エプソンは1942年の創業以来、事業のルーツである時計製造で培ってきた「省・小・精の技術」を活用し、インクジェット、ビジュアル、ウェアラブル、ロボティクスの4つのイノベーションにより、新たな価値を提供し続けています。独自のコア技術と独創のコアデバイスを開発し、それらを活用した商品・サービスを提供する事で、情報機器のリーディングカンパニーとして、人やモノと情報がつながる新しい時代を創造していきます。
サステナブル・ブランドのリーダー企業が、
能動的な情報発信とエンゲージメント拡大を実践
日産はサステナビリティ戦略「Nissan Sustainability 2022」を定め、グローバルなあらゆる事業活動を通じて社会の持続的な発展に貢献していくことを目指しています。世界をリードする自動車メーカーとして、お客さま、株主、従業員、地域社会などすべてのステークホルダーを大切に思い、将来にわたって価値ある持続可能なモビリティの提供に努めます。
PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose(存在意義)としています。私たちは、世界157カ国に及ぶグローバルネットワークに276,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。
PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約8,100人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
資生堂は「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD(ビューティーイノベーションでよりよい世界を)」を企業使命としています。企業として成長するだけでなく、本業であるビューティービジネスそのもので社会課題の解決や、人々が幸せになるサステナブルな社会を実現します。資生堂は、その生い立ちから社会価値の創造を使命としています。社名は儒教の「易経」の一節「万物資生」に由来しており、「地球環境や社会を愛で敬う心」と「新しい価値の発見と創造」という精神が込められています。
サステナブル・ブランド国際会議2020横浜にて
「横浜環境活動リーダーご招待プログラム
Presented by 石井造園株式会社」を実施
横浜環境活動賞を受賞し、地域で様々な環境保全・再生・創造の取組を積極的に行っている皆様を石井造園様のご協力の元、サステナブル・ブランド国際会議2020横浜へご招待するプログラムを実施します。
地域がつくる 地域のみらい 『地域エコシステム』
たとえば、どんな場所に住んでいても、変わらず便利に生活できる。ひとりひとりの健康を、街全体がケアしてくれる、いろんな「欲しい」が手に入る。いろんな「行きたい」が近くなる。
それは、地域と企業と生活者が、支え合い、与え合うネットワーク。みんながつながり、手を結べば、誰もが暮らしやすい環境をつくれる。いまよりちょっといい未来が、見えてくる。
誰かのしあわせが地域をめぐり、みんなのしあわせにつながっていく。その土地の魅力がもっと生かされ、もっと好きな場所になっていく。
そんな地域と暮らしの新しい関係が、いま、千葉からはじまります。
当社は、1953年に電気通信工事会社として創業して以降、時代・技術の変化とともに事業領域を拡大してきました。現在では、企業、通信事業者、官公庁・社会インフラ事業者等幅広いお客さまに対し、さまざまな機器やソフトウェア、ネットワーク、サービス、さらには生まれたての最先端/ベンチャー技術までを組み合わせ、コミュニケーションに関わるさまざまなシステム、サービスを、利用者に最適の形に構築するとともに、運用・監視、保守、アウトソーシング等の各種サービスまで総合的に提供しています。
ドコモは中期戦略2020「beyond宣言」において、パートナーとの協創により社会課題を解決し、日本の成長と豊かな社会をめざす地方創生への取組みを推進しています。
当社の強みである「モバイルICT」を活用し、5G、AI、ビッグデータ、IoT、ドローン、自動運転などのさまざまな手段を用いることで、持続可能な地域社会の実現をめざしています。
エプソン販売は、プリンターなどの商品を通じて紙と深く関わってきました。
現代においても、紙は人と人とのコミュニケーションにおいて欠かせないツールです。
このツールを、人々が持続的に利用できるように。
私たちは、オフィス内で使用済みの紙から新たな紙を作り出す「PaperLab」を世の中にお届けすることで、小さなサイクルで循環型社会を活性化し、紙ならではの豊かなコミュニケーションを生み出す未来を提供します。
