スピーカー紹介

学　歴　1982年（昭和57年）3月　同志社大学文学部社会学科卒業
出身地　奈良県
経　歴
1982年（昭和57年）4月　当社入社
2004年（平成16年）6月　味の素冷凍食品株式会社　取締役　家庭用事業部長
2009年（平成21年）7月　人事部長
2011年（平成23年）6月　執行役員　人事部長
2013年（平成25年）5月　ブラジル味の素社社長
2013年（平成25年）6月　取締役　常務執行役員
ラテンアメリカ本部長　兼ラテンアメリカ本部サンパウロ事務所長
2015年（平成27年）6月　代表取締役　取締役社長　最高経営責任者（現職）

ロンドン、ニューヨーク、サンフランシスコに拠点を置くシンクタンク・コンサルタント「SustainAbility」で、企業の持続可能な成長を促進するサポートを行う。マークはサンフランシスコに拠点を置き、米国における同社事業を統括。25年間の経験を通し、サステナビリティ戦略やその実行、カバナンス、ステークホルダー・エンゲージメントなどに関する深い専門知識を持つ。そのほかに、気候変動や経済成長、バリューチェーン、サステナビリティとブランディングの融合といった分野にも精通。これまでのクライアントはディズニー、Facebook、フォード、Gap、ネスレ、ナイキ、ノボ ノルディスク、シェル、スターバックス、Visaなど。

Marc Pritchard is responsible for P&G’s brand building disciplines worldwide. He sets the Company’s multi-billion-dollar media, marketing and advertising strategies, and leads marketing innovations that guide communication and brand building for P&G’s portfolio of trusted, quality brands.

Marc is a veteran of P&G for more than three decades, joining the company in 1982 as a cost analyst in the Paper Division, followed by a move into marketing in 1987 on the Sure antiperspirant/deodorant brand. He has 20+ years of progressive experience in the Health & Beauty categories which earned his appointment to president of Global Cosmetics and Personal Care in 2003. Known for his pioneering approach to product and operational innovation, Marc also served as President of Global Strategy for three years, driving sustainable growth and expanded productivity for P&G. He was appointed P&G’s chief marketing officer in 2008.

As P&G’s top brand builder, Marc believes in the power of brands to serve people with the best-performing products, while also being a force for good through ethics and responsibility,
community impact, diversity and inclusion, gender equality and environmental sustainability.
He continually leads P&G’s brand building reinvention and is a leading voice in the media, marketing and creative industry.

1979年セイコーエプソンの前身である信州精器に入社、ミニプリンターの企画・設計を経験した後、インクジェットプリンター開発部門に異動。ピエゾ素子を使った小型・高性能なプリントヘッドの開発に取り組み、1993年にマイクロピエゾテクノロジーを搭載したインクジェットプリンターの商品化に成功。2005年には全社の生産技術強化を目的に生産技術開発本部長就任、2007年には研究開発本部長を兼任し、新しい技術の可能性を探り、成果に繋げる役割も担う。
2008年の社長就任の翌年、長期ビジョンSE15を策定。自社の強みに集中し、既存事業領域におけるビジネスモデル・製品構成の転換、新規事業領域の開拓、さらに事業構造再構築を行い、安定的かつ継続的にキャッシュを創出できる会社へと変革した｡2016年、10年後のエプソンが向かうべき方向を示した長期ビジョン Epson 25を策定。「世の中になくてはならない会社」でありたいという志を示し「省・小・精の技術」を基盤として、事業を通じたイノベーションを起こすべく強いリーダーシップを発揮している。2001年ヨハネス・グーテンベルク賞受賞。2018年藍綬褒章受章。

1991年にラスベガス市初の女性市長に就任し、2期8年の任期中には同市を訪れる観光客数を1,500万人から3,400万人に引き上げた。同市の経済成長に寄与し、現在でも人気のある市長として人々に記憶されている。
1999年にシーザーズ・エンターテインメントに入社すると、責任あるゲーミング・アンバサダー制度の導入、倫理規範設定など業界初の取組みを主導し、シーザーズは11年間連続で「ヒューマン・ライツ・キャンペーン企業平等指数」満点を獲得した。また、シーザーズ財団の代表としてコミュニティ強化支援に力を入れ、2013年以来の財団の寄付総額は6,600万ドルとなっている。
全米商工会議所理事、ネバダ州リゾート協会理事、ハーバード大学ビジネススクール女性リーダーシップ委員等、数多くの組織にて理事職や委員を務め、「ラスベガスの100年に影響を与えた女性賞」、「CSR特別功労者賞」、「ダイバーシティー・ヒーロー賞」等の数多くの賞を受賞。2014年に全米ゲーミング協会では女性として初の殿堂入りを果たした。
スタンフォード大学英文科卒業。南カリフォルニア大学食品マーケティング・マネジメント修了。

“David Rachelson is Vice President of Sustainability at Rubicon Global, a Certified B Corporation and technology company that provides waste, recycling, and smart city solutions to businesses and governments worldwide. At Rubicon, David spearheads the company’s sustainability efforts focused on diverting waste from landfills and developing circular economy solutions. He also oversees customer implementation of the RUBICONMethod, a six-step program to develop and deploy a successful recycling and waste reduction initative. David represented Rubicon at the 2017 World Economic Forum in Davos, Switzerland where the company received The Circulars Award for Digital Disrupter.

Prior to Rubicon, David worked as a management consultant with PwC and a member of the Corporate Responsibility & Public Affairs department at InterContinental Hotels Group (IHG). At IHG, David supported the development of IHG’s Green Engage platform that provides hotel operators with tailored and cost effective sustainability solutions. Earlier in his career, David worked in a variety of public sector capacities including at The White House Office of Political Affairs and the U.S. Department of State, where he engaged in management and reform efforts at the U.S. Mission to the United Nations.

David earned an M.B.A. from Emory University’s Goizueta Business School and a B.A. from George Washington University. He is a Term Member of the Council on Foreign Relations and serves on the Advisory Board of the Ray C. Anderson Center for Sustainable Business at Georgia Tech’s Scheller College of Business. ”

1942年生まれ、鹿児島県鹿児島市出身。
1967年国際基督教大学教養学部卒業。同年富士ゼロックスに入社。1988年総合企画部長、1996年米国ゼロックス・インターナショナル・パートナーズCEO、2002年富士ゼロックス代表取締役社長、2008年相談役特別顧問、2012年退任。社長在任時に経営改革を推進する一方、「企業品質」コンセプトを打ち出すなど、CSR経営に尽力した。2011年10月一般社団法人グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン代表理事へ就任。2007年7月から2018年6月末まで国連グローバル・コンパクトのボードメンバーも務め、現在も持続的な社会の構築に向けた活動を継続。キリンホールディングス株式会社、株式会社りそなホールディングスの社外取締役に就任し、企業と社会的な活動を広げている。

1982年リコーに入社。2005年リコーヨーロッパのシニア・バイス・プレジデントなどを経て、11年リコー理事、12年グローバルマケティン本部 副本部長、15年執行役員 サステナビリィ推進本部長。17年中期経営計画の中に SDGs を統合、更には脱炭素社会・循環型の実現を宣言したリコーサステナブル経営の推進を担う。同年、Japan-CLP 共同代表、中環審地球環境部会所属専門委員。外務省気候変動有識者会合メンバー。

1962年生まれ。東京大学法学部卒業。85年大蔵省入省。主計局主査（農林水産係）などを経験し、99年から2002年まで富山県に出向。生活環境部長などを勤め、日本海学の確立・普及に携わる。04年東京大学医科学研究所教授。10年財務省主計官（農林水産担当）。東日本大震災後の11年７月の異動で環境省に。会計課長、秘書課長を経て、現在、総合環境政策統括官。

1988年　　　ノースウエスタン大学ケロッグ経営学大学院修士課程終了（MBA取得）
2002年4月　 日産自動車株式会社入社。VP 市場情報室担当
2006年 4月　執行役員 市場情報室担当　コーポレート市場情報統括本部 担当
2015年 4月　専務執行役員　日本事業担当

東京女子大学卒業。1982年横浜市入庁。区役所勤務時代に子育て現場の実情を目の当たりにした経験を胸に、2005年にこども青少年局の立ち上げに携わる。みなとみらい21担当やこども青少年局地域子育て支援課長、都市経営局都市経営推進課担当課長、政策局担当理事などを経て、2018年に内部の女性職員としては初となる副市長に就任。女性の感性や生活者の視点を生かし取り組む。

With 30 years of experience at Procter & Gamble in Brand Management and Innovation, Virginie has a broad experience across multiple categories and global to local brand management expertise across several of P&G multi-billion dollar brands (Pantene, Ariel/Tide, Pampers). She has international experience (France, UK, Switzerland and the United States).

Prior to her current position, she was the Western Europe Franchise Leader for Ariel, one of P&G largest brands, where she turned Ariel into the leader in Sustainability through the launch of the highly successful “Cool Clean/Turn to 30” campaign and the most sustainable laundry product (Excel Gel).

Beyond her brand and innovation expertise, she is also recognized for her visioning, change management and leadership development skills. She is a certified coach.

In July 2011, she recommended the creation of a new position — Global Sustainability Brand Director, working across all P&G business units and regions. Her mission was to embed sustainability into the innovation, brand-building and everyday business practices at P&G. In July 2016, she was promoted to Vice President of Global Sustainability, in recognition of the work she has led to make sustainability a core business strategy, an innovation driver and a catalyst for a more resilient organization. She is the architect of the “Ambition 2030” goals, an industry-leading roadmap that is transforming how P&G is integrating sustainability across its supply chain, innovation and brand building. Virginie has received the 2018 Women Leading Award from the World Business Council for Sustainable Development.

Virginie has 3 children and lives in Geneva, Switzerland, with her husband. She is a marathon runner.

