デロイトトーマツグループ(東京・港)は21日、日本のミレニアル世代の約５割が「雇用関係によらない働き方」を視野に入れている調査結果を発表した。調査はデロイトグローバルが昨年11月から今年１月に世界36カ国で実施。同調査では、2年以内での離職を見込む割合が、5年以上の勤続を見込む割合を初めて上回った。勤務先への帰属意識が一層低下し、企業にとっては雇用の定着が大きな課題となっている。(辻 陽一郎)

調査は世界36カ国で10455人のミレニアル世代を対象に実施した。このうち日本は337人。調査対象のミレニアル世代は、1983年1月―1994年12月生まれで学位取得者であり、主に民間の大企業でフルタイム勤務する者。

近年、クラウドソーシングなどで単発や短期の仕事を請け負う「ギグ・エコノミー」が広がっている。こうしたフリーランスなどの「雇用関係によらない働き方」に対してミレニアル世代は肯定的な受け止め方をしているという。

「ギグ・エコノミーへ参画している、または、参画を検討しうる」の問いには、副業で参画が55%、本業が48%と回答した。全世界の回答は副業が78%、本業が57%。ギグ・エコノミーを検討する理由には「より高い収入の獲得」、「より良いワークライフバランスの実現」、「好きな時間に働くため」などが挙げられた。

ミレニアル世代が「現在の職場に勤務を続けると見込む期間」は、2年以内の期間という回答は37%。一方、5年以上の期間を選んだのは30%となった。2016年、2017年は5年以上の方が多かったが、今回の調査で割合が逆転した。全世界では2年以内が43%、5年以上が28%とさらに開きは大きい。

デロイトトーマツグループは、こうした状況下で企業には「ミレニアル世代のほぼ全員が社会人となる。今後を担うこの世代の視点を取り入れた人材施策が求められている」という。