持続可能性を追求するだけでなく、リジェネラティブ(再生可能)な社会を実現するために、「進化思考」の必要性が増している。「進化思考」とは、デザインや発明の仕組みを、約40億年の地球の歴史を通じて変異と適応を繰り返すことによって進化してきた生物や自然に倣い、人間誰しもが持っている創造性を高めることにつなげる考え方だ。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜では、この「進化思考」の提唱者であり、デザインストラジストとして数々のイノベーションを成功させ、またイノベーターを増やすための創造性教育の分野で活躍する太刀川英輔氏によるオンライン限定のワークショップ「進化思考：脱人間中心から事業の進化を考える」が行われた。その様子を紹介し、あらためて自然の叡智から自らの事業を見つめ直すためのヒントを探る。
社会環境の不確実性が増し、将来の予測がより困難なVUCAの時代と言われる今、サステナビリティ経営をどう進め、事業や企業そのものを、どうリジェネレーション(再生)していくのか――。一昨年には米国の経済団体が「株主至上主義からの脱却」を掲げ、顧客や従業員、サプライヤー、地域社会などすべてのステークホルダーを重視する方針を表明するなど、世界経済は大きく変化している。日本でも企業のあり方を中長期的に見据え、「非財務要素」を重視する動きが生まれてきている。そうした日本の経済界を代表し、三井住友フィナンシャルグループと大和ハウス工業の2社のCEOによる特別対談が「サステナブル・ブランド国際会議2021横浜」で実現した。
新型コロナウイルスのワクチン開発で注目される英製薬大手のアストラゼネカは、同社のビジネスの中核である「健康」を社会貢献の中核でもあると位置付け、パンデミックの初期の段階から、強いコミットメントを持って、ワクチンを公平に幅広く、世界中に届けたいと考えてきた。
長野県、諏訪湖周辺の地域は「東洋のスイス」とも呼ばれる美しい景観が広がる。この諏訪湖畔で1942年に創業した時計の製造工場がセイコーエプソン(以下、エプソン)のルーツだ。「絶対に諏訪湖を汚してはいけない」「周辺の人に迷惑をかけず、地域に受け入れられる工場でなければいけない」――。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜の基調講演で同社の取締役 常務執行役員 サステナビリティ推進室長 CFO CCOの瀬木達明氏は「その創業者の思いを今も大切に受け継いでいる」と熱を込めて語り、技術を生かした取り組みを紹介して連携を呼びかけた。(サステナブル・ブランド ジャパン編集局)
世界最大手の化粧品会社であるロレアルは、新しいグリーンサイエンスの時代に向け、ビジネスモデルの変革に挑んでいる。さらに世界が直面する課題の解決に対し、インパクト投資や慈善的な寄付を通じて貢献している。
地球上の生物多様性はこの50年で68％減少している。すべての経済活動や暮らしの基盤となる生物多様性を回復していくためには、持続可能な生産と消費、環境保護区の拡大を組み合わせることが必要だということがわかってきている。この3つの方法について積極的な取り組みをする企業や組織がサステナブル・ブランド国際会議2021横浜に登壇した。持続可能な漁業により経済的にも働く人にも好循環を生んだ宮城県のカキ生産部会、持続可能な調達を強化する日本マクドナルド、木材を生産しながら野鳥の生息地を保全する森づくりを行う日本製紙が3つの視点でそれぞれの取り組みを発表した。
サステナブル・ブランド ジャパンが日本の生活者9000人に対して行った調査、JSBI(Japan Sustainable Brand Index)は、生活者がどのような企業を「持続可能性を実現する活動に積極的だ」と評価しているのかをスコアに表した指標だ。企業のサステナビリティに対する活動はどれだけの消費者たちの共感を呼び起こしているのか。そのために企業は今何を為すべきなのだろうか。サステナブル・ブランド国際会議2021横浜の基調講演では調査の概要と先進企業の取り組み事例が発表され、消費者の価値観に寄り添ってライフスタイルの実現を支援し伴走するという、企業のあるべき姿が垣間見えた。(サステナブル・ブランド ジャパン編集局)
自動車をつくる会社からモビリティカンパニーへと変革を進めるトヨタ自動車は昨年、SDGsに本気で取り組むことを宣言し、新たな経営理念「トヨタフィロソフィー」を掲げた。社内外のさまざまなステークホルダーに向け、コロナ危機において「自動車が日本経済のけん引役になりたい」という強い思いを発信している。100年に一度といわれる自動車産業の大変革期に、同社はどのようなサステナビリティ戦略を描き、どのようなモビリティ社会の未来を描いているのか――。大塚友美デピュティ・チーフ・サステナビリティ・オフィサーに聞いた。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ（sustainability）は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan（SB-J）は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ（持続可能性）」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。
