昨年12月、サステナビリティを目指し先進的な取り組みを展開している世界的なアウトドアブランド「パタゴニア」は、水田の土壌や水、微生物を含む多様な生物など、自然環境の豊かさをもとに作り出された日本酒2銘柄の販売を開始した。そのうちのひとつが、300年以上の歴史を有する蔵元「仁井田本家」(福島県)の「しぜんしゅ－やまもり」だ。本セッションでは、異業種である二社がそれぞれの取り組みを語り合い、どのようにしてコラボレーションに至ったのかを紐解いた。両社に共通したのは、「手間のかかる物づくり」と「自然への畏敬」という企業としての姿勢だ。
脱炭素に向けての企業の取り組みが、真剣みを増してきている。
融資や社債引き受けなど金融機関のチェック、プライム市場への上場の条件から始まり、海外との取引ではサプライチェーンの締め付けや国境炭素税などの制度適用まで、あらゆるビジネスの場面で、企業の脱炭素への取り組みが問われるからである。最近では、製品に対する消費者の脱炭素度のチェックが聞こえ始め、入社を目指す学生の志望動機にも響いてきている。
いまや、カーボンニュートラルはビジネスの常識となった感がある。
そんな中、日本の企業の前向きな取り組みに掉(さお)さすような状況が次々と明らかになっている。主として国内での再生可能エネルギーへのアクセスの問題である。コスト高、量の不足という現状の課題もさることながら、不十分な再生エネ拡大施策が企業の目標達成への不安定要因になってきている。
カーボンニュートラル化の必要に迫られた企業は、政府に頼らず自らの努力でこの難局を切り開くしかないように映る。これは、厳しい脱炭素実現に向けた競争で日本企業の大きなハンディではないのか。
今回のコラムでは、日本企業が直面する日本の再生エネの現状をピックアップし、その課題をまとめてみたい。
各国の首脳が初めて被爆地・広島で顔を揃え、ウクライナのゼレンスキー大統領も急きょ対面で参加し、世界の注目を集めたG7広島サミット。5月19日から21日までの3日間の会期を通して、「核兵器のない世界」を究極的な目標として核軍縮・核不拡散に取り組むこと、そしてロシアの侵攻が続く限りウクライナ支援を強化することが象徴的に取り上げられたが、一方で全体としては、気候変動や食料安全保障、人権やジェンダー平等といったサステナビリティと深く関連する議論も交わされた。SDGsの目標達成年である2030年に向け折返しを迎えた今、G7広島は世界に何を発信したのか。首脳コミュニケ(声明)や事前の閣僚会合で打ち出された文言や方針の中からピックアップする。
COP15やIPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)の新たな報告書が生物多様性の保全にあらためて着手するよう警鐘を鳴らしたことで、世界の産業・金融業界は、自然の保護・再生事業や自然を基盤とした気候変動対策を拡大するための投資を進めている。しかし、地球環境は自社の事業を通じた脱炭素化や生物多様性保全だけでは間に合わないほど悪化している。ここでは、他社に先駆けて自然再生のための基金を立ち上げ、取り組みを推進するロレアルとアップルの最新動向を紹介する。
かつて一大ブームとなったタピオカミルクティー店の跡地等に、続々と自家焙煎コーヒー店がオープンしています。『鉄瓶』で芯まで熱せられたお湯を沸かし、その熱量とまろやかなお湯でコーヒーを抽出すると、成分がじわっと押し出され一段と深い味わいが得られることでしょう。今回はこの鉄瓶のような、伝統工芸の継承をモチーフに、時代を超えてブランドを輝かせる要諦について考えていきます。
内閣府はこのほど、2023年度に新たにSDGs未来都市として選定した28都市を発表した。国は地方創生戦略の一環として、2024年までに累計210都市を選定し、成功事例を普及展開することを目指しており、6回目となる今回の選定で、全国で182都市(183自治体)がSDGs未来都市に。特に先導的な事例とされる「自治体SDGsモデル事業」には、青森県弘前市の「SDGsで未来につなぐ『日本一のりんご産地』実現プロジェクト」や、新潟県佐渡市の「ローカルSDGs佐渡島推進事業」などが選ばれた。
コロナ禍を経てニューノーマル時代に突入した現在、個人が身体的、精神的、社会的に幸福感があり満たされている「ウェルビーイングな社会」の実現を目指す自治体や企業が注目されている。本セッションでは、「多様な関係者」と連携するコミュニティづくりや、各々が自分事として捉え行動することを促す「人財育成」をキーワードに、ウェルビーイングな社会の実現のためには何が必要なのかを探った。
サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内が掲げたテーマ「Recenter & Accelerate」とは、本質に立ち返り、行動変容を加速させていく姿勢のことだ。本セッションでファシリテーターを務める山岡仁美氏は、このテーマを深める為、「Why(なぜ)」「What(何に)」「How(どうやって)」をポイントとして提案。異なる分野で活躍しているZ世代の社会起業家3人が語り合った。
前回（第19回）から随分時間が経ってしまいました。さて今回から二回に分けて、筆者が別途行った共同研究「TCFD開示の国際比較分析」※で明らかになった、日本企業の気候関連リスク・機会に関する経営課題と解決方策を取り上げます。まず「前編」として、TCFD開示の国際比較分析の方法と結果を説明いたします。
洗剤やシャンプーなどのフィルム容器(詰め替えパック)を水平リサイクルし、使用済みの「詰め替えパック」からつくり出した新たな「詰め替えパック」を、花王とライオンが、初めて製品化した。何層もの薄いフィルムを重ねてつくられたフィルム容器は、メーカーごとに使用しているプラスチックの素材や設計が異なり、製品に再生するのは難しかったが、両社は2020年から連携してこの課題に取り組み、容器の一括回収やリサイクル技術の開発・検証を重ねていた。今回の製品化は花王の技術によるもので、花王、ライオンそれぞれが、一部に再生材料を使用した「詰め替えパック」を5月末から一部の店舗で数量限定販売する。
企業にとって、モノを売る時代から社会に問いかける時代へと変わろうとしている今、人が必要とするもの、そして地球・社会が必要とするものの両方に訴求する商品やサービスをブランドとしてどう独自に設計していくかは大きな命題だ。そのヒントは、「SB国際会議2023東京・丸の内」のさまざまなセッションで示唆されたが、中でも、デジタル印刷パッケージ技術を用いてブランドのESGへの取り組みを加速させ、消費者とのコミュニケーションを戦略的に推進するグローバル企業、HP Inc.から初登壇した、ホセ・ゴルベア氏の言葉が、企業の具体的なアクションを考える上で大いに参考になったのではないだろうか。
実は今回のゴルベア氏の登壇は、昨年10月に米サンディアゴで開催されたSBのフラグシップ・カンファレンスに参加した青木茂樹・SB国際会議アカデミックプロデューサーが現地で同氏の話に心動かされ、「ぜひ日本のSBでも話してほしい」とアプローチして実現したものだった。そこで、会議の期間中、スケジュールの合間を縫って、青木氏がゴルベア氏にインタビュー。プレナリ―では語りきれなかったHP社のマーケティング・サステナビリティ戦略やゴルベア氏自身の思いを語ってもらった。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ（sustainability）は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan（SB-J）は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ（持続可能性）」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。
