「まち・ひと・しごと」の側面から地域、そして日本全体の創生を考える「未来まちづくりフォーラム」が、SB2019Tokyo Special Event会場で開催された。包括的な提言から具体的な事例、セクションに捉われない自由なアイデアやコラボレーションの実現例など、「まちづくり」を考える上では見逃せないセッションの連続となった。
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- 「協創力」で日本創生モデルつくる――未来まちづくりフォーラム①基調講演
企業、官公庁、アカデミックが一体となって持続可能なまちづくりを考える「未来まちづくりフォーラム」が3月7日、SB2019Tokyo会場内で開催された。基調講演では内閣府特命担当大臣(地方創生)の片山さつき氏などが登壇。地方創生にとどまらず包括的な国内の課題や地域課題の解決に向けて、官民学の連携をさらに広げた幅広い共創の必要性や、現状の実例、分析が語られた。
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- 地域のブランド戦略と発信、自治体と企業の連携で――未来まちづくりフォーラム②まちづくりセッション
街をどうブランド化し、それを国内や世界に伝えるのかが、今多くの自治体が抱える課題となっている。「未来まちづくりフォーラム」特別セッションでは、ポニーキャニオンと三重県桑名市、NECネッツエスアイと滋賀県大津市が、協業によるそれぞれの取り組み事例を紹介した。官民の視点と資質を生かし、自治体のみでは、なしえない街の総合的なブランディングを実現している。
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- 地域の健康、教育に向き合い人をつくる――未来まちづくりフォーラム③ひとづくりセッション
すべての課題の根本にある「人」と向き合うまちづくりとは、どのような取り組みだろうか。産官学それぞれの役割を掛け合わせるプロジェクトの中で、イオンは地域住民に密着した事業形態や大型のモールという自社の強みを生かす。また高知県とNTTドコモは、互いの弱点を補うコンビネーションを発揮し、過疎地域の課題解決にあたっている。
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- 製品やシステムの枠組み超える、課題解決型ビジネス――未来まちづくりフォーラム④しごとづくりセッション
社会課題解決型のビジネスでは、優れた製品やシステムが新しい「仕事」を創出し続ける傾向が強い。エプソンのオフィス用機器「PaperLab」はそれ自体の機能、課題解決能力もさることながら、人の意識改革を促す導入後の運用が肝となるという。またフィンランドで世界に先駆けて実装されたMaaSシステムは「モビリティ」という枠組みを超えて、まちづくり、しごとづくりに生かされる。
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- 【事前告知】新たな日本創生モデルを探る「未来まちづくりフォーラム」開催
サステナブル・ブランド ジャパン（株式会社博展）は、主催する「サステナブル・ブランド国際会議2019東京（以下「SB 2019 Toyo」）」に、「未来まちづくりフォーラム（主催：未来まちづくりフォーラム実行委員会）」を招致し、同時開催イベントとして開催します。
「未来まちづくりフォーラム」では、地方創生まちづくりに取り組む自治体、企業・団体、社会起業家が一堂に集結すると共に、セッションやネットワーキングを通じてのビジネス マッチングを積極的に推進します。
未来まちづくりフォーラム実行委員会（※注1）は、CSR/SDGsコンサルタントの笹谷 秀光（実行委員長）をはじめ、企業・団体・学識者の委員で構成。イベントの企画・実行、ならびにイベント後の継続的な活動を通して、「未来まちづくりフォーラム」を育てていきます。
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- 企業と行政が共に課題に取り組む時代――阿部守一長野県知事 ：「未来まちづくりフォーラム」開催直前インタビュー
「未来まちづくりフォーラム」が3月7日、サステナブル・ブランド国際会議2019東京が行われるヒルトン東京お台場で同時開催される。同フォーラムは、「協創力」で日本創生モデルをつくることをテーマに、自治体や企業、NPOなどが出会う場を設け、持続可能なまちづくりのためのイノベーション創出を目指すもの。基調講演に登壇するSDGs未来都市・長野県の阿部守一知事に、笹谷秀光実行委員長が話を聞いた。
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- 自治体とSDGs――必要なのはハードウェア、ソフトウェア、ハートウェア
一般財団法人建築環境・省エネルギー機構内の「自治体SDGs検討小員会」は『私たちのまちにとってのSDGs(持続可能な開発目標)－導入のためのガイドライン－』を発行している。「SDGs時代のまちづくり」について、同財団の理事長を務める村上周三氏に笹谷秀光・未来まちづくりフォーラム実行委員長が話を聞いた。
