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ブランドが社会とつながる、持続可能な未来へ  「サステナブル・ブランド ジャパン」 提携メディア:SB.com(Sustainable Life Media, Inc.)

特集:サステナブル・ブランド国際会議 2020 横浜【DAY 1】

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協創の力で「グッドライフ」の実現へ

「第4回サステナブル・ブランド国際会議2020横浜」が2月19日-20日の2日間、パシフィコ横浜で開催された。今年度のグローバル共通テーマは「Delivering the Good Life (グッド・ライフの実現)」だ。企業、自治体や官公庁、教育機関、金融機関、NPO/NGO、学生――。あらゆるブランドや人がその影響力を生かし、より良い社会をどのように実現していくのか。過去3回の開催を上回る参加者・登壇者が提言、事例の発表、意見交換をし、そして新たな協創の機会を得た。

PLENARIES

ブランドが消費者の行動を変えるための3つの約束――コーアン・スカジニア Founder/CEO of Sustainable Brands Worldwide

「#BrandsforGood」はサステナブル・ブランドのコミュニティ内で立ち上げられた、世界の企業が協創する先導的な取り組みだ。サステナブル・ブランドの創設者、コーアン・スカジニア Founder/CEO of Sustainable Brands Worldwideは、サステナブル・ブランドとは一体何か、いま企業に求められていることとは何か、そして#BrandsforGoodの参画企業がどのような行動を起こそうとしているのかを語った。

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多様性を力に日本発のグローバルブランドへ――資生堂 魚谷雅彦 社長 兼 CEO

1872(明治5)年の創業以来、148年の歴史を持つ資生堂は2019年、新たな企業ミッションを「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD(ビューティーイノベーションでよりよい世界を)」と定めた。「ダイバーシティは物凄い力。これからの企業経営の重要な柱になる」とサステナブル・ブランド国際会議2020横浜の基調講演で話したのは魚谷雅彦社長兼CEO。2014年の就任から目標年を前倒しして「売上高1兆円」「営業利益1000億円」を達成した同社の「ESCG戦略」を力強く語った。

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正道を歩み「こころ豊かな暮らし」の実現へ――花王 デイブ・マンツ ESG 統括部門 執行役員

花王は2019年、ESG戦略「Kirei Lifestyle Plan(キレイライフスタイルプラン)」を策定した。同社はKirei Lifestyleを「こころ豊かに暮らすこと」と定義し、消費者のKirei Lifestyleを実現するために、パッケージ素材の変革だけでなく独自のユニバーサルデザインを導入し業界標準にすることを目指すなど、アクションを実行に移す。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜の基調講演でデイブ・マンツ氏は「自らを変革し、消費者が持続可能な生活を送るためのお手伝いをしたい。するべきことを今始める、それが正道だ」と決意を表した。

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ベネッセが「学歴ではなく学習歴を重要視する社会」を目指す理由――ベネッセホールディングス 安達保 社長

ベネッセホールディングス(以下、ベネッセ)は教育と介護、2つの領域を柱として、消費者の広範なライフステージに関わる事業を展開する。同社は企業理念「よく生きる」を最重要視し、SDGsにも強くコミットしている。「人生100年時代、学び続けられる人生を。学歴ではなく学習歴が重要視される社会にしていきたい」――。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜の基調講演で力強く語ったのは同社の安達保社長だ。理念を軸にして実効性のある事業を展開するベネッセの経営とは。

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オムロンとセイコーエプソン、技術開発部門トップが明かすイノベーションの秘訣

「テクノロジー」と「協創」はいまやサステナビリティを考える上で欠かせないキーワードだ。SDGsが掲げる「社会の変革」を具体化する新たな技術をつくるためには、社会の中で技術を共有しながら製品やサービスを有機的に進化させることが重要視されるようになる。これまで数多くの先端技術を駆使した製品・サービスを社会に実装してきた、国内の「ものづくり」企業2社、オムロンとセイコーエプソンの技術開発部門トップがサステナブル・ブランド国際会議2020横浜に登壇し、イノベーションを生み出す秘訣を語り合った。

