サステナブル・ブランド国際会議の本会議が10月、米カリオフォルニア州サンディエゴで4日間にわたって開かれた。今年のテーマは「Recenter & Accelerate(リセンター&アクセラレイト)」。いま一度本質に立ち返り、リジェネラティブな未来(環境や資源、地域などが再生する未来)の実現に向けて加速していこうという意味が込められている。ここでは、サーキュラーエコノミーの第一人者であるウィリアム・マクダナー氏など世界的に活躍する著名人らが登壇した基調講演の内容を紹介する。(小松遥香)
サステナブル・ブランド ジャパンは9月から11月にかけ、SB Student Ambassador(SA)ブロック大会を全国9地域で開催した。毎年2月に行われる「サステナブル・ブランド国際会議」に全国の高校生を招待する、日本旅行との共催プログラムの事前学習の場として設けているもので、3回目となる今年は、前年の4地域から9地域へと拡大、参加した高校生も194校1253人と大きく増えた。各大会では、それぞれの地域の特色に合わせたテーマ設定がなされ、同じ地域の高校生同士、学校の枠を超えて地元企業や自治体の取り組みを学び、新たなアイデアや課題解決について活発に議論する光景が見られた。この日の学びをもとに各校は来年2月14・15日の「SB国際会議2023東京・丸の内」への出場権を懸けて論文作成に挑む。ここでは各ブロック大会の様子を4回に分けて紹介する。まずは四国・北陸・東北の3大会編。
気候変動の影響により、日本を含む世界でサンゴ礁の白化現象が加速している。そうした中、香港のスタートアップ「アーキリーフ(Archireef)」は2016年から、3Dプリンターで製造したサンゴ型のテラコッタタイルを使って、サンゴ礁の生存や成長を促進することで、世界的なサンゴ礁の回復に取り組んでいる。アーキリーフの共同創設者兼CEOのヴリコ・ユー(Vriko Yu)氏に話を聞いた。
目まぐるしく変化する世界情勢の中で、脱炭素社会に向けたエネルギー転換は一進一退を繰り返している。石油精製・販売事業で創業し、世界中でプラント建設を手掛けてきた日揮ホールディングスは、2040年に向けて主力の石油・ガスプラント建設事業から脱炭素エネルギー事業への転換を進める。同時に、将来を見据えて力を入れるのが資源循環事業だ。国産のSAF(持続 可能な航空燃料)や廃プラスチック・廃繊維リサイクルを実現するためのイニシアティブを主導する。同社のサステナビリティ協創部を率いる、秋鹿正敬常務執行役員兼TCO(Technology Commercialization Officer)に話を聞いた。
ルイス・ウェインは、19世紀から20世紀にかけて、擬人化された大きな丸い目のコミカルな表情をした猫の絵で人気を博した英国の画家だ。周囲に反対されながら結婚した最愛の妻が世話する子猫のピーターをきっかけに猫を描き始めた。だが唯一の理解者である妻を亡くした悲しみから徐々に心が壊れてしまう。『ルイス・ウェイン 生涯愛した妻とネコ』は「美しい世界を見つめて、多くの人と分かち合って」という妻との約束を守るために猫の絵を描き続けた実在の画家の生涯を描いた映画だ。当時の社会規範に閉塞感をもち「自分らしく生きること」に苦しむ画家の姿は、生きづらさを抱えた現代人に重なる。苦しみ抜いたルイスが、最後に見せる清々しい表情に心が明るくなった。（松島香織）
サステナブル・ブランド ジャパンの法人会員コミュニティに向けた「2022年度第3回 SB-Jフォーラム」がこのほど博展(東京・中央)本社とオンラインで開かれた。今回はSB国際会議の発祥の地である米サンディエゴで10月に4日間の日程で行われた会議に参加したメンバーらの報告を通して、来年2月14・15日に開催する「SB国際会議2022東京・丸の内」と共通のテーマである「RECENTER&ACCELERATE(リセンター・アンド・アクセラレイト)」が意味するところについて考えた。
連続ドラマ『ザ・トラベルナース』が人気です。スーツケースひとつで渡り歩く優れた資格を持ったフリーランス看護師であるトラベルナースが、令和の医療現場を改革するクールで痛快なストーリーです。劇中の決めゼリフに、サステナビリティ時代の企業のあり方と相通ずるものがありそうです。
国連で2011年に「『ビジネスと人権』に関する指導原則」(以下、「指導原則」)が採択されてから約10年が経過しました。この10年で、指導原則を軸に、人権尊重の取り組みが企業における重要な経営課題であるとの認識が世界中で広く共有されつつあります。国際社会ではサプライチェーンにおける人権課題に対応するための法整備などの制度設計も急ピッチで進んでいます。その中で、日本企業はどのように人権課題と向き合うべきなのでしょうか。
COP27(第27回国連気候変動枠組み条約締約国会議)は20日、終了予定時刻から36時間以上が過ぎて閉幕した。最終的に、気候変動の影響により深刻化する途上国の損失と損害(ロス&ダメージ)を先進国が補償するための新たな基金を設立するという画期的な合意が結ばれた。一方で、化石燃料の段階的廃止に関しては十分に話し合われず、手遅れを防ぐ脱炭素化を難しくする危険な抜け道を開くことになった。
エジプトで開かれていたCOP27は11月20日、前回のCOP26同様に延長の末に閉幕した。総意として、温暖化防止が地球的な重要事項であっても、個別の課題、例えば、化石燃料の取扱いなどは個々の国の利害などで簡単にはまとまらないことを示している。底流にあるのは、主として先進国と途上国との間の争いである。
目まぐるしく変化する世界情勢の中で、脱炭素社会に向けたエネルギー転換は一進一退を繰り返している。2040年に向けて主力の石油・ガスプラント建設事業から脱炭素エネルギー事業への転換を進め、将来を見据えて資源循環事業に力を入れるのが日揮ホールディングスだ。同社のサステナビリティ協創部を率いる、秋鹿正敬常務執行役員兼TCOに話を聞いた。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ（sustainability）は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan（SB-J）は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ（持続可能性）」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。