株式会社オカムラは、オフィスをはじめ、教育・医療・研究・商業施設、そして物流センターなど、さまざまなシーンにおいて、質の高い製品とサービスを提供しています。あらゆる分野の知識・技術を生かした「総合力」を強みとし、快適な空間創造をめざします。
「豊かな発想と確かな品質で、人が集う環境づくりを通して、社会に貢献する。」をオカムラのミッションとし、企業価値のさらなる向上に努めてまいります。
JTBグループは日本全国各地域に正対し、様々な人流、物流、商流を生み出し、 交流を創造することによって社会課題解決と地方創生に貢献する地域交流事業に取り組んでいます。地域の遊休資産(遊休地・遊休施設)を有効活用し、新たな体験の場を創出する「VILLAGing」など、旅⾏業として培った100年を超える経験とノウハウを活かし、持続可能な「観光地経営・まちづくり」をサポートしてまいります。
PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose(存在意義)としています。私たちは、世界157カ国に及ぶグローバルネットワークに276,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。
PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約8,100人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
「LIFULL地方創生」は、空き家の再生を軸に、日本に新しいライフスタイルを提案します。
空き家情報のプラットフォーム化。空き家活用の資金調達支援。空き家活用のプロデュース。空
き家活用の人材育成とマッチング。
地方創生へ、重要な動力となる4つの点を線でつなぎ、力強く循環させます。
環境省では持続可能な社会の実現を目指し、“環境と社会によい暮らし”やこれを支える地道な取組(ボランティア活動等)を募集・応援する「グッドライフアワード」を実施しています。これまでに多くのグッドライフな取組を環境大臣賞として表彰し、多くの団体が受賞をきっかけに活動拡大のチャンスをつかみました。
ACE (エース)は、児童労働のない世界を目指す、日本生まれの国際協力NGOです。「2025年までにすべての形態の児童労働をなくす」という持続可能な開発目標(SDGs)に明記されたグローバルな目標の達成を目指し、児童労働をしている子ども・家族への直接支援、政府へのアドボカシー、企業との協働、市民の啓発と参加機会の提供を行っています。
1993年より、若い世代が自ら社会に働きかけ、仕事を生み出していく起業家型リーダーの育成に取り組み、これまで約8800名の若者たちが変革・創造の現場に参画、約1500名の起業家を支援。長期実践型インターンシップ、社会起業や地域における人材育成支援を実施。全国70地域に広がる。東北震災復興にも注力。
NPO サポートセンターは、1993 年に誕生しました。日本ではじめて市民がつくったNPO を支援する団体です。NPO、公共、企業の垣根を越えて社会問題を解決へと導く人材を育成し、NPO による新しい社会システムを構築することをめざして活動を続けています。
グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパンは、国連グローバル・コンパクト(UNGC)のローカルネットワークであり、UNGC 4分野10原則(人権・労働・環境・腐敗防止)に署名する企業・団体が「社会の良き一員」として行動し、持続可能なグローバル社会の実現を積極的に推進するためのプラットフォームです。
国連環境計画(UNEP)が発信するグローバルな環境情報の普及と、持続可能な開発のための環境活動の促進をミッションとし、UNEPと自治体・企業・団体とのパイプ役となって、日本におけるUNEP関連事業の更なる拡大を図ります。
CSOネットワークでは公正で持続可能な社会に向けた価値ある取り組みを見出し、マルチステークホルダーの参画による社会課題解決を促すことを目的とした活動についての調査・研究、情報発信、セミナー・イベントの開催や提言活動などを行っています。
CDPは2000年に英国で設立したNGOであり、投資家・企業・都市・国家・地域が環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営しています。これまでの15年以上のCDPの活動によって、これまでになかった、グローバルな環境問題についてのエンゲージメント(働きかけ)が行われる仕組みが構築されました。CDPは人々と地球の両方にとって機能する豊かな経済を目指しています。