横河電機入社後、製品開発、マーケティング、リスク管理、経営監査等を経験し、2015年からYOKOGAWAグループ全体のCSR推進を統括。SDGsへの貢献を加速させるために設置されたサステナビリティ推進部署の初代の室長に任命され、パリ協定及びSDGsに沿った、2050年に向けたサステナビリティ目標の策定を主導し、2018年5月に発表されたグループの中期経営計画にサステナビリティ中期目標を主要項目として組み込んだ。持続可能な発展のための経済人会議（WBCSD）が主催する2018年Leading women Awardを受賞。

一般財団法人 CSOネットワーク 事務局長・理事
一般社団法人 SDGs市民社会ネットワーク　代表理事

民間企業に勤務後、コロンビア大学経営大学院日本経済経営研究所、
アジア財団日本の勤務を経て、2004年より現職。2010年よりアジア財団のジャパン・ディレクターを兼任。日本のNGO代表としてISO26000（社会的責任）の策定に参加。現在、2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の「持続可能性に配慮した調達コード」WG委員ならびに「人権労働・参画協働」WG座長、SDGs推進円卓会議構成員、持続可能な開発ソリューションネットワーク（SDSN）ジャパン理事などを務める。
ハーバード大学教育大学院修士。

【職歴】
2016年10月　フィリップ モリス ジャパン合同会社　職務執行役副社長
2016年3月　フィリップ モリス ジャパン株式会社　取締役副社長
2009年6月　フィリップ モリス ジャパン株式会社　コーポレート アフェアーズ ディレクター
2007年4月　フィリップ モリス ジャパン株式会社　コーポレート アフェアーズ マネジャー
2006年7月　エス・アンド・アイ株式会社　経営企画室長
2004年8月　株式会社B・U・M　シニア・ディレクター
2002年7月　アップルコンピュータ株式会社　官公庁事業推進部長
2001年7月　アーサー・アンダーセン／朝日監査法人　リスク・コンサルティング マネジャー
2000年4月　アメリカ松下電器株式会社　経営企画グループマネジャー
1993年11月　アメリカ松下電器株式会社　リーガルマネージャー
1989年4月　松下電器産業株式会社入社

【学歴】
1999年 フォーダム大学ロースクール (Fordham University Law School) 修士課程終了
1989年 東京大学 法学部 卒業
1986年 カリフォルニア・ルーサラン大学 (California Lutheran University) 卒業

1986年当社入社、常務取締役、副社長等を経て、2005年4月より代表取締役社長に就任。創業以来の小売・金融一体の独自のビジネスモデルをベースに、ターゲット戦略の見直しや、ハウスカードから汎用カードへの転換、SC・定借化の推進など、さまざまな革新をすすめる。ステークホルダーとの共創を通じ、すべての人が「しあわせ」を感じられるインクルーシブで豊かな社会の実現をめざす。

1987年に久保田鉄工（現株式会社クボタ）に入社し、工場勤労部門、本社海外総括部門、米国製造拠点HR部門、補修部品事業部門を経て、2012年より現職。

1997年アスクル株式会社入社。
2016年より、CSR・環境部門に所属。
全社のISO14001、リスクマネジメントの運用事務局を担当。
2010年よりプライベートブランドのコピー用紙の原材料の持続可能性に関するプロジェクトを運営し、現在も継続中。
目下の悩みは、再エネの導入と商用EVの導入がなかなか進まないこと。

サステナビリティ・リーダーシップコンサルタント、組織変革コーチとして、これまで400社、3万人以上を対象に、各種研修・コンサルティング・コーチングを実施。左脳的なロジックと右脳的な感性の両方をバランスよく取り入れることが強み。近年、SBデトロイト、SBバンクーバー、Green Bizアリゾナにも足を運び、サステナビリティのグローバル潮流とネットワークを活かしながら、日本における企業のサステナビリティ変革・リーダー育成に情熱を注ぐ。ニュージーランドで人生をリデザインする個人向けリトリートも毎年実施。釣りを通して世界中を旅することが趣味。

・アリゾナ州立大学院サステナビリティ・リーダーシップ学エグゼクティブ修士EMSL
・オレゴン州ウィラメット大学アトキンソン経営学大学院M.B.A
・CRRグローバル認定　組織関係性システムプロフェッショナルコーチORSCC / ファカルティ

1960年生まれ。世の中を前向きに変えようと考え公務員に。
自治省（現総務省）で、地方自治の発展、地域の活性化に国の立場で携わるとともに、山口県、岩手県、神奈川県、愛媛県などの現場で勤務。
2001年1月から2004年7月まで、長野県企画局長、副知事として県政改革を推進。
2007年、「世の中を変えるのは国よりもむしろ地方からである。」との信念のもと総務省を退職。
人口370万人余を擁する横浜市副市長を経て、2009年10月、内閣府行政刷新会議事務局次長に民間人として登用され、霞が関を国民目線で改革すべく、事業仕分けの実務を担当。
2010年9月に長野県知事に就任し現在3期目。「確かな暮らしが営まれる美しい信州」の実現を目指し、全力で県政発展のために邁進中。

日本リーバ(現ユニリーバ・ジャパン)、ルノーアジア太平洋地域統括本部、ゼンリン等でマーケティング、広報、経営戦略等に携わった後、2014年ネスレ日本株式会社入社。2018年9月から現職。

アンジェラ・マリー・オルティスはアメリカ系コロンビア人で、13年に渡り東京で教育者、人道支援コーディネーター、そしてCSRのプロフェッショナルとして活動してきました。2014年には宮城県南三陸町で東日本大震災からの復興のためのコミュニティ構築を重視したNGO「Place to Grow」を共同設立し、町の復興支援大使となりました。
2018年にアディダス ジャパンに入社し、スポーツを通じて消費者や従業員がサステナブルなライフスタイルを経験できるコミュニティを築くためのサステナビリティ戦略を担当しています。
アンジェラは16歳の娘と共に東京在住で、CSRとボランティアに情熱を注いでいます。 また、サルサダンス、スパルタンレースと柔術を楽しんでいます。

2003年株式会社クレアン入社。サステナビリティコンサルタントとして、長年、企業の情報開示、コミュニケーション戦略に関するコンサルティングに従事する傍ら、GRIガイドライン、GRIスタンダードの日本語版翻訳編集に携わる。
NPO法人日本サステナブル投資フォーラム運営委員。サステナビリティ日本フォーラム元運営委員。
慶應義塾大学経済学部卒業。多摩大学大学院経営情報学研究科博士前期課程修了。

2016年7月より現職にて、G20/G7やFSB等の国際的な事項を幅広く所掌する中で、気候変動関連の財務情報開示に係るTCFD提言の日本における実施も担当。同時に、18年1月以降は、庁内のSDGs取組戦略プロジェクトチームの事務局をリードしている。現職就任前の4年間は、監督局に在籍し、国内の主要な銀行の監督等の業務に従事。このほか、金融庁では、バーゼル銀行監督委員会におけるバーゼル3を巡る国際交渉などを経験。

石田博基（いしだ・ひろき）1994年BASFジャパン入社。技術職で入社し、ドイツ本社中央研究所へ出向。その後営業職を歴任し、マレーシア駐在時はASEAN地域の営業責任者として各国を行脚する。2010年、BASF東アジア地域統括本部ディスパージョン＆顔料バイスプレジデントに就任し、一事業の責任者としてアジア太平洋地域を率いる初の日本人となる。2012年BASFジャパン副社長執行役員。2018年2月、社内育成初の日本人としてBASFジャパン代表取締役に就任。兵庫県出身、50歳。経営哲学は、「ビジネスの原点は、信頼を得ること」。

1996年より松下電器産業株式会社(現：パナソニック株式会社)にて、半導体の開発業務に従事。2008年～2010年は環境省に出向し、国内でのエコカーの普及やアジアにおける環境的に持続可能な交通の推進等に取組んできた。2012年からの約5年間はパナソニックアジアパシフィック株式会社(シンガポール)に赴任。同社環境・渉外グループのジェネラルマネージャーとして、域内の環境活動の拡大に取組む一方、ベトナム、マレーシアのリサイクル課題に対し、現地政府、商工会およびJICAと連携し、同国の法整備、仕組構築に貢献してきた。2017年から現在に至るまでパナソニック株式会社品質・環境本部にて、循環経済に関わる取組の推進リーダーとして社内外を奔走している。
仕事柄、海外を訪れる機会にも恵まれて、訪問国は現在約30カ国。環境と財布のエコを考えて、現地移動の際は可能な限り公共交通、特に電車を活用するよう努めているが、最近、自分は単なる”乗り鉄”ではないかと思い始めている。

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社に2014年入社後、営業、マーケティング、社長室そして現在の医療政策渉外本部にて、医薬品のDTCマーケティング、疾患啓発、Webマーケティング、PR、コーポレートブランディング等を担当。2011年から当社の糖尿病を克服するというミッションをブランド化した、Changing Diabetes®の活動を国内でリードし、日本の糖尿病患者さんの社会的心理的な側面の課題についての探究するグローバルプロジェクトに加わった。ステークホルダーと共に、社会課題として糖尿病を捉えた取り組みを進め、2018年からは産官学の糖尿病共同研究「郡山市における糖尿病対策」を担当。当社が掲げるトリプルボトムラインの経営理念にそったShared valueを生む活動を推進している。
自身も14歳で1型糖尿病を発症し、糖尿病とともに生きる一人として、糖尿病であっても豊かな人生を送る方法を追求。

世界銀行をはじめとした公的機関において民間セクター開発専門家として勤務した経験を有し、開発途上国ビジネス市場に関して幅広い知識を持つ。
サステナビリティ部門の国際開発チームをリードし、国際協力機構（JICA）、世界銀行グループ国際金融公社（IFC）などのインクルーシブビジネス、インパクトインベストメントなどの官民連携プロジェクトを主導。リスクの高い途上国市場への日本企業の参入を、官民連携スキームを活用して促進する。インクルーシブビジネス事業戦略策定、市場分析、事業計画策定、モニタリングと評価の分野におけるアドバイザリーサービスの提供に従事。

＜講演＞
・「新たな投資機会と今後の展望について～ESG投資とインパクトインベストメント～」（2013年9月30日 あらた監査法人）
・「BOPビジネスの普及、事業化推進と開発効果発現のために～JICAのBOPビジネス支援事業のレビュー、開発効果評価手法などに関する調査結果報告会」（2013年9月27日 独立行政法人国際協力機構（JICA））
・「アジア経済見通し(ADO)2012年版セミナー」（2012年4月16日 アジア開発銀行） その他多数

アメリカ、ワシントンD．C．生まれ。高校時代は英国キング・エドワードⅥ世高校に留学、英国ノッティンガム・トレント大学環境学部を経て、1999年横浜市立大学商学部経営学科卒。 2000年に安田火災海上（現損害保険ジャパン日本興亜）入社。千葉県と長崎県で自動車保険や火災保険などの保険金をお支払いするサービスセンター部門に所属。2010年4月からCSR室にて、CSRコミュニケーション、CSR・環境マネジメントシステム（ISO14001）に基づくCSRの取り組みの企画・立案を担当。2017年4月より現職。

