豊かな自然と人々の暮らしの共生を目指して――nestが企画した日帰り檜原村ツアー
東京都檜原(ひのはら)村が開催した「払沢(ほっさわ)の滝ふるさと夏まつり」に合わせて、サステナブル・ブランド ジャパンのユースコミュニティ「nest」と東京都立産業技術大学院大学が、主にZ世代を対象に、豊かな自然と村の人々との交流をテーマにした体験ツアーを実施した。
東京都檜原(ひのはら)村が開催した「払沢(ほっさわ)の滝ふるさと夏まつり」に合わせて、サステナブル・ブランド ジャパンのユースコミュニティ「nest」と東京都立産業技術大学院大学が、主にZ世代を対象に、豊かな自然と村の人々との交流をテーマにした体験ツアーを実施した。
近年、食品製造の過程で発生するが、食品そのものには使われない素材を、さまざまなジャンルの生活用品として生まれ変わらせる動きが見られる。そうした一つとして、このほど、アシックスとロッテの初コラボによる、チョコレート色のシューズが誕生した。通常は飼料や肥料として使われるカカオ豆の皮を染料や素材の一部に採用したもので、大人用と子ども用が併せて発売された。コンセプトは「食べる幸せ、履く幸せ」という商品に、メーカーが込めた思いとは――。
昨今の世界では、さまざまな問題が複雑に絡み合い、ますます先行きが見通しにくくなっている。企業や社会には、困難な状況にも柔軟に適応できるレジリエンス(強じん性)を高めることが強く求められる。そうした中、米サステナブル・ブランドは10月中旬に「レジリエンス・サミット」を初開催する。それに先駆け、本記事では注目の取り組み事例を見ていこう。
大手自動車メーカーは、軽量化や環境負荷を低減するために、自動車の内装材に使う循環型で植物由来の素材開発を進めている。今回はBMWとフォルクスワーゲンの事例を紹介する。
岸田前政権の方針転換で、いつの間にか原子力発電の最大活用がまるで当然のことのように語られている。しかし、本コラムの「”幻想“の上に成り立つ原発活用〈前編〉――欠けるコスト競争力」で示したように、“安い原発”は、幻想の世界にしか存在しないと言ってよい。
今回、後編の「安全への尽きぬ不安」では、福島原発事故の当事国である日本にとってさらに重要であり、国民の関心がいまだに高い、安全性の問題を取り上げる。
地震大国日本の抱えるリスク、決まらない「バックエンド=放射性廃棄物の処理」などに加え、脱炭素で果たす役割にも触れることにする。
AIの急拡大で“電気が足らなくなるコール”が、急にうるさいほど聞こえてきている。
一方、欧米の新規稼働など原発のニュースがマスコミをにぎわし、経済団体などが政府のGX関連の審議会で原発活用を強く訴える。さらに過去に脱原発を唱えていた自民党総裁選の候補までがいつの間にか推進を掲げていた。
ここに来てなぜ一斉に、なのだろうか。既定路線化する今こそ、いったん冷静に立ち止まる必要がある。今回のコラムでは、その判断のための資料の一部を提供する。
結論から書いておこう。
原子力発電はいくつもの“幻想”で構築されている。
前編は、その幻想をコスト面から検証した。
世界中の海や河川の主要な汚染源となったマイクロプラスチックを捕獲し、水域を守って海洋生物の暮らしを取り戻したい――。米スタートアップのポリゴン・システムズがそう願って開発したのが、世界初の持ち運びも維持も容易なマイクロプラスチック回収装置だ。用いられているのは、水生生物の根っこのような「人工根フィルター」である。その特徴や今後の取り組みについて創業者2人に話を聞いた。
大手ブランドがEUで製品を売ることはかなり難しくなりつつある。約4.5億人が暮らし、6億人以上の消費者が存在する世界最大の経済圏であるEUは、ほぼ全ての製品の環境デザインに関する要件を定めた「持続可能な製品のためのエコデザイン規則」を7月に施行した。それに加え、森林破壊や人権、労働に関するデューデリジェンスの基準を間もなく引き上げるだろう、いくつかの規則を可決した。
花王は、「ハイジーン&リビングケア」「ヘルス&ビューティケア」「ライフケア」「化粧品」の4つの事業分野で、生活者に向けたコンシューマープロダクツ事業を展開しています。また、「ケミカル」事業も展開しており、産業界のニーズにきめ細かく対応した製品を幅広く展開しています。これら花王の事業は自然資本に大きく依存しており、生物多様性、地球温暖化、省資源などの環境側面や、人権などの社会的側面に十分配慮したESG経営を進めています。
花王の製品で使われる界面活性剤は、主にアブラヤシから採れるパーム油が原料であり、パーム油生産量の8割以上がインドネシアやマレーシアで生産されている。パーム油は、農園単位面積当たりの収穫量が比較的多く、その高い生産効率性ゆえに価格面でも優位性がある一方、農園の拡大による森林の乱開発や、人権に関わる課題も抱えている。こうした中、同社が取り組んでいる活動のひとつが「SMILE(SMallholder Inclusion for better Livelihood & Empowerment)プログラム」だ。この活動では、小規模パーム農園の生産性向上やRSPO認証の取得を支援。本質的な課題を解決し、パーム油の持続可能なサプライチェーンの構築を目指している。
明治ホールディングスは、2009年に明治製菓・明治乳業が経営統合して設立され、その後も積極的にグループ内の事業再編に着手してきた。サステナビリティに関する機能をホールディングスに集約し、2020年にCSO(Chief Sustainability Officer)を設置。今年6月、新たにCSOに就任した松岡伸次氏は、こうした組織改編に携わり、また古田 純・前CSOの下で、サステナビリティへの取り組みを推進してきた。松岡氏は、サステナビリティ分野は「非競争領域」であり、自社の取り組みを深化・加速させたいと意気込む。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ(sustainability)は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan(SB-J)は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ(持続可能性)」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。