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たばこ事業者は「喫煙と健康」の問題にどう立ち向かうか――フィリップモリスジャパン 井上哲副社長

「いま、たばこを吸っていない方、絶対に吸い始めないでください。いまたばこを吸っている方は、ぜひ禁煙しましょう」――。たばこを事業領域とするフィリップ モリス ジャパンの井上哲副社長は、サステナブル・ブランド国際会議2020横浜の檀上からそう呼びかけ、「サステナビリティの最重要課題は、扱う商品そのもの」と断じた。たばこを販売する会社でありながら「煙のない社会を目指す」という同社は、加熱式たばこという「ベターな選択肢の提供」によってどのように事業の変革を進めているのだろうか。

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ブランドは「グッド・ライフ」をどう実現するのか――サステナブル・ブランド国際会議2020横浜【Day1速報レポート】

「第4回サステナブル・ブランド国際会議2020横浜(以下、本会議)」が開幕した。会期は2月19日-20日の2日間。今年度のグローバル共通テーマは「Delivering the Good Life (グッド・ライフの実現)」だ。企業、自治体や官公庁、教育機関、金融機関、NPO/NGO、学生――。あらゆるブランドや人がその影響力を生かし、より良い社会をどのように実現していくのか。過去3回の開催を上回る参加者・登壇者が提言、事例の発表、意見交換をし、そして新たな協創の機会を得た本会議の初日の模様を速報する。

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Lunch Sessions

「バリアをバリューへ」パートナーシップで社会は変わる

「サステナブル・ブランド国際会議 2020 横浜」では、「セクターを超えた連携が加速する変革の可能性」をテーマにランチ・セッションが開催され、ミライロの垣内俊哉社長と、一般社団法人RCFの藤沢烈・代表理事が登壇した。自身も障がいを持つ垣内社長は障がい者の視点から「バリアを価値に変えていくことが必要」と話し、藤沢代表理事は復興支援の考え方から、「企業が地域のプロトコルを理解してほしい」と呼びかけるなど、社会の連携を促すために何が必要なのかを議論した。

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電気自動車を地域課題の解決に役立てる

サステナブル・ブランド国際会議2020横浜、初日に開催された、昼食を取りながら聴講できるランチセッションの一つは「SDGs推進へのEV活用による連携」。このセッションでは、日産自動車が推進している“日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」”の取り組みによる地域課題解決の事例と熊本市でのEV活用事例などが報告された。

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ペットボトル1本、ひと月の電気代から始められる社会貢献

「大河の流れも一滴の雫から」という言葉がある。どんなに国を挙げて地球温暖化阻止やCO2削減を訴えても、私達一人ひとりがそれに反する行動をしていたのでは意味がない。逆に言えば、たった一人の小さな行動でも、たくさん集まれば大きな流れとなり、世の中を変えていくこともできる──そんな思いを強く抱かせる2つのプロジェクトが、第4回サステナブル・ブランド国際会議2020横浜(以下、SB国際会議)にて紹介された。キーワードは「ペットボトル」と「電気代」。その意義を押さえておこう。

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BREAKOUTS & WORKSHOPS

先進的な企業は何が違うのか? 大和ハウスなど4社が語るサステナビリティへの取り組み

ビジネスの現場では、サステナビリティを意識し、事業戦略に取り込んでいかなければ、世界とは競争できない状況になっている。しかし「何をどう取り組めばいいのか、分からない」という経営者やSDGs担当者も多いだろう。第4回サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では、サステナビリティに先進的であると自他共に認めるYKK APや大川印刷、大和ハウス工業、富士通の代表や担当者が一堂に会し、取り組み事例や社員への啓発の苦労等について語り合った。

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気候変動、資源など4つの地球的課題の解決を目指す「4Revs」とは