1982年に地元である長野県の高木工業（現在のセイコーエプソン）に入社。
新規事業開発に従事し、83年からは諏訪精工舎で産業用ロボットの開発に携わる。
94年からセイコーエプソン研究開発本部画像技術研究室でレーザープリンターの研究開発を経て、
2011年から使用済の紙を投入するとその場で再生する「ペーパーラボ」の開発に着手。
製紙工程に水を使わない独自の新技術「ドライファイバーテクノロジー」を開発し、
2016年12月に乾式オフィス製紙機　「Paper Lab（ペーパーラボ）」を発表。
2017年より技術開発本部副本部長を兼任し、環境に配慮した新規事業領域の開拓にも取り組む。

ペーパーラボ関連受賞歴
2016年 日本地球環境技術賞
2016年 日本イノベーター大賞
2017年「第46回　日本産業技術大賞」内閣総理大臣賞
2018年 第1回 エコプロアワード 経済産業大臣賞　　　　　　　
等

1988年4月に新卒でユニリーバ入社。2年間の英国本社出向を経て1992年よりブランドマネジャーとしてホーム＆パーソナルケアブランドのマーケティングを担当。
1999年にはダヴを新ブランドとして日本市場に導入し大成功に導く。2000年にマーケティングマネジャ－ヘアケアに就任し、シャンプー＆コンディショナー市場での企業シェアNo.1獲得に貢献。その後、リージョナルマーケティングマネジャーとしてAXEの立ち上げをリード。2006年にコミュニケーションダイレクターに就任し、CEOのビジネスパートナーとして企業広報およびサステナビリティへの取り組みを統括。2016年度にはForbes Japan PRグランプリ受賞。2012年より現職。

1985年4月日本アイ・ビー・エム入社、主計に配属される。88年税務。99年5月米ニューヨーク州アーモンク本社出向、アジアパシフィック担当。2000年5月ニューヨーク州ソマーズ事業所、サービス事業担当。2001年4月アジアパシフィック本社（東京）。2005年、理事に就任。2009年1月、同社退職後、2月日本ヒューレット・パッカード入社。
取締役常務執行役員管理統括（CFO）を2014年2月まで務めたのち2014年3月にセールスフォース・ドットコムの常務執行役員　経営企画・営業戦略担当に就任、2018年2月より現職。

早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、2000年(株)フジテレビジョン入社。
2005年同社を退社。
2006年桑名市議会議員選挙に立候補し、当選。
2010年11月桑名市議会議員選挙に再選。
2012年11月桑名市長選に立候補し、当選。 2012年12月桑名市長に就任し、現在2期目。

2004年､㈱ブリヂストン入社。環境管理部門にて環境改善技術の開発及び展開に従事。国内のみならずアジア各国､欧州､米州の生産拠点の環境改善をサポート。2010年からは､環境戦略企画機能を立ち上げ､カーボンマネジメントの推進､環境宣言のリファイン､環境長期目標の策定など､グループ・グローバルの環境戦略策定に従事。その後､2012年より米国サウスカロライナ州に新設した建設･鉱山車両用大型･超大型ラジアルタイヤの新工場の建設及び立上げ業務に携わる。2015年に帰任後は､CSR統括業務に従事。グローバルCSR推進体制の構築やグローバルCSR体系｢Our Way to Serve｣の企画､立上げ､サステナビリティレポートの発行など､グローバル全体のCSR戦略企画を推進した。2018年からは経営企画部長としてグローバル本社の経営企画業務に従事した後､2019年より現職。現在は､サステナビリティ課題のグローバルでの取り組み強化に向けて､基盤構築などに取り組んでいる。

大学時代は経営工学を学び、卒業後は企業に就職。その後、29 歳の時に留学を決意し渡米。テネシー大学で MBA、メンフィス大学でPh.D.（経済学）を取得。学位論文は医療経済に関する研究でした。 その後帰国して、山梨学院大学で 21年間教鞭をとっています。途中、山梨大学医学部の社会医学講座で研究し、山梨大学から医科学博士の学位も取得しています。 研究分野は社会疫学。社会と健康の関連を明らかにする学問です。具体的には、社会経済的地位（SES）が健康に及ぼす影響を明らかにする研究です。社会経済的地位とは、所得、所得格差、職業、住環境等の社会経済的な状況のことです。それらの中でも、特に注目しているのはソーシャルキャピタル。東日本大震災では、地域における絆の重要性が注目されました。また、地域経済にも興味があり、地域の資源を活かすことによって地域を活性化するビジネスに注目しています。地域の課題をビジネスの手法で解決する「ソーシャルビジネス」は特に注目しています。 趣味はアウトドア、特にトライアスロン。毎年、少なくとも一つはトライアスロンのレースに参戦しています。

米国、南アフリカ含め、国内外でNPOマネジメント歴24年。企業の社会的責任やソーシャル・セクターでインパクト・マネジメントを推進する（一財）CSOネットワーク代表理事。CSOネットワークでは、インパクト・マネジメント・ラボを立ち上げ、インパクト・マネジメントの推進に取り組んでいる。
　現職ほかに日本NPOセンター副代表理事、（一社）SDGs市民社会ネットワーク業務執行理事、社会的インパクト評価イニシアチブ（SIMI）共同事務局メンバー。SIMIでは、社会的インパクト・マネジメントに関するフレームワークやガイドラインを作成している。
　2008-13年、 国際NGO、CIVICUS（南アフリカ）にて事務局次長。SDGs策定に市民社会の声を反映させる提言活動に携わった。

1984年日本マクドナルド株式会社入社。入社以来、店長、複数の店舗の統括者として、お客様に「最高の店舗体験」をご提供することに尽力。その後は本社に異動し、新製品を開発担当、新規事業の推進を担当するなど、店舗が最高のパフォーマンスをお客様にお届けできるようサポート。2014年9月より、環境関連を担当。日本全国約2900店舗あるマクドナルドとしての責任を果たすべく、FSC認証の拡充、SDGsの啓蒙活動をするなど、地球環境に貢献する様々な活動を推進。

生活協同組合コープこうべ勤務を経て、1999年にライフデザイン研究所FLAPを設立。創造的な教育や会議の場を生み出すためのファシリテーションを業務としている。日常の「あたりまえ」を多様な角度から見つめ直し、主体的に判断できる「考える市民」を増やすために、幅広いフィールドにかかわっている。また、1985年より消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会に所属。環境委員会の活動として、環境やサスティナビリティの視点からの消費者教育と事業者・消費者間の環境・サスティナビリティコミュニケーションの推進に取り組んでいる。

1964年鹿児島県生まれ。1987年3月、北九州市立大学経済学部卒業。卒業後に就職した繊維商社では営業職に携わるなか、容器包装リサイクル法の制定を機に繊維リサイクルに深く携わる。2007年1月、現取締役社長の髙尾正樹とともに日本環境設計を設立。資源が循環する社会づくりを目指し、リサイクルの技術開発だけではなく、メーカーや小売店など多業種の企業とともにリサイクルの統一化に取り組む。2015年アショカ・フェローに選出。EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー2015ジャパン チャレンジング・スピリット部門大賞受賞、Japan Venture Awards 2017中小企業庁長官賞受賞。著書『「捨てない未来」はこのビジネスから生まれる』(ダイヤモンド社)。

2002年、福島県立医科大学看護学部卒。
2003年、会津若松市入庁。保健福祉部健康増進課所属。（2003-2013）
2014年、郡山市入庁。保健福祉部保健所 地域保健課所属。

健康増進部門にて健診関係や保健指導等の保健予防業務に従事

Wendy Bagnasco is Manager of Sustainability and Responsible Business at Caesars Entertainment. She is responsible for developing and maintaining various corporate social responsibility programs for the enterprise. In order to successfully drive initiatives forward, Wendy is a key point of contact between various departments and engages internal and external partners to demonstrate the business case for corporate behavioral shifts. A large portion of her job is communicating the breadth and depth of Caesars’ corporate social responsibility work to a variety of audiences—from sustainability experts and environmental-social-governance investor analysts, to line cooks and accountants. In her rapidly dwindling spare time, Wendy enjoys visiting museums, learning about coffee, and trying her hand at pottery.

GSG 社会インパクト投資タスクフォース日本諮問委員会副委員長、社会的投資促進フォーラムメンバー、日本ボランティアコーディネーター協会副代表理事、（株）ファンドレックス代表取締役なども務める。JICA、外務省、米国NPOなどを経て2008年 NPO向け戦略コンサルティング企業（株）ファンドレックス創業、2009年、寄付10兆円時代の実現をめざし、日本ファンドレイジング協会を創設し、2012年から現職。認定ファンドレイザー資格の創設、アジア最大のファンドレイジングの祭典「ファンドレイジング日本」の開催や寄付白書・社会投資市場形成に向けたロードマップの発行、子供向けの寄付教育の全国展開など、寄付・社会的投資促進への取り組みなどを進める。
2004年 米国ケース大学 Mandel Center for Nonprofit Organizationsにて非営利組織管理修士取得。同年、インディアナ大学 The Fundraising School修了。

1963年茨城生まれ。
一橋大学卒業後、1986年株式会社リクルート入社。
後、株式会社ワークスコーポレーション取締役を経て、株式会社メディックス取締役。
2016年4月より株式会社データドック代表取締役社長。

2002年10月日立製作所に入社。当時のビジネスソリューション事業部で企業の業務・組織改革を支援。 2005年より日立グループ全体の CSR・サステナビリティ戦略に従事。中長期視点での事業開発支援、経営品質向上、包括的リスクマネジメント等を担当。影響力のあるステークホルダーとの対話を通じサステナビリティ課題を明らかにし、CSRと経営の融合を推進。このプロセス(マテリアリティ・プロセス)をグローバル展開し、同社の理念・グループビジョンの実現に尽力。電子情報技術産業協会(JEITA)責任ある鉱物検討会委員長や経済産業省企業報告ラボ企画委員を歴任。2013年より同社グローバル人財本部にてリーダーシップ開発等を行う。2013年ＥＹ総合研究所入社。主席研究員としてグローバルビジネスやサステナビリティに関する研究やアドバイスを行う。2014年よりEYのサステナリビティ関連サービス(Climate Change and Sustainability Services)のジャパン・エリア・リーダーを務める。この他、国連グローバル・コンパクト人権と労働作業部会委員、東北大学大学院の非常勤講師を務める。

マイナビにて、広告コンサルティング営業を経て、研修プログラム企画・開発のプロジェクトマネジメントおよび新人・若手社員向け研修シリーズの開発を手掛ける。その後、2015年に株式会社オカムラに入社。
現在は、社内働き方改革、ダイバーシティ＆インクルージョン推進、社外との共創活動を中心に、組織開発のプロジェクトに従事。『社員がイキイキと楽しく、生産性高く働く組織をつくる』がライフワーク。
Work in Life Labo.所長。東京外国語大学ペルシア語科卒。筑波大学大学院経営学修士（MBA）。CDAキャリアカウンセラー。1児の母。

<主なクライアント/肩書き>
社団法人 TSUNAGU. 　コーディネーター
（株）Organic Crew　　コミュニケーター
（株）STARMINE PLANNING 　ディレクター/エシカルコーディネーター
Inside Local Japan 　ディレクター/エシカルコーディネーター/ライター/翻訳

（株）オーガニッククルー　コミュニケーター
（株）STARMINE PLANNING ディレクター/エシカルコーディネーター
　社団法人TSU.NA.GU. / FLAT. コーディネーター　
　INSIDE LOCAL JAPAN ライター/ディレクター
　H.I.S. 公式Hawaii タビジョレポーター（2018）etc.

