ESD教育の真髄は、学生が自分の力で課題を見つけ、やりきること――。2022年4月から高等学校で実施されている新学習指導要領では「総合的な探究の時間」をはじめとする教科横断型の科目が多く取り入れられるなど、ESD(持続可能な開発のための教育)への注目が高まっている。サステナブル・ブランド国際会議2022横浜では、SDGsに先駆けて始まったESDの日本での歩みを振り返るとともに、学校現場の先端事例が紹介された。ESD教育はいま、学生たちにどのような成果をもたらしているのだろうか。
世界経済は、従来の株主資本主義から従業員や取引先、顧客や地域社会といったあらゆるステークホルダーの利益に配慮する「ステークホルダー資本主義」への移行が求められている。日本でも政府が「新しい資本主義」を標榜するが、その鍵となるのが「経済と環境の好循環」を実現させるグリーン成長戦略だ。
ロシアによるウクライナ侵攻が始まって2カ月以上が経つ。SDGsが“世界の共通言語”とされ、人権や環境が大きな課題とされる今この時に、それと逆行する世界が現出したことは紛れもない事実だ。サステナブル・ブランド ジャパンでは、戦火のウクライナで取材をし、3月30日に帰国したジャーナリスト・ドキュメンタリー作家の小西遊馬さん(24)に、オンラインインタビューを行った。小西さんが見たウクライナ政府の記者たちへの対応や同国・リビウやキーウの人々の様子、そして現地を実際に見たからこそ考える「サステナビリティ」の意味を伝える。(尾髙温)
サステナブル・ブランド ジャパンは、主催する「サステナブル・ブランド国際会議2022 横浜」で発表した“生活者のSDGsに対する企業ブランド調査”『Japan Sustainable Brands Index(ジャパン・サステナブルブランド・インデックス、以下JSBI)』について、個別企業毎に詳細情報をカスタマイズした2021年度版の有料版レポートの提供を開始いたしました。なお、2020年度版においても調査対象だった180社については、対前年比較をした詳細レポートの販売もいたします。
企業・ブランドが発信するサステナビリティに関するメッセージは、適切なターゲット層に届いているのだろうか。Z世代や女性といったよくあるターゲット層に絞ってメッセージを発信することで、潜在的にターゲットになり得る人々を排除することにつながっているかもしれない。取引先にプレゼンテーションをしたり、事業プランを組み立てる際には、改めてサステナブルな消費者とはどんな人たちなのかを考えてみてほしい。
バングラデシュの首都ダッカにある縫製工場で働くシムは、勤務中に同僚が火事で亡くなったことをきっかけに劣悪な労働環境や低賃金を改善するため、労働組合結成を目指す。工場長から脅迫され、夫の反対を受けても真剣に法律を学ぶ姿に同僚たちも立ち上がった――。映画『メイド・イン・バングラデシュ』は工場での人権を無視された不当な扱いだけでなく、宗教的な女性観や教育格差など、彼女らの抱える幾つもの生きづらさを描く。（松島香織）
リジェネレーションは、人の心や地域、文化も再生発展させていくことを目指すべきではないかーー。サステナブル・ブランド国際会議2022横浜では、岐阜県と淡路島で進行中の2つのプロジェクトを通し、地域において、自然、社会、人という重要な資本をどのように回復・再生していくのかという大きな問いをテーマに議論が展開された。そこから見えてきたのは、強烈なパッションを持った人々が声を上げて発信し、つながることの重要性だ。
世界的なESG投融資の拡大を背景に、企業は非財務資本をどう測り、情報開示していくのかが問われている。なかでも人的資本の見える化は喫緊の課題だ。サステナブル・ブランド国際会議2022横浜では田中信康・ESGプロデューサーが、マネックスグループ カタリスト投資顧問の小野塚惠美氏とZ世代の起業家でNPO法人UMINARIの伊達敬信氏、そしてESGについて学ぶ現役高校生3人をパネリストに迎え、多様な人材育成など人的資本をめぐる取り組みを中長期的な企業価値につなげるために、いま企業はどのような視座に立つべきなのかを話し合った。
リサイクルを促すには綿密な設計が必要だ。例えどれだけ効率的に資源回収をし、どんなに素晴らしいメッセージを巧みに投げかけても、消費者のリサイクル行動を阻害する要因は他にも存在する。米国の消費者の85％はリサイクルすることを強く支持しているものの、街ではリサイクルできるものが袋詰めされていたり、間違ったものが回収ボックスに入っていたりする光景をよく見かける。リサイクルできないゴミが回収箱に紛れ込んでいることで、分別コストがかかったり、リサイクルできるものも廃棄品になったり、リサイクル品の価値が下がったりするため、米国のリサイクルシステムの足かせになっている。リサイクルシステムを構築するには、人々の行動と価値観を一致させることが重要だ。今回は、リサイクル行動に関する世界中の研究結果から、リサイクルを成功に導く方法について紹介する。
リジェネラティブな社会に向けて、私たちは地域とどう関わっていけばいいのか。少なくとも、人が自らの幸福を追求しつつ、地球環境も修復・再生されるアプローチであるべきだ。サステナブル・ブランド国際会議2022横浜では、長野県奈良井宿の再生プロジェクトを担当した竹中工務店の高浜洋平氏、東京都台東区で地域共生拠点「élab」を運営しサーキュラーエコノミーの実現を目的とするコンサルティング会社「fog」代表の大山貴子氏、地域社会の再生に取り組む群馬県前橋市の電気工事会社「ソウワ・ディライト」代表の渡邉辰吾氏の3人のリジェネラティブリーダーを招き、地球視点での地域の変革と再生の方法について語り合った。
脱炭素社会の実現に向け、2030年までに経済と環境の好循環を生む1000人のイノベーターを世界規模で育成するーー。一般社団法人グリーン・イノベーションが2021年10月から開講した育成プログラム「グリーン・イノベーター・アカデミー」には、国内を中心に130人の大学生と社会人が参加する。その実行委員には、伊藤元重さんや岡田武史さん、渋澤健さんら錚々たる顔ぶれが揃う。共同代表の菅原聡さんと坂野晶さんは共に世界経済フォーラムのユースコミュニティ「グローバル・シェイパーズ」出身のミレニアル世代だ。前編では、自らもイノベーターとして挑戦を続けるふたりが描く未来と「グリーン・イノベーター・アカデミー」について話を聞いた。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ（sustainability）は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan（SB-J）は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ（持続可能性）」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。
