【西村英丈の次世代人事コラム】第3回 インタープレナーは「社会起点」で動く
アントレプレナー(起業家)でもなく、イントレプレナー(社内起業家)でもないインタープレナー(越境・共創型イノベーター)は今、新たな価値観として、ビジネスパーソンの働き方に大きな影響を与えようとしています。
アントレプレナー(起業家)でもなく、イントレプレナー(社内起業家)でもないインタープレナー(越境・共創型イノベーター)は今、新たな価値観として、ビジネスパーソンの働き方に大きな影響を与えようとしています。
世界の幸福度やSDGsランキングでも、必ず上位にランクインする北欧の国々。なぜ、サステナビリティの意識が国民に浸透し、実践されているのか、企業はどのような戦略でサステナビリティの実現を進めているのだろうか。本セッションでは、デンマーク大使館の参事官が政府や企業の戦略について解説し、日本でも多店舗展開するIKEAの実践や、デンマークのサステナブルな建築に関するスペシャリストの活動も紹介された。それらを通して、北欧のサステナビリティが世界をリードする背景には、気候変動への明確な目標、ジェンダー平等、ヒエラルキーの払拭(ふっしょく)があり、目標に向かってさまざまな企業や団体が強く連携することで持続可能な社会をつくり出していることが見えてきた。
ドイツに住む筆者のSDGsにまつわる個人的体験を述べる。SDGsという字面を初めて見たのがドイツ語ではなく日本語のWebサイト。ほどなくして日本の知人から「ドイツはSDGsがきっと進んでいるのでしょうね」と言われることがあった。
社会課題を起点に新たな価値を創出していくイノベーションを軸とするビジネスモデルにいま、注目が集まる。本業の強みを生かして稼ぐ仕組みを確立しつつ、社会的価値を高めていくために、大切な視点、要諦は何か。途上国の貧困を背景とする雇用創出に目を向けたヤマハ発動機の取り組みと、宮城県の社団法人による障がい者や就労困難者らの新しい雇用のアプローチを事例に探る。
人口増加を背景とし、資源の大量消費・廃棄をもとにした「直線型経済」は持続可能な経済モデルではなくなってきている。欧州グリーンディールではサーキュラーエコノミー(CE)を中核政策として位置付け、2023年には企業サステナビリティ報告指令(CSRD)が発効された。日本では2023年に、国内の資源循環システムの自律化・強靱(きょうじん)化と国際市場獲得を目指した「成長志向型の資源自律経済戦略」が発表されるなど、CEへの転換は急務とされている。本セッションでは、CE実現に向けて取り組む先進企業が集い、現状と課題、展望を語り合った。
サステナブルな未来をつくるために、教育への注目はますます高まっている。社会の担い手として、主体的に課題と向き合える人材を育てようとするESD(持続可能な開発のための教育)の現場で最も重要なテーマが「対話」だ。さまざまな社会課題に対し、子どもたちが主体的に自らの思いや考えを語り、大人がそれに真剣に向き合うことで、地域や社会に新しい価値が生まれていく。その意義や実践のポイントはどこにあるのかを小学校・高校・大学の現場に立つ教員らが語り合った。
4月22日はアースデー。地球や自然環境について考える日です。ですが、「地球」や「自然環境」と聞いた時にその存在を体感でイメージできるでしょうか? 気候変動や海洋汚染など、問題の情報は見聞きしていて、いろいろ問題があることを知ってはいても、それに対する危機感や切迫感を本当の意味では抱きにくい、という人も少なくないのではないかと思います。
国際情勢、そして社会情勢が大きく揺れ動く中、すべての企業が取り組むべきテーマとして、今改めて「人権」に光が当たっている。人権という根元的かつセンシティブな問題を企業としてどう捉え、どう行動するか――。製造業と非製造業、双方の事例から意識改革の必要性を浮き彫りにする。
「事業による社会課題解決」を経営の中核に据える企業が増えてきました。こうした潮流は、マーケティングの新しい定義からも見てとれます。企業が『社会の役に立つ』ために、経営者目線で押さえておきたい大事な概念を整理しておきましょう。
米メリーランド大学が率いる分野横断型の研究チームは、食料廃棄と食料不足に取り組むプラットフォーム「ナリッシュネット(NourishNet)」の開発費として、米国国立科学財団(NSF)から500万ドル(約7億5700万円)を授与された。ナリッシュネットは、食品の初期の腐敗を見抜くことができるポータブルで使いやすい食品品質センサー「クオンタム・ノーズ(Quantum Nose)」と、食べものを満足に得られない人のために余剰食品の分配を最適化するリアルタイムアプリ「フードループス(FoodLoops)」を特徴とするテクノロジーを活用した取り組みだ。
モビリティはどこまで人の力になれるか。走る歓び、その価値を電動化の時代になっても提供し続けたい――。2月に行われた「SB国際会議2024東京・丸の内」で、そう力強く語ったマツダ社長の毛籠(もろ)勝弘氏。広島を拠点に創立104年を迎える歴史の中で、ロータリーエンジンに代表される革新的な技術で異彩を放ってきたマツダは、カーボンニュートラルという時代の要請に向けて自動車業界が大変革期を迎えた今、そのマツダらしい価値をどう描き続け、それを実現していこうとしているのか。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ(sustainability)は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan(SB-J)は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ(持続可能性)」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。