1994. 7. 22
日本に生まれ育ち、父親がオレゴン州出身ということから学生時代約５年間米国オレゴン州に暮らす。
そこでの学生時代、環境科学のクラスやハイチでのボランティア活動を通して環境や世界の抱える問題への疑問や興味を持つ。
帰国後、一般社団法人エシカル協会の主催する講座を通し、「フェアトレードコンシェルジュ認証」取得。同時期に、国際NGOにてインターン、そして通訳としての地球一周を経験し、多様な環境や文化に触れたことをきっかけに、現在”サステイナブル”や”エシカル”というキーワードを軸にイベントの企画やディレクション、ウェブメデイアのディレクターやコーディネーター、環境都市ポートランドと日本をつなぐプロジェクトやアーバンファーミングスポットのデザインなど、幅広く様々な企画に関わっている。

アンアン編集長を経て、2012年ウェブマガジン「コロカル」を立ち上げ。クリエイティブスタジオとして、地方自治体のブランドづくり、プロモーション戦略支援、オウンドメディア制作、人材育成等を行っている。2018年度から新潟県首都圏向けポータルサイト「新潟のつかいかた」、AIRDO機内誌「rapora」の制作運用を開始。「世界遺産平泉・一関DMO」理事。
2018年10月より地域振興支援のコンテンツマーケティングスリューション「Local Marketing Studio」の提供を開始。
https://www.i-studio.co.jp/news/2018/10/solution-shaker02.html

1991年エプソン販売入社。
サービス・サポート部門、産業・商業用インクジェットプリンター、産業用ロボットビジネスを経て2015年よりペーパーラボ営業推進を担当として、ペーパーラボ導入ユーザー様と共に、環境負荷軽減・低炭素社会構築に向けた取り組み等、社会課題解決に向けた支援をミッションとしている。

京都大学法学部卒業。1975年に京都府へ入庁し、財政課長、知事室長、総務部長等を経て、2010年から京都府副知事を務めた後、2013年4月に真庭市長へ就任し、現在2期目。
真庭市の持続的発展のためには、地域資源を見出し、活用し、連携していくことが一つの方策であるという考えのもと、豊かな木質資源を活用したバイオマス発電やCLT（直交集成版）の普及など、里山真庭の多彩な地域資源を活かした戦略的取組に挑戦している。
真庭市は、平成30年6月に内閣府から全国29の「SDGs未来都市」の選定され、取組自体も先導的だとして全国10の「自治体SDGsモデル事業」に選定されている。

2012年4月より現職。
事業開発部にてデスティネーションにおける事業開発を担当。
前職の総合商社系シンクタンクでの経験を活かし、様々な産業との協業、ビジネスイノベーション、観光をテーマにしたまちづくり、都市再開発プロジェクトなどのコンサルティングに従事。
前職の総合商社系シンクタンクでは新事業開発部門にてパブリックビジネス推進およびICTイノベーションセクションのシニアプロジェクトマネジャーとして従事。スマートシティ、EV・Eバイクなど次世代交通、マルチハビテーションなどをテーマにした事業開発、調査研究に携わる。

滋賀県出身　1972年生まれ。1997年に環境庁(現･環境省) 入庁。国立公園のレンジャーとして阿蘇の草原の保全再生、八重山のサンゴ礁の保全再生などに携わる。2010年から2014年まで鹿児島大学特任准教授として、「自然環境の保全と活用による地域づくり」をテーマに政策的手法について研究。2018年より現職。

University of California Davisで農地の物質循環や持続可能性を学ぶ。2003年生態学修了後、トヨタ自動車入社。14年間、環境部署にて世界中の関連工場の低炭素、水、生物多様性戦略を立案し推進する。サステイナブル・プラント企画やGlobal Challenge 2050で持続可能な未来図を描きながら、日本、北米、タイなど世界各地の現場で活動を進めた。
2017年よりベンチャー企業エーゼロ株式会社に参画。人口1500人の西粟倉村で、「30年後も多様な生き物と人が楽しく共生する世界」を目指した未来の里山事業を推進。廃校になった小学校で”森のうなぎ”事業を展開。持続可能な鰻養殖モデルを模索している。林業から出る端材を養殖水の熱源とし、養殖排水で野菜を育てる地域内循環型システムを運営。また、関係人口をつなげる携帯アプリの開発、体験ツアーの運営など、都会と田舎を繋げる仕組みづくりにも取り組んでいる。

1995年に株式会社イトーヨーカ堂へ入社。店舗での販売業務を経て、2009年より株式会社セブン&アイ・ホールディングスでCSRを担当。グループの事業領域が拡大し、関係する社会課題が多様化するなか、社会課題の解決に取り組むことが新しいビジネス機会につながるという認識のもと、現在は社会的価値と経済的価値の双方を生み出す事業の創出（CSV＝共通価値の創造）を目的とした活動を推進し、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでいる。

1952年、福岡県生まれ。
大学卒業後、住宅メーカー、TRONプロジェクトスタッフ、廃棄物の適正処理と資源化に関するコンサルティング会社勤務を経て、1994年に㈱旅籠屋を設立。
「シンプルで自由な、旅と暮らしをサポートする」をモットーに、翌年「ファミリーロッジ旅籠屋」1号店をオープン。
以来24年、日本初で唯一の本来のMOTELチェーンとして、全国各地約70ヶ所に直営店を展開中。高速道路SA･PA内にも3店舗。
「勇気ある経営大賞」「ジャパン・ツーリズム・アワード」などの優秀賞を受賞。

民間企業勤務を経て2001年横浜市役所入庁。財政局、区役所勤務ののち、2010年から観光振興課へ配属され、国内外からの集客担当として、各地での誘客セールス活動や、様々な企業とのタイアップによるコンテンツツーリズムなどに取り組む。この経験をもとに、2013年からは「横浜プロモーション担当」に着任し、新たな魅力づくりや企業タイアップによる大型プロジェクト、組織内のインターナルブランディングなどに幅広く関わり、都市のブランディングを推進している。

オハイオ大学大学院留学中に日本人女性初のNBA（米プロバスケットボールリーグ）ビジネスインターンとして採用され、スポーツ経営学修士号取得。帰国後、コンサルティング会社、東京オリンピック招致活動を経て、スポーツの社会的責任（SSR)に関するコンサルティング事業で起業し、EY Groundbreakers Award受賞。グローバル企業のスポーツを活用したCSR活動のほか、プロバスケットボール新リーグの社会的責任イニシアチブ ”B LEAGUE Hope” のグランドデザインにも関わり、SDGsを掲げるコンセプトを企画提案した。また、「スポーツで社会を変える」を謳う日本初のプラットフォーム「Sport For Smile」の代表を務め、国連や世界銀行などとも連携したイベントやFIFAの公式NGOパートナーからの助成を受けてのロシアW杯連動プロジェクトなども企画実施する傍ら、児童虐待被害者の子供たちにスポーツをする機会を提供するスポーツメンタリングも実施。スポーツとサステナビリティに関するグローバル・イニシアチブに日本からの唯一の創立団体として参画してからは関連情報の発信も行なっている。

富士通株式会社へ入社後、通信機器事業や携帯電話事業を含む様々な事業部門に従事。その後、携帯電話事業の知財戦略部門、全社法務部門を担当。2015年4月に常務理事、法務・コンプライアンス・知的財産権本部副本部長に就任。その後、2017年4月よりグローバルコーポレート部門人事本部副本部長、2018年4月よりCTO補佐、及びダイバーシティ推進室長に就任し、富士通グループにおける人材開発、ダイバーシティ推進を牽引している。また、2018年3月より、政府「総合科学技術・イノベーション会議」の非常勤議員に就任し、我が国の科学技術・イノベーション政策の策定・実行に関与している。

東京大学卒業後、株式会社リクルートエージェント（現リクルートキャリア）に入社。その後、ITベンチャー企業の役員・代表を経て、2013年7月株式会社ニューラルを共同創業。CSR・サステナビリティ専門メディアの立ち上げ、企業向けCSRコンテンツ制作等に従事。2015年12月にハーチ株式会社を創業、世界のソーシャルグッドなアイデアマガジン「IDEAS FOR GOOD」を創刊。最先端のテクノロジーやデザイン、アートなどを通じて社会課題の解決に取り組むユニークなプロジェクトを紹介。英国CMI認定 サステナビリティ（CSR）プラクティショナー。

akippa株式会社代表取締役社長 CEO。2009年に創業し、2014年に駐車場予約アプリ「akippa」をリリース。現在、akippaは累計会員数110万人、駐車場数は26000拠点を超える。2015年に「ガイアの夜明け」などで紹介され、各種メディアでも掲載実績がある。2016年12月にはトヨタ自動車と提携しファンドを通じて出資を受け、現在までに日本郵政キャピタルやJR東日本グループ、住友商事などから総額約24億円の出資を受けている。日経ビジネス「2017年 次代を創る100人」にMLBのロサンゼルス・エンゼルス大谷翔平選手や、ソフトバンク孫正義社長と共に選出された。

2001年ネスレ日本入社。消費者対応部門やリレーションシップマーケティング部門、お客様相談室長、メディアリレーションズ室長、エクスターナルリレーションズ部長を経て、2017年8月より現職。社内外の広報を統括し、社員、メディア、行政、有識者、NPO、地域コミュニティをはじめとする社内外のステークホルダーとの関係構築に取り組んでいる。

大学卒業後、広告代理店にて広告クリエイティブから販促プロモーションまで幅広く経験。
「テクノロジーとクリエイティブの融合」というカンヌライオンズの潮流に身をまかせて、2008年より凸版印刷へ。
印刷テクノロジーを駆使した体験型クリエイティブで、Cannes Lions、CLIO、One Show、Spikes Asia等の海外広告賞を受賞。
カンヌライオンズでも議論されていた「Social Good」が、今後さらに大きな流れになる可能性を感じて、再び潮流に身をゆだねることを決意。商品プロモーションから、コーポレート・コミュニケーション領域の部署へ異動。
現在、企業ブランディングの文脈の中で、社会にもブランドにも双方に「サステナブル」なことを実践する提案を行っている。
・Cannes Lions 視察４回
・Spikes Asia 2016 ヘルスケア部門 審査員