JEIは持続可能な社会の構築の為活動する団体、個人のプラットフォームであり、特にサステナブル購入、フェアトレード、FSC、MSC、レインフォレストアライアンス認証、RSPO、動物福祉、オーガニック、ESG投資、エシカルファッション等エシカルなライフスタイルや文化全体の底上げを主要な使命としています。
人と自然が調和して生きられる未来を目指し、
WWFは世界約100ヵ国で活動している環境保全団体です。
日本サステナブル投資フォーラム(JSIF)は、欧米で積極的に行われているサステナブル投資(社会的責任投資、ESG投資等)を日本でも普及・発展させるため、2001年に発足した団体です。2015年より国内の機関投資家を対象とする投資残高調査を実施しており、その結果は国内外でご活用いただいております。
一般社団法人 日本サステナブル・ラベル協会(JSL)は、サステナブル・ラベル(持続可能な原材料調達や環境・社会的配慮につながる国際認証ラベル)を普及させることで、倫理的な生産・流通・消費を促進し、持続可能な社会の実現に貢献することを目的とした団体です。
公益社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会(NACS)は、消費者利益と企業活動の調和を図り、社会に貢献することを目的に、1988年委設立されました。全国7支部で、消費生活アドバイザーや消費生活コンサルタントの有資格者である会員約3,000名が消費者関連分野で活動しています。
「日本で最も美しい村」連合は、失ったら二度と取り戻せない日本の農山漁村の景観・文化を守りつつ、自立を目指す運動です。「フランスの最も美しい村」運動に範をとり、2005年にスタートし、現在全国64の町村地域が加盟しています。素晴らしい景観、伝統、文化を次世代へと繋いでいくことを目指して活動しています。
日本ファンドレイジング協会は、寄付・社会的投資が進む社会の実現を目指しています。ファンドレイジング(資金集め)に関わる人々と、寄付など社会貢献に関心のある人々のために、認定ファンドレイザー資格制度、ファンドレイジング・日本、子ども向けの社会貢献教育、遺贈寄付の推進、寄付白書の発行等に取り組んでいます。
JMRAは、日本のマーケティング・リサーチ専門会社が集まり、マーケティング・リサーチの健全な発展と普及、倫理の確立を目指し設立された業界団体です。JMRAは、マーケティング・リサーチが消費者の暮らしの改善に役立つよう、常に品質の良いリサーチ結果の提供に努め、社会に貢献していくことを使命としています。
「地球上のすべての生命にとって調和的で民主的な発展のために」を設立目的に、「社会事業家のマネジメント支援」、「ビジネスと市民生活を通じた環境問題・社会的課題の解決」に取り組む任意団体です。
Fairtrade International(国際フェアトレードラベル機構)のメンバーとして、日本国内におけるフェアトレードの普及を目指し、国際フェアトレード基準による製品認証事業・ライセンス事業、フェアトレードの教育普及啓発事業を担っています。
プラン・インターナショナルは、子どもの権利を推進し、貧困や差別のない社会を実現するために世界70カ国以上で活動する国際NGOです。創立は1937年。長年にわたり、子どもや若者、地域の人々とともに地域開発を進めてきました。すべての子どもたちの権利が守られるよう、とりわけ女の子や女性への支援に力を入れています。
ごみ・資源物の回収を行い3R推進を図る静脈産業に従事する事業者が119社集まり活動している協同組合です。リサイクル業界のトップランナーを目指し、「リサイクルデザインタウン」構築の為の取り組みを「りくみビジョン2020」として掲げ、リサイクルについての啓発活動や社会貢献活動などの活動を行っております。
企業や地域が持続可能になるように実践的なコンサルティングサービスを提供。具体的には、1.サステナビリティ経営、2.サステナビリティの社内浸透、3.長期経営計画、4.調達リスクマネジメント、5.サステナブル・ブランディング等の支援で実績があります。あなたの会社や地域が生き残るための明確な道筋を示します。
IDEAS FOR GOODは、世界中のソーシャルグッドなアイデアを集めたウェブマガジンです。社会を大きく変える可能性を秘めた最先端のテクノロジーから、人々の心を動かすデザインやアートにいたるまで、世界中に散らばる素敵なアイデアを配信しています。
