「グッド・ライフ」がブランドの選択基準に――サステナブル・ブランド国際会議2018東京
「サステナブル・ブランド国際会議2018東京」の初日は多くの来場者でにぎわった
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「サステナブル・ブランド国際会議2018東京」（SB 2018 Tokyo）が初日の3月1日、ヒルトン東京お台場（東京・港）で開かれた。SBはサステナビリティ（持続可能性）とブランド戦略の統合をテーマに2006年に米カリフォルニア州で生まれ、世界11カ国12都市で開催されている。今年度の世界共通テーマは「グッド・ライフの再定義」。グッド・ライフとは何か、ブランドはどう生活者のグッド・ライフに貢献できるのかなどについて議論された。
「障がい」を「価値」に変える
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「生きることを何度もあきらめようとした。生まれたことを不幸に思っていた。けれど、視点を変えると少しずつ変わっていった」
障がい（バリア）をバリュー（価値）にする「バリアバリュー」を企業理念に掲げるミライロ（大阪市）の垣内俊哉代表は、会議の冒頭で語った。「骨が弱く折れやすい魔法にかけられ」（垣内代表）、これまでに骨折を20回以上、手術を10数回経験してきたという。
「学校、運動会、修学旅行に行けない。障がいがなかったら、普通だったら――。足で歩けるようになることをずっと願ってきた」（垣内代表）
大学生時代、ウェブの制作会社でアルバイトをしたところ、営業成績が一番になった。垣内代表は「車いすに乗っていることで、多くの人に覚えてもらえた。見方を変えれば、障がいは価値に変えられる。日本だからこそ世界をリードする取り組みを進めていきたい」と力強い。ミライロでは、ユニバーサルデザインの企画・設計のほか、ユニバーサルマナー検定などを展開している。
「利益三分主義」で社会を持続的に
サントリーホールディングスの新浪剛史社長
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SB 2018 Tokyoは、国内外から143人の企業トップや専門家が集まり、2日間で50以上のセッションが開かれる。日本での開催は2回目だ。
基調講演に登壇したサントリーホールディングスの新浪剛史社長は、「企業は絶対に利益を上げなければいけない。しかし、社会が健全でなければ生き抜いていけない」とサステナビリティへの取り組みの重要性を語った。
創業者・鳥井信治郎の「利益三分主義」の精神を紹介しながら、「利益を社会に還元するなど、企業は社会とともに歩まなければいけない」と話した。
これからの「グッド・ライフ」とは
セッション「日本でも始まった『Good Life2.0』の潮流とは？」で
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SBの世界共通テーマになっている「グッド・ライフ」は、これまでの「モノの豊かさ」だけでなく、家族との絆、社会とのかかわりを重要視する傾向に変化してきている。
SB国際会議を主宰するサステナブル・ライフ・メディアのコーアン・スカジニアCEOは「グッド・ライフはブランドと生活者、社会との関係性を築くことである」と説明。SB 2018 Tokyoの森摂プロデューサーは「消費者がこれからブランドを選ぶときに、品質、サービスとともに社会性がブランドを選ぶ第３の選択基準になる」と話した。
午後に開催されたセッション「日本でも始まった『Good Life2.0』の潮流とは？」では、SB 2018 Tokyoを運営する博展とインテージが実施したグッド・ライフ意識調査の結果が発表された。SBでは、米国、タイでも同様の調査を行っている。
その結果、企業の社会的評価を高めるために重要なこととして、「地球環境に配慮した製品づくりや販売」が最も多く、19.2％が「とても重要である」、47.3％が「重要である」、と答えた。
「グッド・ライフを送るために重視する項目」では、「健康」で「シンプル」な日常の幸せへの重視度が見て取れた。エピソードや写真からは、「人とのつながり」といったキーワードも浮かび上がってきたという。一方で「グッド・ライフを送っている」と答えたのは全体の11％にとどまった。
このほか、初日には、国連が2015年９月に採択したSDGs（持続可能な開発目標）、ESG投資、サステナビリティ経営などをテーマにセッションが展開された。
特別企画「グリーン・オーシャン大賞」審査会・表彰式では、大賞にラッシュジャパン（神奈川県愛川町）の「南相馬菜の花プロジェクト」、環境大臣賞に山城萱葺（京都府城陽市）の「住民協働による里山保全活動の茅の調達」が選ばれた。
◆2日目のレポート「「サステナビリティを軸に多様な50超のセッション」