地球規模で課題が山積みとなっている「食糧」「水」「 資源・生態系」「エネルギー・気候変動」という4つの分野で、世界から解決のシーズを見つけてイノベーションを起こしていこうというプラットフォーム「4Revs Co-creative Ecosystem」が今年4月からスタートする。この仕組みを作ったピーター.D.ピーダーセン氏は、第4回サステナブル・ブランド国際会議2020横浜で、参加するNEC、丸紅の担当者や英国のプログラム・マネージャーらとともに登壇し、取り組みの意義や目指す方向を発表した。

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海洋プラスチック問題に新たな解決策

「第4回サステナブル・ブランド国際会議2020横浜」の1日目、「海洋プラスチック問題への新しいアプローチ」のセッションにおいてサントリーホールディングスは、「2030年までにペットボトルをリサイクル素材、植物由来素材100%に切り替える」と明言。その方法についても研究が進んでいると発表した。日本製紙は、プラスチックに替わる再生素材として紙の可能性について改めて提案し、紙を使った新たなサステナブルパッケージを紹介した。

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サステナビリティ時代の企業ブランディング 選ばれ続ける会社とは?

かつてCSRに注目していた時代は「企業は利益を追求するだけでなく社会へ与える影響にも責任を持つべき」という考えだった。しかし今のサステナビリティ時代は「社会に対して良い影響を与える企業こそが成長、発展し続けることができる」という思考法が主流になろうとしている。そうした中で生き残っていくには、社会課題を見極めながら、それに波長を合わせた自社ならではのビジネスを推進していくことが求められる。そうした視点で先進的な取り組みを行う3社の担当者が、第4回サステナブル・ブランド国際会議2020横浜で秘訣を語った。

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ビジョン策定からサステナビリティシフトを

企業に求められている長期ビジョンをどう策定し、どう伝えていくのか。「サステナブル・ブランド国際会議 2020 横浜」では、「2030 VISIONとコミュニケーション」をテーマにセッションが開催され、モニター デロイトはSDGsが求める経済の再検証などを解説し、ビジョンの策定について、花王、NTTデータ、大和証券がそれぞれ自社の策定方法を発表した。ビジョンの策定をきっかけに、企業のサステナビリティシフトが期待される。

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持続可能な防災・減災システムの構築を目指す

SDGsでは環境や人権がクローズアップされることが多いが、持続可能な社会を構築するには防災・減災も重要なテーマの一つである。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では初めて「持続可能な防災・減災システム」をテーマにセッションが行われた。まだ記憶に新しい2018年7月の西日本豪雨を題材に、ファシリテーターの県立広島大学の江戸克栄教授を中心にマーケティングと防災を結び付け、新しい社会システムの構築に向けた取り組みについて話し合った。

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サプライチェーン上の人権リスクに企業はどう取り組むべきか

企業は、国連の「ビジネスと人権に関する指導原則」に従って、人権デューディリジェンスを実施し、人権の尊重を推進していくことが世界的に求められている。しかし、長く複雑なサプライチェーン上には、企業活動によって影響を受けやすい人たちが多数存在している。特に海外では移民労働者、国内では技能実習生を含む外国人労働者がその対象となっている。サプライチェーン上のこれらの人々への人権リスクに対し、企業は実際にどのような行動を起こしていけばよいのだろうか。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では、サプライチェーン上の人権リスクに積極的に取り組む企業が登壇した。

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「横横プロジェクト」に学ぶ、都市と地方の再エネ連携成功の秘訣

神奈川県横浜市は昨年2月、「ゼロ・カーボン横浜」の実現に向けて東北の12の市町村と再生可能エネルギーに関する連携協定を締結した(下記、関連記事を参照)。この取り組みの第一弾として現在、横浜市の15社が青森県横浜町の風力で発電された電力の利用を開始している。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では、プロジェクトの関係自治体である横浜市、横浜町に加え、電力を供給するみんな電力(東京・世田谷)や需要家の日本郵船をむかえ、「横横プロジェクト」が実現した経緯や課題、成功の鍵を語った。

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ファッションが変われば世界は変わる 垣根を超えた協働が欠かせない

