日本でも始まった「Good Life 2.0」の潮流とは
SB 2018 Tokyo
左から県立広島大学の江戸氏、ローカイクン氏、ロフトワークの林氏、インテージの星氏
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SB国際会議のグローバルテーマである「グッド・ライフの再定義」。その要となるのが、日米タイの３カ国で展開された「グッド・ライフに関する意識調査」である。セッションは、日本で調査を担当したインテージのマーケティング部マネージャー・定性ソリューションスペシャリストの星晶子氏による調査結果の発表を中心に議論が進められた。
ファシリテーターは県立広島大学大学院経営管理研究科の江戸克栄教授、パネリストにはクリエイティブエージェンシー「ロフトワーク」の林千晶代表取締役とタイでSB国際会議を主催するシリクン・ヌイ・ローカイクン氏を迎えた。
調査で分かったことは、日本と米国、タイのいずれの国においても、グッド・ライフを実現するために最も重視するものの上位に「健康で、バランスのとれたシンプルな生活」が挙がったことだ。タイでは1位、日本と米国では2位だった。一方で、日本の調査結果によると「日本人の30%がグッド・ライフを送れていない」と答えており、タイの6%に比べて、生活への不満が高いことが指摘された。
日本では定性調査のために、グッド・ライフにまつわるエ「グッド・ライフ」がブランド選択の基準にピソードや写真を募り分析するピクチャマイニングの手法を採用した。生活における小さな幸せや、個の充実にまつわる幸福感が表現されたエピソードや写真が集まり、人々がどのようなものに対して「グッド・ライフ」を感じているかが、ヴィジュアルを通じて垣間見られる結果となった。
さらに３カ国共通で「いかにブランドが消費者のグッド・ライフに貢献しているか」という調査も行われた。日本の調査結果では、「グッド・ライフを実現するのに役立つブランドを支持するか」という質問に対し、「はい」と答えた人は82％に上り、企業への期待が明らかになった。
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こうした結果を踏まえて、ロフトワークの林代表は、調査結果が企業主体であり、「個」が感じられないと指摘し、なぜ人々がそう感じるのかという深堀りすることが必要だと語った。また日本人は、タイ人の「マイペンライ(細かいことを気にしない)」という精神から、日々のグッド・ライフにまつわる部分で学べるのではないかとも語った。
林代表は「メーカーが多様なものを用意して品揃えする時代ではない。一人ひとりの個人がやりたいことをどれだけ提供できる仕組みを、どれだけつくれるのかということが本質的なグッド・ライフやサステナビリティにつながっていくのではないか。企業は、それを後ろからサポートする発想が必要なのではないか」と発言し、企業やブランドの多様性こそが、本質的なグッド・ライフに結びつくだろうとまとめた。