1964年大阪生まれ。87年に大学卒業後、（株）リクルートに入社。国際採用・広報・営業支援などを担当し、91年に退職。その後、国際青年交流NGOの日本代表や国会議員の政策担当秘書などを務め、94年にIIHOE設立。NPOや社会責任志向の企業のマネジメント、市民・事業者・行政などが総力を挙げて地域を守り抜く協働・総働の基盤づくり、企業のみならず、NPOや自治体における社会責任（CSR・NSR・LGSR）への取り組み推進を支援している。
特に2001年以来、環境社会報告書・CSRレポートへの第三者意見執筆は計28社152回、市民との対話（ステークホルダー・ダイアログ）のファシリテートは計33社99回を担当。
自治体の社会責任（LGSR）についても、世界初の「自治体における『社会責任』への取り組み調査」を2013年に実施・発行するなど、精力的な働きかけを行っている。

1986年一橋大学大学院修士課程修了、同年大和証券入社。94年に大和総研に転籍、企業調査を経て2010年大和証券グループ本社CSR室長～広報部CSR担当部長。2011年7月より大和総研に帰任、2012年4月より調査本部 研究主幹。担当分野はサステナブル投資、CSR、ソーシャルビジネス、エシカル消費。
国連グローバル・コンパクト・ジャパンネットワーク理事、NPO法人・日本サステナブル投資フォーラム共同代表理事。アナリスト協会検定会員、サステナビリテイ日本フォーラム評議委員他
著書「ソーシャルファイナンスの教科書」生産性出版、SRI 「社会的責任投資入門」日本経済新聞社 （共著）、「CSR 企業価値をどう高めるか」日本経済新聞社（共著）など。

株式会社ニッセイ基礎研究所上席研究員・ＥＳＧ研究室長を経て、2016年11月から同研究所客員研究員。オルタナ総研所長・首席研究員も兼ねる。
1976年、九州大学大学院工学研究科(修士課程：土木)終了後、三井海洋開発株式会社に入社。中東・東南アジアで海底石油エンジニアリング関連のプロジェクト・マネジメントに従事。1988年、ニッセイ基礎研究所入社。専門は環境経営、ＣＳＲ経営、環境ビジネス、統合思考・報告、気候変動「適応」など。認定NPO法人環境経営学会副会長、一般社団経営倫理実践研究センター（BERC）フェロー、一般社団サステナビリティ人材開発機（Sus-Pro）代表理事などを務める。
論文・講演・第三者意見・ダイアログなど多数。著書は『カーボン・ディスクロージャー』（共著）、『統合報告の新潮流』（編著）、『ＣＳＲ経営パーフェクトガイド』（単著）、『統合思考とESG投資』（共著）など。

株式会社横浜DeNAベイスターズ　ブランド統括本部　広報部広報グループ　グループリーダー
PR会社を経て2014年株式会社横浜DeNAベイスターズに入社。主に事業広報として、DeNAベイスターズが仕掛ける様々なイベントや街づくり事業に関するPRを担当。また、行政と連携し、選手寮カレーを横浜市内の学校給食で提供する企画を手掛けるなど広報の枠を超えた業務を推進する。

1982年高知県生まれ。大学卒業後、製造業を母体とするSIer企業に入社し、約10年間、システムエンジニアとして、製造現場の生産管理システムの開発業務に従事。2013年に故郷の高知県にＵターンし、高知県庁に入庁。入庁後は、情報政策部門で4年間、システム調達支援業務や県庁ネットワークの運用管理業務に従事した後、2017年に商工労働部門に異動。現在は、産業創造課IoT推進室に在籍し、IoTやAI等の最先端のデジタル技術を活用し、高知県内のあらゆる分野の課題解決を図るとともに、開発されたシステムの地産外商、企業集積による雇用創出等の産業振興を目指す取り組みに従事。

福島県生まれ。東京大学経済学部卒、英ケンブリッジ大学修士。大蔵省（現財務省）入省後、相馬税務署長、主計局主査、国際局課長、大臣官房参事官、OECD税制改革支援室長、アフリカ開発銀行日本政府代表理事、世界銀行日本政府代表理事などを歴任。この間、北海道大学公共政策大学院教授、米コロンビア大学ビジネススクール・フェロー、グラミンアメリカ・シニアアドバイザー、アライアンスフォーラム・カウンシルメンバー、FDA理事、モザンビーク新銀行準備株式会社取締役会長などを経て、2017年4月、明治学院大学大学院教授に就任。同8月よりグラミン日本準備機構理事長としてグラミン日本の設立準備を進め、2018年9月に一般社団法人グラミン日本を設立、理事長/CEOに就任。
著書論文：『マイクロファイナンスのすすめ』（東洋経済新報社、2008年）、『マイクロファイナンス』（2009年、中公新書）、『構想グラミン日本』（明石書店、2014年）等。

米国生まれ。幼少期をカリフォルニアと大阪で過ごす。ボストンのエマーソン大学卒業したのち電通入社。クリエーティブ部門にてコピーライター、CMプランナーを経験し、PR部門へ。PR視点を取り入れたクリエイティブ・プランナーとして、国内クライアントだけでなくグローバル案件にも従事している。
One Show 金賞、カンヌライオンズ銀賞、２年連続CMデータバンクコピーライター年間トップ20

1982年、上智大学外国語学部英語学科卒業。同年カシオ計算機入社。入社から27年間、海外営業としてキャッシュレジスターをはじめとするシステム製品を担当。オーストラリアと米国での駐在を経験する。
2009年より国内にて輸出管理業務をはじめとするコンプライアンス担当を経て、2011年より現職。人権の尊重が企業文化として定着することを目指し、独自に開発した「人権チェックツール」の活用による人権デューディリジェンスの仕組構築や、「カシオグループ人権方針」の制定に注力する。近年ではCSRの核人材の育成を図り、各部門に総勢100名を超える「CSRリーダー」を任命し、ボトムアップによるグループのCSRリテラシーの向上に取り組んでいる。

Christian Heller is leading BASF’s impact measurement and valuation program Value-to-Society. It is about embedding natural, social and human capital in BASF Group. Located in the Corporate Strategy department he has developed the concept with internal and external experts, which is now being integrated at various levels throughout the company.
Christian is representing BASF in respective initiatives such as the Impact Valuation Roundtable, the WBCSD’s Redefining Value program or the Embankment Project of the Coalition for Inclusive Capitalism. Christian is member of the International Advisory Group of the Shift’s Valuing Respect Project and co-chairing the Integrated Thinking and Strategy Group of the International Integrated Reporting Council.
Before, Christian had position in BASF’s Human Resources, EHS, and communications department working on topics such as human rights or company strategy. Christian holds a degree in philosophy.

アジアにおけるプラスチック問題とサーキュラ― エコノミーを研究するアメリカ生まれのコスモポリタン

1987年、ミノルタ株式会社入社。人事部、米国駐在、メディア向け企業広報を経験。2003年のコニカとミノルタの統合後は、IRを担当。その後、インターナルブランディングのチームリーダーを経て、2014年8月より現職。ESG評価への対応、CSR調達の推進、CSRレポートを始めとする社内外コミュニケーション、SDGsの社内浸透などを担当。

1975年大津市出身。弁護士として日米の法律事務所勤務を経て2012年より現職。2009年ハーバード大学ロースクール修了。2015年世界経済フォーラム（WEF）のYoung Global Leaders、2016年経済開発協力機構(OECD)・フォード財団主催「包括的成長のための都市づくりキャンペーン事業」に係るチャンピオン市長連合メンバーに選出。

(NPO)サステナビリティ日本フォーラム代表理事
グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン理事、日本サステナブル投資フォーラム理事・最高顧問、グリーンファイナンス推進機構理事、環境経営学会会長、アース・ウォッチ・ジャパン理事、環境パートナーシップ会議理事、レジリエンスジャパン推進協議会理事、サステニビリ・コミュニケーション・ネットワーク体表幹事、環境監査研究会代表幹事など。
元GRI運営委員(1998-2002)・理事(2002-2006)。
環境管理規格審議委員会EPE小委員会委員、環境省//情報開示基盤WG座長・環境コミュニケーション大賞審査委員会委員、日中韓環境大臣会合(TEMM)付設日中韓環境産業英卓会合(TREB)団長、環境報告ガイドライン2018年版解説書等作成に向けた検討会委員、民間事業者の気候変動適応の促進に関する検討会委員、など。
東京大学法学部卒。

1967年東京大学工学部化学工学科卒業。2005年第28代東京大学総長に就任。2009年総長退任後、三菱総合研究所理事長に就任。2010年8月には、サステナブルで希望ある未来社会を築くため、生活や社会の質を求める「プラチナ社会」の実現に向けたイノベーション促進に取組む「プラチナ構想ネットワーク」を設立し、会長に就任。
現在の日本を他国に先駆けて課題が顕在化している「課題先進国」と定義し、この状況を困難であると同時にチャンスと捉え、国際社会で真の競争力を持つために、我々は何をすべきかを説く。
専門は化学システム工学、地球環境工学、知識の構造化。地球温暖化問題の第一人者でもある。著書に「『課題先進国』日本（中央公論新社）」、「新ビジョン2050（日経BP社）」など多数。
また、ドバイ知識賞（2017年）、イタリア連帯の星勲章（2007年）や「情報通信月間」総務大臣表彰（2014年）、財界賞特別賞（2016年）、海洋立国推進功労者表彰（2016年）など、国内外の受賞も多数。

1970年滋賀県生まれ、京都大学工学部にてシステム工学を学んだ後、92年大和ハウス工業入社。入社後、大阪工業大学で建築を学び、06年まで本社設計部門にて、「大和ハウス大阪ビル」「石橋信夫記念館」など、大型建築プロジェクトの設計・デザインを担当。06年より本社環境部門にて、大和ハウスグループ全体の環境マネジメントを統括。環境経営戦略の立案、温暖化対策の推進等に従事。15年から現職。一級建築士、CASBEE評価員（戸建・建築・不動産）。

関東学院大学副学長、学生生活部長、スポーツセンター長、経営学部教授
横浜国立大学経営学部卒業、同大学大学院経営学研究科修士課程修了、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得退学。明治大学博士（商学）。山梨学院大学商学部専任講師、助教授、関東学院大学経済学部准教授、教授を経て現職。研究テーマは、企業不祥事、企業の社会的責任論。一般社団法人経営倫理実践研究センター上席研究員、日本経営倫理学会理事。著書に『CSRのマネジメント』白桃書房、2011など。

