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喫緊の課題となった社会の「持続可能性」
持続可能性(サステナビリティ)への注目が急速に高まっている。環境保全に取り組む公益財団法人WWFが2018年に発表した報告書では、1970年以降に地球上の代表的な生物の個体群の60％が消失したとされ、人類は地球が持つ「生物生産力」の1.7倍の資源を使い続けているというデータが示された。
もし私たちがこれまでの社会のあり方を変えず、温暖化が進行し、生物多様性が消失し続ければ、リスクを背負うのは今の子どもたち、将来の世代だ。社会からの喫緊の要請に応え、企業や自治体、多くのステークホルダーが、環境だけでなく経済や社会全体のバランスとあり方を変え始めている。
企業のサステナビリティへの取り組みはCSR(企業の社会的責任)や CSV(共通価値の創造)という言葉で説明されることも多いが、まだそれらの言葉すらなかった時代から、オムロンは企業理念を軸としてサステナビリティに取り組み続けてきた。その取り組みに、サステナブル・ブランド ジャパン編集局が迫った。
企業理念の実践によって持続可能な社会の実現へ――
 1959年1月11日に創業者 立石一真が作成した直筆による社憲の草稿スケッチ
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オムロンの創業者・立石一真は1959年、「われわれの働きで われわれの生活を向上し よりよい社会をつくりましょう」という社憲を制定した。その根底には、まさに近年のサステナビリティの考え方に通じる創業者の2つの思いが込められているという。
「企業は利潤の追求だけではなく、社会に貢献してこそ存在する意義がある」という企業の公器性と、「よりよい社会をつくるためにオムロンがその先駆けとなる」という、常に未来を見据えて社会をリードする決意だ。
社憲の制定から60年以上経ってなお、オムロンの「企業理念」にはその思いが受け継がれている。現在の企業理念は、創業者の社憲”Our Mission”と、社員一人ひとりが大切にする価値観”Our Values”で構成されている。大切にする価値観とは「ソーシャルニーズの創造」「絶えざるチャレンジ」「人間性の尊重」の3つだ。
こうした経営姿勢や方針をステークホルダーに対しても広く共有するため、オムロンは2017年度から「ESG説明会」を開催している。2020年2月に行われた説明会では山田義仁社長、冨田雅彦グローバル人財総務本部長、平尾佳淑サステナビリティ推進室長が登壇した。
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