Vane(ヴェイン)は、気候変動やダイバーシティ、少子高齢化対策に積極的に取り組む企業・団体・自治体や大学などにクローズアップ。
それらの社会価値を創造する活動を伝えていく中で、組織のあるべき像を模索する人々にそのアウトラインを発信していきたいと考えています。
Vane:風見、風向計、翼板、羽根の意。
「私によくて、世界にイイ。」をコンセプトとするwebマガジン。7つのライフスタイル(Fashion、Health&Beauty、Food、Home、Work&Study、Art&Culture、Love&Human)を軸に、生活に彩りを添える情報とソーシャルグッドな取り組みやエシカルな話題をお届け。
「OPEN YOUR APPETITE – 好奇心いっぱいに生きる」をコンセプトに、エル・ジャポンではエンパワメント、サステナブルファッション、社会情勢や環境問題などの情報を発信し、女性の多様な生き方を応援しています。
『コトノネ』は、社会をたのしくする障害者メディアです。働く障害者のこと、施設でつくられる商品、福祉の世界で活躍している人たちとともに、障害者福祉が社会をたのしくする事例を紹介しています。
ジャパンタイムズは、日本で最も歴史のある英字新聞社として1897年の創業以来、日本と世界の英文ニュースを国内外に発信しています。「世界に開く日本の窓」としての役割を果たすべく、政治、経済、文化、社会、そしてスポーツ記事を通じ日本の現状と世界の動向を報道してきました。世界中の人が利用するThe Japan Times website(www.japantimes.co.jp/)は、国内最大級の英文ニュースサイトとして多様で独自性のあるコンテンツを揃えています。
「リアルな知性で世界に勝つ」をコンセプトに、世界各国の特約執筆陣から寄せられるオリジナルコラムや海外のクオリティーメディアの翻訳記事をはじめ、世界の冷静なジャーナリズムに基づくコンテンツを配信しています。テクノロジー、グローバル、リベラルアーツを軸に、変革者に寄り添うイノベーション触発メディアです。
1954年、日本初の広告マーケティング専門誌として創刊。広告を中心に販促、PRと企業のマーケティング・コミュニケーション活動を扱う専門誌です。 「マーケティング&クリエイティビティ」をテーマに、最新の理論や手法、事例を紹介。売上の拡大、企業ブランド向上に役立つ知識と情報をお届けします。
あなたの行動で世界をよくする場づくりマガジン「DOWELL magazine」は、「いいことをして、この世界をよくしていこう」をコンセプトにしたwebマガジンです。世界中のさまざまなDo wellな取り組みを取り上げながら、表参道から世界に向けて「DOWELL」の輪を拡げてゆきます。
NEUT Magazineは、日本でタブーとされるようなセックス·政治·人種の問題や、さまざまな業界で常識を覆すような新しいアイデアを提案している人など、世間で<エクストリーム>だと思われるようなトピック·人に光を当て、「先入観に縛られない<ニュートラル>な視点」を届けるメディアです。
世界29の地域で発行されるファッション誌『ハーパーズ バザー』は、いつの時代にも共通する、女性の普遍的な美しさを、流行だけにはとらわれない独自の審美眼で発信し、ファッション、ビューティー、アートにおける女性の活躍も応援しています。
ハフポストは2005年にアメリカで創設され、現在は世界14の国と地域で展開する世界最大級のウェブニュースメディアです。2013年にローンチしたハフポスト日本版は時事ニュースに加え「はじめてのSDGs」など、社会課題解決を重視した情報を発信しています。ハフポスト日本版は、誰もが生きやすい時代をつくることを目指しています。
様々なトレンドを発信するワンテーママガジン『FRaU』。
27年間で積み上げた「高い企画力」「他と差別化できる幅広いキャスティング力」「流行予測能力」を生かして、女性読者層にSDGsの認知関心と具体的なアクションを喚起、一昨年話題となった、SDGs一冊丸ごと号の2冊目を2019年12月20日発売しました。
問題提起より一歩手前の、”かわいい”や”心地よい”、”かっこいい”をキーワードに、世界中に存在するエシカル・サステナブルなアートやクリエイティブを紹介する、若手世代の等身大のウェブメディア。社会問題に興味がある・ないの垣根を越えて、ふらっとのぞいていきませんか?
ヨコハマ経済新聞は、2004年に創刊したWebローカルメディアです。横浜都心臨海部のビジネス&カルチャー情報をこれまでに1万本以上配信・蓄積してきています。コンテンツはYahoo!ニュースなどの連携メディアプラットフォームや、各種のSNSを通じて広く配信しています。