兵庫県西宮市生まれ。鳥好き。10歳の時出会った絶滅危惧種の飛べないオウム「カカポ」がきっかけで環境問題に関心を持つ。大学で環境政策を専攻後、モンゴルでの国際NPO代表、フィリピンでの国際物流企業での営業職を経て現職。日本初の「ゼロ・ウェイスト」宣言を行った徳島県上勝町を拠点に、同町のゼロ・ウェイストタウン計画策定や実装、ゼロ・ウェイスト認証制度の設立、企業との連携事業など政策立案や事業開発を行うとともに、国内外で年間100件以上の研修や講演を行いゼロ・ウェイストの普及に貢献する。
2012年に世界経済フォーラムU33のGlobal Shapers Communityメンバーに選出される。

新聞社を経て、2015年より楽天グループのソーシャルイノベーション領域を担当。2018年、高校生と地域の課題解決に取り組むプログラム「Rakuten IT School NEXT」を全国10か所で開始。高校生・楽天社員・地域住民が同じ目線で語り合うワークショップを通じて、地域の課題を見つめなおし、楽天グループのサービスや技術を活用して解決方法を探っている。人口減少が進む日本各地で顕在化する地域の課題に、地域の未来を担う次世代や地域住民など様々なステークホルダーと共に取り組んでいくことで、SDGs達成への貢献を目指す。

東大発医療AIベンチャー株式会社miup代表取締役。学生時代より貧困問題に興味を持ち途上国開発研究を行なうが、徐々に研究だけではなく事業家として途上国に関わりたいと考えるようになる。外資系消費材メーカーでの商品開発・マーケティングを経てバングラデシュにて起業。農村など医療過疎地にてAIベースの遠隔医療を行うほか、都市部においては中流層・富裕層向けに検診サービスや臨床検査センター運営など医療系事業を展開。サステナブルな形での社会貢献を模索している。 東京大学大学院卒（農学修士）

東京大学法学部卒。1977年農林省入省。2005年環境省大臣官房審議官、2006年農林水産省大臣官房審議官、2007年関東森林管理局長を経て、2008年退官。同年伊藤園入社、2010-2014年取締役、2014-2018年常務執行役員、2018年5月より現職。著書『CSR新時代の競争戦略』日本評論社・2013年）、『協創力が稼ぐ時代』（ウィズワークス社・2015年）。『経営に生かすSDGs講座』(環境新聞社・2018年）。笹谷秀光公式サイトー発信型三方よし（https://csrsdg.com/）
現在、日本経営倫理学会理事、グローバルビジネス学会理事、特定非営利活動法人サステナビリティ日本フォーラム理事、学校法人千葉学園評議員、宮崎県小林市「こばやしPR大使」

2000年にヤフー株式会社入社後、ブランド・マーケティングや社会貢献活動、地方創生関連を担当した後、2016年10月より北海道 美瑛町に出向。 現在、まちづくり会社である一般財団法人丘のまちびえい活性化協会を兼務しながら、地域DMO「丘のまちびえいDMO」のCMO（Chief Marketing Officer）を担当。
「丘のまちびえいDMO」の活動の一環で、町の観光施策にCRM（Customer Relationship Management）の考え方を導入して、観光客の見える化、データを基に着地型の観光商品開発や情報発信など、データドリブンな観光施策を展開している。着地型商品開発においては、農家や商業者、関係団体をも巻き込みながら横断的な展開で、観光によるまちづくりを推進している。
また、在京企業22社や内閣府などと、地域に隠れている名品を表彰していく活動「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」の幹事長としても活動し、地域商社協議会の運営なども行っている。

2010年リクルートに入社。ライフスタイルの販促事業領域の大手企業担当の営業に。全国営業通期MVP表彰など受賞歴多数。2015年、キュレーションアプリを運営するグライダーアソシエイツに入社し大手広告代理店の企画営業を務める。16年より、無垢床の賃貸リノベーションブランド『TOMOS』の工事を行うリノベーション事業と、おしゃれ賃貸メディアgoodroomを運営するグッドルーム株式会社に入社し、メディア事業部や広告事業の立ち上げ、暮らしのメディアgoodroom journalの編集・メディアリニューアルなども行う。17年より取締役に就任。現在では、goodroomの事業全体（サービス開発・マネタイズ・マーケティング・コンテンツなど）を統括している。

米国、コロラド州フォート・ルイス大学在学中に、メキシコ・チワワ州にてタラウマラ民族との生活を経て環境問題に関心を持つ。2001年に国際環境NGOグリーンピース・ジャパンのスタッフとなり、有害化学物質、過剰漁業、気候変動、違法伐採などの様々な環境問題において企業や自治体に働きかけ改善を実現。2010年に同団体の事務局長に就任。環境問題の解決にはビジネスが変わることが必要だと感じ、2016年にビジネスを手段として環境問題の解決を目指すパタゴニアに入社。同社にて、自社の環境影響の低減だけではなく、他企業や業界を巻き込んだ解決策の実現に従事。

Jennifer is an International and Human Rights lawyer currently working at Philip Morris International. More specifically, she is helping to advance its transformation goal of becoming a smoke-free company, with an emphasis on external stakeholder engagement projects. She is a qualified expert in the design and execution of sustainability and stakeholder engagement strategies. Previously, Jennifer worked for international organizations including UNCITRAL, UNODC, UNCTAD/ITC, and last worked the government of Israel as its Human Rights and Humanitarian Affairs representative at the United Nations and other international organizations in Geneva. Jennifer holds a Juris Doctor degree from Universidad de Chile, and an LL.M from University of California, Berkeley, as well as specialized diplomas in women’s rights, shared value, sustainability, and political affairs from IHEID, Harvard Business School, the Harvard School of Public Health, and Stanford University.

1988年花王株式会社入社。　生産技術研究所、情報科学研究所、加工・プロセス開発研究所を経て、2006年環境・安全推進本部に異動。同本部課長を経て、2018年7月ESG部門創設に伴い現職。生産プロセス設計、エネルギー・GHG管理やプラスチック関連をはじめとする環境分野全般を専門とする。

途上国で見た子どもの貧困と、飲食店の広告費の課題を同時に解決する「テーブルクロス」の仕組みを考案。飲食店を予約すると途上国のこどもたちに給食が届けられる。さらに、昨年2018年よりインバウンド事業「byfood.com」を運営。訪日外国人に対して食体験型のアクティビティイベントを提供し、”食”に特化をしたプラットフォーム事業を拡大している。大学三年時に起業した際は、約1億の資金調達を行いシステム開発に力を入れてきた。現在では社内の半分は外国人、さらにこどもを持つ女性社員の採用も積極的に行いダイバーシティの企業作りに励む。EY主催WWN2018受賞。EO GSEAグローバルコンテスト日本代表、キャンパスベンチャーグランプリりそな銀行賞受賞。経済産業省や内閣府をはじめ、企業・経済団体・大学・NPOなどでの講演多数を行う。

認定NPO法人ACE事務局長・共同創業者。大学でインドの児童労働を研究。現地のフィールドワークで働く子どもたちと出会い強い衝撃を受ける。1997年大学在籍中に学生5人でACEを創業。開発援助コンサルティング会社勤務を経て、2005年4月より現職。チョコレート好きが高じて、カカオ産業の児童労働撤廃をめざした活動にリーダーシップを発揮。ガーナでの子ども・カカオ農家支援プロジェクトの実施、企業との連携による商品開発やファンドレイズ、消費者向けの教材や映画の開発、メディアや国際会議での発信など、活動は多岐に亘る。SA8000社会監査人コース修了。サプライチェーンの労働・人権の社会監査、ビジネスと人権、SDGsに関する研修なども実施。明治学院大学国際学部卒業。ロンドン大学東洋アフリカ大学院国際教養ディプロマ課程、サセックス大学・文化環境開発研究所（CDE） 開発人類学修士課程修了。著書に「子どもたちにしあわせを運ぶチョコレート。」（2015年）、共著「わたし8歳、カカオ畑で働きつづけて。」（2007年）（いずれも合同出版）、ACE著「チェンジの扉」（2018年、集英社）では第一章を担当。

日本と欧州とのCSR／サステナビリティの懸け橋となるべくSustainavision Ltd.を2010年英国に設立。ロンドンに拠点を置き、日本企業に対してCSR／サステナビリティに関する研修、関連リサーチを実施。2012年より「英国CMI認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー資格講習」を日本にて定期開催している。
2017年一般社団法人ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サステイナブル・サプライチェーン（アスク）を日本にて設立、日本企業のサプライチェーン上の人権、労働問題、環境問題の課題解決に向けた取り組み（外国人労働者ラウンドテーブルなど）を海外のイニシアティブとの連携を行いながら進めている。

1991年大手重工メーカー入社、工場管理部にて人事・総務・採用・教育・給与・労使交渉・労働安全衛生などを担当。労働安全衛生主担当として、工場の「安全衛生内部監査制度」を企画・導入。環境ビジネス(再生可能エネルギー／R.P.F.製造) 新規事業会社立上げ後、2007年渡英。英国イースト・アングリア大学環境科学修士、英国ランカスター大学MBA修了。
ビジネス・ブレークスルー大学講師（担当：CSR／サステイナビリティ）。執筆講演多数。

大学卒業後、サントリー株式会社へ入社。営業部門にて企画業務に携わった後、人事部門にて労務・グローバル人事・採用等を担当。現在はダイバーシティ推進室課長として、「みんな違うことがあたりまえ、違いを活かしあって面白いことにチャレンジする」組織を目指し、サントリーグループ全社のダイバーシティ＆インクルージョンの実現に向けて、性別・障がい・国境・年齢などにとらわれることなく、多様な意見・価値観を積極的に取り入れるような取り組み・働きかけを幅広く実施中。１児の母。

“Dr. Joe Árvai is the Max McGraw Professor of Sustainable Business in the School for Environment & Sustainability, and the Stephen M. Ross School of Business, at the University of Michigan. He is also the Director of the Erb Institute, which helps businesses advance internal and global sustainability goals.

Joe is an internationally recognized expert in risk management and decision-making. His work has two main areas of emphasis: First, he focuses on advancing our understanding of how people process information and make decisions, with a specific emphasis on how they make tradeoffs. Second, he develops and tests tools and approaches that can help businesses and consumers make smarter triple-bottom-line decisions.

