東京、杉並区の住宅街に１軒のカフェがオープンした。その名も「NIWATORI COFFEE(ニワトリコーヒー)」。「なぜ、ニワトリ？」と思う人も多いだろう。しかしこれには、確固たる理由がある。「ここは、ニワトリに由縁があるカフェなんです」。そう語るのは、カフェを運営する liveR(愛媛・四国中央)の岡本健三さん。聞けば、このカフェでは、廃棄されるコーヒーかすを良質な有機性資源にしているという。また、その過程でニワトリが重要な役割を担っていた。
年間約137万トン発生するという日本の繊維ゴミ。8割以上が廃棄されるという膨大な繊維廃棄物を繊維ではなく紙として生まれ変わらせるサーキュラーな取り組みが軌道に乗り始めた。廃棄された綿のハンカチやワイシャツなどから、ふくよかで上質な紙が生まれ、さまざまな紙製品に使われる。スタートしてまだ1年のプロジェクトだが、賛同するパートナー企業が拡大し、日本の祭りを彩るねぷたなどの素材としても活用が始まった。
昨今、カーボンニュートラルに次ぐ世界の目標はネイチャーポジティブだと言われる。TNFD(自然関連財務開示タスクフォース)の開発や、今年12月にカナダで開かれる国連生物多様性条約の第15回締約国会議(COP15)を前に、気候危機と生物多様性の危機は同時に解決すべき問題だという認識は強まるばかりだ。
2022年春、オフィス街・日本橋茅場町の一角にあるビルの屋上に、子どもたちが「育て、食べる」ことを学ぶための食育菜園「Edible KAYABAEN(エディブル・カヤバエン)」が誕生した。平和不動産、ユニバーサル園芸社、エディブル・スクールヤード・ジャパンの3者が協働し、次代を担う子どもたちが集まる新たな居場所を都市につくりだすプロジェクトだ。プロジェクトにかける思いや、この街の開発のこれから、米国で始まり日本でも取り組みが広がる“エディブル・スクールヤード(食べられる校庭)”について話を聞いた。
自動車がもたらす公害は排気ガスだけではない。走行時に生じるタイヤの摩耗粉も大きな課題だ。英ロンドンに本拠を置くスタートアップ「タイヤコレクティブ(The Tyre Collective)」はタイヤの摩耗を調査し、微粒子を発生源で捕らえる技術を開発している。
愛媛県松山市でボイラーや水処理機器などの製造販売を行う三浦工業が、県内のパートナー企業らとともに取り組んでいるのが「紙ンバックプロジェクト(カミンバックプロジェクト)」だ。エプソンの乾式オフィス製紙機「PaperLab(ペーパーラボ)」を使い、古紙を価値あるものに変え、地域社会へ循環させていきたいという思いからスタートした異業種合同プロジェクト。今年4月にその第1弾として、地元中学校での“出前授業”とワークショップが行われ、8月には同校が三浦工業の古紙再生現場を見学した。
台風一過の九州南部に出張したことがあります。前日までの暴風が想像できないくらいの爽やかな青空に、南国のシンボルであるワシントニアパームの並木が映えていました。空港から目的地に向かうタクシーの運転手さんに声をかけてみました。彼の放った一言から、時代のキーワード「レジリエンス」の本質を垣間見ることができました。
ロシアのウクライナ侵略が拍車をかける欧州のエネルギー費高騰が止まらない。長くロシアからの化石燃料、特に天然ガスに頼ってきた欧州のエネルギー事情とコロナ禍からの経済復調などを背景に価格爆発の様相を呈している。来年には、英国の一般家庭では、ガスと電気代が年間100万円を超えるという予測が出ている。また、再生エネ電力が半分を占めるドイツでさえも託送料の値上げなどを含めると1kWh当たりで100円という凄まじい数字さえ聞こえてくる。この事態に欧州委員会は緊急対策に着手し、これまでの市場の在り方を覆すドラスティックな提案まで示している。
脱炭素社会に向けて、先進企業は国際的な競争から取り残される危機感に迫られ、「脱炭素経営」に大きく舵を切り始めている。一方で、前回お伝えしたように、地方自治体の中には脱炭素へのモチベーションが高まらず、何から始めるかさえ迷っているところも珍しくない。
大気中にCO2が1トン排出されるごとに地球にもたらされる経済的損失の指標を「炭素の社会的費用」という。米国の未来資源研究所やカリフォルニア大学バークレー校などの研究者らはこのほど、CO2が大気中に1トン排出されると社会的費用が185ドル(約2万6000円)になるという試算を英科学誌『ネイチャー』で発表した。
さらなるトランスフォーメーションに向けて、多様な経歴を持った人材がサステナビリティ担当役員に抜擢されるようになっている。その一社がSOMPOホールディングスだ。下川氏が進めるサステナブル経営について話を聞いた。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ（sustainability）は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan（SB-J）は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ（持続可能性）」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。