サステナブル・ブランド国際会議2020横浜の中で唯一、「ファッション」をテーマにした本セッションは急きょ増席するほど盛り上がりを見せた。ファシリテーターを務めるデザイナーの山口大人氏は冒頭で、「ファッションが変わると世界が変わる」と力強く語り、社会を構成しているわれわれが身にまとう「衣服」には、変革を起こす「波及力」がある、と説明した。同業界におけるサステナビリティの確立に努める3人のフロントランナーが登壇し、スタイリッシュな分科会となった。

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サプライチェーン上の森林をどう守るか

気候変動が身近なものとなり、世界の自然環境は悪い方に変化している。森林の減少も、以前に比べれば緩やかになっているが、相変わらず進んでいる。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜で行われた「サプライチェーン上の森林をどう守るか」をテーマにしたセッションでは、サプライチェーンの中で健全な森林を守っていくために、企業がどう取り組んでいるかが話し合われた。

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社会の側面を見落とさない 社員も企業も豊かにする鍵はD&Iの確立にある

近年、組織運営や人材活用の文脈で取り上げられることが多くなった「ダイバーシティ&インクルージョン(以下、D&I)」という言葉。組織として多様性を重んじる「ダイバーシティ」がより包括的に進化することをイメージすると近いだろう。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では、D&Iをテーマにした分科会が行われた。

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全国初!卓球とカフェで元気なまちづくり――公民連携で取り組む「健康寿命」延伸プログラムの成果

三重県の桑名市が、ネスレ日本や桑名市総合医療センターなどと公民連携で行った「桑名卓球珈琲(カフェ)プロジェクト」が注目を集めている。同市のまちづくり拠点施設で自由に使える卓球台を設置し、ネスカフェのカフェコーナーを併設した結果、市民の健康増進と集いの場づくりに大きく貢献したという。一見関係性のない「卓球」と「コーヒー」を結びつけたことが成功の秘訣だというが、その本質は? サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では、日本初となるユニークなプロジェクトの当事者たちが、その経緯と成果を語った。

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世界の潮流は「気候変動リスク対応」、投資家が注目

投資家やステークホルダーから企業の非財務情報への注目が大きくなるなか、何をどのように考え開示すべきなのか。ツールのひとつとなるのが、気候変動関連リスク及び機会に関する「ガバナンス」「リスク管理」「指標と目標」についての開示を求めている「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」だ。日本では大和ハウス工業や積水化学工業など271の企業・機関が賛同(※)。世界の潮流は気候変動関連リスク対応に向かっている。

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未来適応型企業のフレームワークとは――米英と日本の事例を考察

未来の経営や社会課題に適応したサステナブル・ブランドへの転換が企業に求められている。だが、サステナビリティやES(環境・社会)対応が競争軸になりつつある一方、フレームワークをどのように作りどのように評価するのかといった実行ツールはまだ確立されていない。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では、米国と英国のフレームワークと日本企業の取り組みを紹介しながら、なぜサステナビリティ経営が必要なのか根幹的な課題を考察した。

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「未常識」を常識へ、1人ひとりが食品ロスを考える意識改革が必要

食品ロスは一般家庭からの発生が多い。国民1人当たり1日に茶碗約1杯分が捨てられており、消費者として1人ひとりの意識改革が必要とされている。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では、食品ロス削減になぜ取り組まなければならないのか、取り組みが進まないのはなぜなのか、コンビニ大手のローソン、システム開発により業務改善に成功した外食チェーン、食品ロス削減に取り組む大学生らが登壇し議論した。

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ブランディングの本質に迫る:企業が語るべき、リアルで一貫性のあるストーリー

情報に時差も表裏もなくなった現代において、ストーリー性のない広告が人々を魅了することは難しくなった。ブランディングやファン獲得に欠かせないは、誠実なストーリーテリングと言えそうだ。サステナブル・ブランド国際会議2020横浜では「ストーリーで語るサステナビリティ」をテーマにセッションが行われた。

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