In addition to his academic work, he is a former science advisor to the Administrator of the U.S. EPA, and he is a member of the National Academy of Sciences’ Board on Environmental Change and Society. In his spare time, he rides fast motorcycles and climbs tall mountains. Twitter: @DecisionLab”

2018年4月よりソーシャル・インベストメント・パートナーズにアドバイザーとして参画し、同年9月より理事。SIPの理事として投資先の発掘、デューデリジェンス、および、経営支援を行う。また、同時に経営コンサルタントとしても活動中。SIP△前は、2013年から2018年まではKKRキャップストーンのマネージングディレクターとしてKKRの投資先企業の変革とターンアランドを支援。2004年から2013年まではマッキンゼー・アンド・カンパニーのパートナーとして経営コンサルティングに従事。その他、ZSアソシエイツ、グローバル・フレイト・エクスチェンジ、ゲートウェイなどでの職歴を持つ。カルフォルニア工科大学にて物理化学の博士号、リード大学の学士号を修得。

2015年から現職にて地球温暖化対策の推進に取り組む。

区が基本目標に掲げる「地域力と行政の連携がつくる人と地球にやさしいまち」の実現をめざし、地球温暖化に関する意識啓発や区の率先行動として位置づけられているエコオフィス推進プランを担当。

地球温暖化対策は未来をつくる仕事。一人ひとりの取り組みの効果は小さくとも、みんなで取り組むことで大きな効果を生み出すを信念に、区民、事業者、行政の連携・協力による低炭素社会の構築をめざす。

1979年山口県出身。2004年大学院卒業後、株式会社ミスミに入社。
2007年、貧困、差別・偏見、環境問題等の社会問題を解決する「ソーシャルビジネス」しかやらない会社として、田口一成氏(株式会社ボーダレス・ジャパン代表取締役社長)と共に株式会社ボーダレス・ジャパンを創業。以来同社は、国内・海外を問わず、社会問題を解決したいという強い志を持つ社会起業家を生み出し、互いの資金・人材・事業ノウハウを共有し、社会インパクトの最速最大化を推し進める「社会起業家のプラットフォーム」として、次々と事業を創出し続けている。2018年8月時点で、9カ国11拠点20事業を運営している。

1990年3月早稲田大学商学部卒業。同年4月、竹中工務店入社。建築工事の作業所事務担当・工事損益管理グループ長など生産部門を経て、2007年より経営企画室にて全社の経営計画策定、組織・制度企画、環境戦略立案業務などを担当。2012年にCSR推進部門を立上げ、CSR / CSV経営の構築を進めるとともに、企業財団やNPO法人の設立にも関わる。現在はまちづくり戦略室・スマートコミュニティ推進室なども兼務し、様々なセクターと連携しながら、事業・非事業の両面から社会課題解決に取り組む。

オムロン入社後、信号処理や機械学習のアルゴリズム3D画像計測原理や計測アルゴリズムの研究に従事。交通システムや制御機器事業など幅広い分野で画像センシング技術を商品へ実装。2018年よりオムロン サイニックエックス株式会社代表取締役社長就任。

1964年生まれ。
‘83年、早稲田大学第一文学部入学。
‘87年、株式会社講談社入社。
『ViVi』『FRaU』の編集者を経て、
‘97年、日本で初めてのビューティ専門誌
『VOCE』創刊のため新雑誌準備室へ。
‘04年より6年間、同誌編集長。
‘09年には、VOCEのTV版
『BeauTV〜VOCE』（テレビ朝日）をスタート。
‘10年より4年間、『FRaU』編集長。
‘14年11月より、女性コンテンツを生かした新事業開発がミッションの
『新事業ラボ』『WOMAN’S LABO』『第二事業戦略部』担当部長。
‘16年1月からは、社外に創立されたビューティ界の
新サービス「BE-BANK」エグゼクティブ・プロデューサーも。
‘17年12月より現職。

2006年リクルートに入社。経営企画室で新規事業提案制度「New RING（現Ring）」総合事務局、08年HR領域の大手企業担当の営業に。12年ロンドンへ赴任し、人材派遣会社Advantage Resourcing UK及びAdvantage xPOの2社の代表取締役を務める。15年リクルートホールディングスR&D本部事業開発室 室長、16年同社グローバル人事統括室 室長に。18年1月よりChief of Staff, Indeed, Inc.を務める。18年4月よりリクルートホールディングス執行役員（経営企画、コーポレートコミュニケーション、人事）に就任。16年Forbes Japan「世界で闘う日本の女性55人」にグループで初めて選出された。

Sonya Bhonsle is the Global Head of CDP’s Supply Chain program which enables major multinationals and governments to achieve sustainable supply chains, influencing over US$3.3 trillion in annual procurement spend. Sonya has over 14 years of Sustainable Supply Chain experience, both in the public and private sector. Over the last few years she has specialised experience on Scope 3, setting and meeting scope 3 targets (including science-based targets), as well as setting and meeting water security and deforestation related supply chain goals.

Twitter: @S_Bhon / @cdp
Linked in: https://www.linkedin.com/in/sonyabhonsle/

1986年、婦人画報社（現ハースト婦人画報社）に入社。『mcシスター』のほか、『25ans』の編集長を歴任し、1999年に退社。『ヴォーグ ニッポン』（「現ヴォーグ ジャパン」）創刊に伴い同誌の編集長を務めたのち、『Miss』等の編集長を経て、2006年に再び『25ans』編集長に就任。その後、2012年に『Richesse』創刊に伴い、同誌の編集長も兼任する。2016年11月10日より現職。ラグジュアリー メディア グループにおいて編集、ビジネスの両面からサポートし、グループのデジタルシフトやリソースの最適な活用を推進。新規ビジネスの開拓や複数の媒体による合同の取り組みなど、グループとしての相乗効果に取り組んでいる。また、財務省の財政制度等審議会の臨時委員を務める。

慶応大学湘南藤沢キャンパス（SFC）にて地球温暖化に関する定量分析にて学士・修士を取得後、日本エネルギー経済研究所研究員を経て、公益財団法人地球環境産業技術研究機構(RITE)研究員（嘱託）や日本自然エネルギー株式会社研究員などを歴任。東京大学新領域創成科学研究科にて、博士（環境学）を取得後、科学技術振興機構低炭素社会研究センター研究員（現在は特任研究員）、東京大学工学系研究科特任研究員（現在は客員研究員）として、エネルギー経済モデル、再エネ政策、省エネ政策・原子力政策に従事。気候変動課題についての統合モデルの分野ではノードハウス教授(ノーベル経済学賞受賞)による「地球温暖化の経済学」を共訳、DICEモデルによる分析も早期から実施している。2015年よりCDPに参加し、現在はSBT（企業版2℃目標）・RE100（再エネ100%宣言）の担当として、企業のエンゲージメントに従事している。

テレビ東京ホールディングス CSR推進委員会事務局長
平成元年に慶應義塾大学法学部法律学科卒業、テレビ東京に入社。
番組宣伝部でパブリシティを担当後、報道局へ。司法記者として東京地検特捜部の大型経済事件を筆頭に、オウム真理教の麻原彰晃元死刑囚の初陳述を中継するなど一連の教団事件を取材し、熾烈なスクープ競争の渦中に結婚。
宮内庁記者時代に第1子を出産後は報道現場を離れ、経理や人事、社長秘書などで経験を積み、本社移転プロジェクトにも携わった。
現在は、次世代育成キャリア教育を中心としたCSR活動に情熱を注ぐ。
大学生の息子と高校生の娘の母。趣味はクラシックバレエで年に1度舞台に立つ。

2000年青山学院大学国際政治経済学部卒業、2002年横浜国立大学大学院国際社会科学研究科会計経営システム専攻修了（経営学修士）。KPMG AZSAサスティナビリティにてコンサルタント業務に従事し、その後Vodafone Japan/ソフトバンクモバイルCSR担当を経て、2007年よりRiskMetrics Group（現MSCI Inc. ）にてESGリサーチに従事。現在は、主にコンシューマーインダストリーおよびトレーディングインダストリー担当アナリスト、全インダストリーの日本株リサーチの統括の傍ら、日本市場の投資家向けのESG投資紹介に注力する。

1987年九州大学工学部卒業、同年東亜国内航空（現日本航空）入社、整備から始まり、空港、経営企画などに勤務し、金沢支店長、ニューデリー支店長を経て2017年6月の地域活性化推進部新設とともに現職。日本航空での地域活性化に関して社内外の取りまとめや企画立案、施策の実施を行っている。また、中小企業診断士としても活動している。
生産年齢人口の減少に伴う地域経済の衰退に対し、倒産時にいただいたご恩をお返しすること、および航空輸送事業の長期的な維持・発展を大義として地域の持続的な発展を目指し活動している。具体的には、交流人口の拡大と産業振興を軸としており、それらを通して地域の方々と笑顔を共有したいと考えている。地域との会話とそれによる地域課題の発掘を第一歩に、当社のネットワークなどを活用し地域とともに解決策を模索している。

1995年、日本たばこ産業株式会社（JT）入社。 企業文化部、加工食品事業、パブリックリレーション部、 JT International Corporate Communicationsを経て、2017年より現職。JTグループのサステナビリティ推進の企画、人権尊重への取り組み、サステナビリティレポートを始めとする社内外コミュニケーションを担当。JTグループのサステナビリティの取り組みを推進中。

1967年福岡県福岡市生まれ。東京大学工学部原子力工学科卒、同経済学部中退、ニューヨーク大学法学院客員研究員。1991年度外務公務員Ⅰ種試験合格、92年外務省に入省し、国連政策課、国連行政課、国連日本政府代表部一等書記官等を歴任。2001年より2年間は、緒方貞子氏の補佐官として「人間の安全保障委員会」事務局勤務。2005年より国際連合事務局・人間の安全保障ユニット課長、2010年10月より3年間はパキスタンにて国連広報センター長。外務省での専門語学は英語、河野洋平外務大臣、田中真紀子外務大臣等の通訳を務めた。2014年6月よりデロイトトーマツコンサルティングの執行役員。同社CSR・SDGs推進室長。2017年9月に独立し、新会社SDGパートナーズを設立して現在同社代表取締役CEO。2018年4月よりリクルート・ホールディングス社のシニア・パートナー。

