国際社会は2050年のネットゼロ実現に向けて足並みを揃えようとしている。今後10年以内に世界で10億人の人口が増えるとされる中、人類は気候変動、生物多様性の損失、増大する廃棄物、社会不平等とさまざまな課題に向き合いながら、リジェネレーション(地球の再生)を目指していかねばならない。デンマーク発の世界的に有名なブランドエージェンシー、「Kontrapunkt(コントラプンクト)」が、同国のエネルギー企業を世界で最もグリーンでサステナブルな企業へと抜本的に改革した秘訣とは――。
プリンティング技術をけん引し続けるエプソンが、ファッション業界の課題解決に向けて動き出した。現在、アパレルの生産過程においては、水の大量使用による環境負荷や商品の大量生産・大量廃棄などが大きな問題となっており、抜本的な取り組みが求められている。エプソンはこうしたファッション業界における社会課題に着目。独自のデジタル捺染(プリント)技術と3Dデジタルを用いて、「過剰生産を減らし無駄な在庫を持たないこと」「クリーンで安全な労働環境を確保すること」を目指し、共創パートナーと共にソリューション展開に挑む。
スポーツの世界でも脱炭素社会の実現に向け、気候危機対策を中心とした環境問題に取り組む流れが加速している。UNFCCC(国連気候変動枠組条約)とIOC(国際オリンピック委員会)が連携し2018年のCOP24で発足した「スポーツ気候行動枠組み」には現在、約300のスポーツ団体が署名。日本でも2021年からプロスポーツが連帯して気候変動問題に取り組む「Sport For Smileプラネットリーグ」が始動し、各スポーツがそれぞれのコミュニティでファンへの影響力を活用した意識変革と行動変容に力を入れ始めている。(廣末智子)
ポスト・コロナの「グレート・リセット（大変革）」が急速に進行中であり、より良き回復(Build Back Better)のためには世界に通用する羅針盤であるSDGsをいかに活用するかが重要だ。特に、喫緊の課題であるカーボン・ニュートラル社会の実現にはSDGsによる経済・環境・社会の三位一体の解決策が必須となっている。サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内のイベントとして同時開催された、第5回未来まちづくりフォーラムのパネルディスカッションでは、自治体と企業2社が「プラットフォームづくりと連携のコツ」「カーボン・ニュートラル社会の実現」「人的資本経営」という3つの観点から取り組みを紹介。さらにメディアの視点から活動の価値とヒントを探り、議論する場となった。
混迷の時代に羅針盤となるSDGsを活用し「協創力」で持続可能なまちづくりを考える、第5回未来まちづくりフォーラムが、サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内のイベントとして同時開催された。同フォーラムの基調講演では、内閣府地方創生担当大臣の岡田直樹氏、東京都知事の小池百合子氏、デジタル庁国民向けサービスグループ統括官の村上敬亮氏らが登壇。DX(デジタルトランスフォーメーション)、ウェルビーイング、人的資本から考えるまちづくりについて議論した。
DX、GX、SX…。何やら、「アルファベット＋X」が俄然目につくようになりました。ところが、それを担う従業員にまつわるEXの「X」は毛色が違うようです。人的資本に注目が集まる今、EXのアプローチは不可欠です。EXは、Employee Experience(エンプロイー・エクスペリエンス：従業員体験)です。従業員が会社生活においてウェルビーイングを『体験』できてこそ、エンゲージメントが高まり、SXの実現に勢いがつきます。
持続可能な社会に向けて、いま、それぞれの企業の存在意義が鋭く問われている。生命保険業として約140年の歴史を持つ明治安田生命は、健康や地域、絆といった多元的価値の創出をめざし、「つながり、ふれあい、ささえあう地域社会」づくりに奔走する。その活動の基盤の一つが、Ｊリーグとのパートナーシップだ。サステナブル・ブランド国際会議2023東京・丸の内のプレナリーとランチの両セッションには同社代表執行役社長の永島英器氏とＪリーグチェアマンの野々村芳和氏が登壇し、「志を同じくする仲間」として地域創生に向けたお互いの思いを語り合い、さらなる協働を約束した。企業とスポーツの連携は、地域にどのような貢献をもたらすのか――。（眞崎裕史）
1900年に創業した凸版印刷は、印刷テクノロジーを応用し「情報コミュニケーション」「生活・産業」「エレクトロニクス」の3つの事業をコラボレーションさせながら事業展開している。「Digital & Sustainable Transformation」を掲げ、DXとSXを掛け合わせて世界の未来づくりを支えるため、自らの突破力で社会に新たな価値を作り出していくことに取り組む「社会的価値創造企業」を目指す。
ECOALF(エコアルフ)は、リサイクル繊維でできた衣料品をグローバルで展開しているスペインのファッションブランドだ。漁師とともに海洋ごみを回収するなど、海洋環境の改善にグローバルで取り組んでいる。日本事業は2020年3月から開始し、先日3周年を迎えた。コロナ禍の影響で計画通りに進むことはできなかったが、「この期間があったからサステナビリティを考え理解することができた。ファッションだからこそ消費者にわかりやすく伝えることができ、楽しく取り組んでもらえるはず」と三陽商会事業本部コーポレートブランドビジネス部エコアルフ課長 兼 エコアルフ・ジャパン取締役の下川雅敏氏は語る。
IPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)は20日、地球温暖化に関する最新の科学的知見を集約した報告書(第6次統合報告書)を発表した。パリ協定の事実上の長期目標である、世界の平均気温上昇を産業革命以前から1.5度以内に抑えるためには、CO2を含む温室効果ガスの排出量を2019年比で2030年までにほぼ半減し、2035年までに60%削減することが必要であると明確に指摘。各国に温室効果ガス削減目標のさらなる引き上げとともに、効果的で公平な気候変動対策を実施するよう求めている。(廣末智子)
NECはI&D(インクルージョン＆ダイバーシティ)を、パーパスを実現する経営・事業における成長戦略そのものと位置付けている。通常D&I(ダイバーシティ＆インクルージョン)の取り組みとするところを、同社はあえてインクルージョン(包括・包含)を前に出しI&Dとしている。人事総務部門でI&Dを担当するコーポレート・エクゼクティブの佐藤千佳氏は、「同質性からの脱却」をI&Dの課題として挙げ、全社をあげて今取り組んでいると話す。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ（sustainability）は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan（SB-J）は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ（持続可能性）」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。
