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ブランドが社会とつながる、持続可能な未来へ  「サステナブル・ブランド ジャパン」 提携メディア:SB.com(Sustainable Life Media, Inc.)

長期的な視野に立つ「消費」が社会を変える

SB2019Tokyo

左から、NACSの岩木氏、生協の二村氏、イオンの三宅氏、楽天の眞々部氏、カルビーの二宮氏

サステナブル・ブランド国際会議2019東京の「消費者のグッド・ライフをどう実現するか」と題したセッションには、ネット通販、生協、消費生活研究、大手小売に携わる4人のスピーカーが、それぞれの立ち位置から「消費」について語った。ファシリテーターを務めたカルビーの二宮かおる社会貢献委員会委員長は、「未来へのビジョンからさかのぼって今、私たちは何をすべきか」と問いかけた。(瀬戸内千代)

楽天は昨年11月末、楽天市場内に「未来を変える買い物を。」を掲げて、国際認証品などエシカル商品ばかりを集めた「EARTH MALL with Rakuten」を開店した。約7000点で始まった商品数は、現在約1万点に達している。

楽天サステナビリティ推進部の眞々部貴之マネージャーによると、既存店舗の意識の変化や、新規店舗や他業界からの問い合わせなど、大きな反響があったという。平均年齢34歳の社員の関心も高く、「(別サービスとの連携などの)相談を毎日受けているような状況」と語った。

日本生活協同組合連合会の二村睦子執行役員は、「多くの企業は短期的だが、むしろ消費者が中長期的な視野を持っている。食品についても、子や孫の代まで食べられるかどうかを気にする組合員が多い」と述べた。

公益社団法人 日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会(NACS)の岩木啓子環境委員会委員は、「モノの一生を意識できる消費者」が必要と述べ、「エシカル商品について、CMやパッケージ、売り場でアピールするなど、価値を消費者に」伝える努力を企業に求めた。

イオンの三宅香執行役は、簡易包装に関する大手小売のリーダーシップを会場から問われ、買い物袋持参運動を25年ほど続けて自社大型店のマイバック持参率が約80%に達したと報告。その上で、「確かにスピードアップが必要な時代に入ってきた」と述べた。

生協の二村氏が若者に向けて述べた「自分が世の中を変えられる、社会をつくっていける、という『自己効力感』が非常に大事」というメッセージが心に残るセッションだった。

瀬戸内 千代 (せとうち・ちよ)

海洋ジャーナリスト。雑誌「オルタナ」編集委員、ウェブマガジン「greenz」シニアライター。1997年筑波大学生物学類卒、理科実験器具メーカーを経て、2007年に環境ライターとして独立。自治体環境局メールマガジン、行政の自然エネルギーポータルサイトの取材記事など担当。2015年、東京都市大学環境学部編著「BLUE EARTH COLLEGE ようこそ、「地球経済大学」へ。」(東急エージェンシー)の編集に協力。