ここ最近、繊維リサイクルの取り組みが進んでいるが、少し遅いようにも思う。使用済み繊維はこれまで、新しい服になるか布地になるかのどちらかだった。(編集・翻訳：オルタナ編集部＝小松遥香)

この流れに一石を投じたのは、日本航空(JAL)が取り組む古着を使った航空機用バイオ燃料の開発計画だ。同社は日本環境設計(JEPLAN、東京・千代田)とグリーン・アース・インスティチュート(GEI、東京・文京)の2社と協働して、2020年までに実証実験を行えるよう事業を進めるという。順調に進めば、2030年までに商業フライトを実施する予定だ。

岩元美智彦・JEPLAN代表取締役会長は2015年10月、使用済みのTシャツやデニムジーンズを使いバイオエタノールを生成するリサイクル技術を発表した。綿に含まれる糖を発酵させてバイオエタノールをつくるという。

すでにJALなどの日本の航空業界は次世代航空機燃料イニシアティブ(INAF) を組織し、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて持続可能なバイオジェット燃料の開発を行っている。

岩本氏は「将来、ごみで自動車が走る時代が来る。バック・トゥ・ザ・フューチャーのようにね。もし来なければ、私が開発するよ」と語った。

バイオジェット燃料をつくるというのは大きな挑戦で、コットンが100トンあっても10キロリットル(約2641ガロン)しか燃料はつくれない。飛行機が飛ぶには、1秒あたり1ガロンが必要になる。ニッケイ・エイジアン・レビューによると、日本で消費されるコットンをすべて燃料の製造に使ったとしても、わずか7万キロリットルで、日本で必要とされるジェット燃料の1%にも満たない。そうは言っても、今回開発される技術は今後、紙などの他の資源でも適用できるだろう。

欧州の繊維リサイクル――マイクロプラスチックと海洋汚染

一方で、スウェーデンの「持続可能なファッションの研究プログラム」(Mistra Future Fashion)も新たなリサイクル繊維の活用に取り組んでいる。同プログラムは、さまざまな研究機関やH&Mなどのファッション関連企業が参加するコンソーシアムだ。環境負荷を下げ、グローバルでの競争力を高めるために、マイクロプラスチックを最小化するためのポリエステル繊維の構築や取り扱いの枠組みをづくりを目指している。

英国の環境コンサルのエウノミア・リサーチ・アンド・コンサルティング(ブリストル)によると、繊維から出るマイクロプラスチックが世界の海に流れる量は年間19万トンにのぼる。

プラスチック・スープ・ファンデーション(PSF、アムステルダム)は、今年早々にオランダのデニムブランド「ジースター(G-Star)」と協働で、繊維や洗濯機の業界にマイクロプラスチックが海に流れないような商品をつくるように呼び掛けた。洗濯機は海洋汚染の一因で、食物連鎖に影響を及ぼし、魚などの海洋生物や生態系も汚染している。

キャンペーン「マーメイド――オーシャン・クリーン・ウオッシュ」でジースターの製品を調べた際、ポリエステルやアクリル、ナイロン製品の洗濯時に相当な量の繊維が流れ出ていうることが分かった。アクリルのスカーフは洗うたびに30万本の繊維が排水溝に流れ、ポリエステルのフリースジャケットだと約100万本が流れるという。

2017年の春には、H&Mなどの他のブランド製品でも調査を行い、調査結果をマイクロプラスチック問題の解決に向けた大規模な調査プロジェクトに役立てる予定だ。

「熱意のあるステークホルダーが協働する以外に問題を解決する方法はない。さらに多くの企業に仲間になって欲しい」とG-Starのフローク・ブルインスマCSR担当は話した。