1999年11月より現職。フィンランドと日本のビジネス交流の発展・促進でテレコム、エネルギー、エンジニアリング、イノベーションを担当。

広告会社を経て29歳で広告・マーケティングの専門雑誌「宣伝会議」の編集長に就任。宣伝、広報、コミュニケーション戦略を専門に、取材、執筆を通して企業および地域の広報・ブランド戦略に関わる。各種広告賞、広報コンクール審査員、地方制度調査会、中央環境審議会委員、社会資本整備審議会委員。環境省「クールビズ」ネーミング委員、伊勢志摩サミットロゴマーク、G20ロゴマーク選考委員、2020エンブレム委員、ボランティアネーミング選考委員を務めた。2014年より地方創生と新事業の研究・人材育成を行う学校法人先端教育機構・事業構想大学院大学の教授、株式会社宣伝会議取締役を兼任し、2016年に学長就任、現在に至る。日本郵便社外取締役。事業構想による企業のイノベーション、事業承継、地域資源を活かした地域経営、ブランド戦略、広報活動等の研究会を主宰、推進している。

2000年ジョンソン･エンド･ジョンソンに入社。現在はグローバル・コミュニティ･インパクトのアジア･パシフィック地区ディレクターとして、15カ国での社会貢献活動推進を担当。主に妊産婦と乳児の死亡率減少、保険医療システムの強化、メンタルヘルスなどをテーマに、各国の現地法人とともに、地域のヘルスケアニーズに対応したプログラムを非営利団体とのパートナーシップのもと実施している。米国コロンビア大学公衆衛生大学院卒業。

兵庫県出身。上智大学卒業後、NECネッツエスアイに入社。
NECに出向し、携帯端末のハードウェア開発と企画業務に従事した後、自社復帰後は、販促・マーケティング業務を遂行。その後育休を経て女性活躍推進PJのリーダーとして、テレワークの仕組みやシステムの実証を実行。
働き方改革に携わりながら、場所や時間に制限されない働き方・暮らし方を模索中。3児の母。

1981年 4月 日産自動車株式会社入社
2006年 4月 日産自動車株式会社 技術開発本部IT＆ITS開発部 部長
2008年 4月 執行役員 電子・電動要素開発本部、技術開発グループ　担当
2009年 4月 執行役員 電子技術開発本部、EV技術開発本部　担当
2013年 4月 執行役員 電子技術開発本部、EV技術開発本部、車両要素技術開発本部　担当
2014年 4月 アライアンスグローバルダイレクター、常務執行役員第一電子技術開発本部　担当
2016年 4月 フェロー 電子・メカトロニクス車両開発 担当

1991年4月　ソニー株式会社入社
システムLSIの設計業務に従事後、環境の業務を希望して、1999年4月より社会環境部にてソニーグループの環境方針・目標策定の企画業務、環境コミュニケーション業務などを従事。仕事の幅を広げるために、2008年2月より中国・上海に赴任し中国地域の環境統括部署を担当。2013年2月から現在までソニーグループの環境統括に従事している。
プライベートではマラソンを趣味にしていて、全国各地のマラソン大会やトレイルランニング大会に精力的に参加。50歳の今もフルマラソンを3時間以内で走る。
仕事とプライベートの両方でサステナブル社会と生活の実現を目指している。

Engineer in Organic chemistry – graduated in engineer school: INSA in 1994
10y in textile industry as raw material and process development manager
then join L’Oréal research & development, In July, 2004
– as raw material manager and interface with external partners for actives.
– then as REACH regulation manager
– later on appointed as Biological Actives raw material department head and created the international Raw material biological actives hub. In which we developed major L’Oréal actives ingredients still in the market today.
– In 2012, I took over the international Raw material Color Hub, expending my expertise in inorganic chemistry.
– I joined Nihon L’Oréal in 2014, as the head of advanced research Japan and Korea, covering all activities related to scientific collaboration with external partners, in the field of material sciences and life sciences.
In 2015, on the top of the advanced research position, I was nominated coordinator of the L’Oréal sustainable program: Sharing Beauty with All in R&D Asia.

東京大学工学部物理工学科卒
プリンストン大学工学部化学工学修士修了
ソニー株式会社で、2003年のCSR部発足当初から統括部長を約10年務める。その間、ソニーグループへのCSRマネジメントの導入、情報開示、投資家やNGO等とのステークホルダーエンゲージメント、NGOとの連携プロジェクト、サプライチェーンマネジメントなどCSR全般の統括責任者を務める。その後、ロイドレジスターグループ入社を経て、現在、ロイドレジスタージャパン株式会社取締役。ISO 26000, ISO 20400, GRIスタンダード、東京オリンピック・パラリンピック持続可能な調達コード等、国内外の規格等の策定に多数参加。著書「ESG投資時代の持続可能な調達」（日経BP）

1958年12月　和歌山県生まれ
1981年 3月　大阪芸術大学芸術学部デザイン学科卒業
1989年 4月　住友林業株式会社キャリア入社
2008年 4月　住宅事業本部　商品開発部長
2010年 4月　コーポレート・コミュニケーション室長
2011年10月　知的財産室長
2016年 4月　筑波研究所長
2017 年6月　理事　筑波研究所長（現任）

大阪大学経済学部卒業後、1980年4月に住友化学工業株式会社（2004年10月 住友化学株式会社に社名変更）に入社。20年以上にわたり、健康・農業関連事業に関わる。2009年4月に執行役員、2011年4月に常務執行役員を経て2013年より現職。健康・農業関連事業部門を統括。2010年より農薬関係の国際団体 CropLife International (CLI)の農薬戦略委員会員(2016年-2017年Chair就任)、2013年より日本農薬工業会(JCPA)の副会長、グローバルファンド日本委員会の Advisory Board メンバーを務める。2016年4月にロールバック・マラリア(RBM)の民間代表理事として選出され、同年6月に Malaria No More Japan理事にも就任。2017年5月JCPA会長に就任、大阪大学大学院　国際公共政策研究科の招へい教授も務め、2018年1月よりCLIの理事に就任。

1986年東京海上火災保険入社。1997～2004年米国シカゴにて営業駐在員。2004年帰国後、保険規制の国際動向ウオッチャーを経て、2011年8月より東京海上ホールディングス 経営企画部 CSR室長。2012年に起草された国連環境計画 金融イニシアティブ（UNEP FI）「持続可能な保険原則」（PSI）の策定作業に参加し、第一期ボードメンバーを務めた。
2018年4月より現職にて気候変動及び自然災害対応に関する国際的なイニシアティブに参画。気候変動に関しては、ジュネーブ協会・巨大災害と気候リスク作業部会に関わる一方、2016年1月～2017年7月、金融安定理事会（FSB）・気候関連財務ディスクロージャータスクフォース（TCFD）にメンバーとして参加。自然災害対応に関しては、2015年よりアジア太平洋経済協力（APEC）財務大臣プロセスの下で災害リスク金融と保険の普及を図る作業部会に民間有識者として関与。

2002 FIFAワールドカップ 日本・韓国が開催された年にアディダス ジャパン株式会社グループ法務本部に入社。同時にグローバル部門であるSEA （Social &Environmental Affairs）に帰属しサプライヤーソーシャルコンプライアンスプログラム【ワークプレイススタンダード】の日本サプライヤーへの導入・推進業務を担当する。加えて、アディダスの人権デューデリジェンス、現代奴隷アウトリーチプログラム、責任のあるサプライチェーンに関するステークホルダーエンゲージメントをリードし、啓蒙、教育を社内、企業コミュニティーへ発信している。16年間国内外の製造委託先工場の労働環境改善のためのモニタリングとアドバイスを実施する。

1956年生まれ。 千葉県出身。1981年一橋大学法学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。
みずほフィナンシャルグループ与信企画部長、みずほ銀行銀座通支店長、みずほ銀行コンプライアンス統括部長を経て、2011年みずほ銀行常務執行役員。2013年より第一勧業信用組合理事長。2016年黄綬褒章受章。

広島市出身。多摩美術大学 グラフィックデザイン専攻 卒業。カルビー入社後は広報、PR、ウェブコミュニケーション、お客さま対応などに従事。2009年より社会貢献委員長　現在にいたる。「社会貢献と多様性のない会社は滅びる」というトップ方針のもと、グローバル食品企業としてすべてのステークホルダーに愛されるサステイナブルブランド実現に奔走中。大学などでの講義多数。趣味はカープ応援とクロスカントリースキー。

大手コンサルティング会社を経て、PwC入社。戦略立案、グループ経営管理、ワークスタイル改革などの企業変革を専門とし、プロジェクト経験多数。
現在はPwC Japanのデジタルサービス、およびイノベーションの創出・活性化を支援する専門組織「グローバルイノベーションファクトリー」のリーダー。PwC Japanにおいて従来のプロフェッショナルサービスとは異なる最新のテクノロジーを活用したデジタルプラットフォームを世界各国のスタートアップ、大学、研究所、NPOとも連携しながらクライアントに提供している。
寄稿多数、代表著書に「シェアリングエコノミーまるわかり」（日経文庫）

1962年 大阪生まれ。
1984年 京都大学工学部建築学科卒業。1986年 京都大学大学院工学研究科建築学専攻修士課程修了後、竹中工務店に入社。
1987年より竹中工務店大阪本店設計部に勤務。
2000年 アジアン・アーキテクチュア・フレンドシップ(AAF)を設計部有志で共同設立、ネパールでの学校建設支援を開始。
2003年 電気も電話もなく、車が通ることができる道もないヒマラヤ山麓の村・フィリムに10年生までの教育を受けることができる学校を開設。2009年には遠方の村の生徒のために寄宿舎と食堂等を建設。現在約400人の生徒が学ぶ。2015年のネパール中部大地震以降は被災した建物の再建・修復と、生徒数の増加に伴う増築計画を実施中。
2015年に特定非営利活動法人の認証を得て、現在AAF副理事長。竹中工務店大阪本店設計部第1部門 部長。

建築・都市デザインと健康・予防医学の融合領域(建造環境と健康)に関する研究・教育を実践。2002年千葉大学工学部デザイン工学科、同大学大学院工学研究科修士課程、後に博士課程修了。株式会社栗生総合計画事務所、個人事業を経て、千葉大学予防医学センター研究員。2013年より同センター・健康都市空間デザイン学分野・准教授。

経済産業省（通商政策局にてFTA交渉／ASEAN地域担当），キヤノン （経営企画にてグループ中期経営計画，M&A担当），A.T. カーニー（戦略コンサルティング）を経てデロイト トーマツ コンサルティングに参画。経営戦略・事業戦略の豊富なコンサルティング経験と規制制度に関する 深い理解を背景に官民のルール形成やロビイング支援に注力している

著書に 『稼げるFTA大全』（日経BP社）、『最強のシナリオプランニング』（共著：東洋経済新報社）、『世界市場で勝つルールメイキング戦略』（共著：朝日新聞出版）がある他、日経ビジネスオンライン『通商の課外授業（連載中）』等への寄稿や講演・テレビ等識者コメント 多数

– 多摩大学大学院 ルール形成戦略研究所 副所長／客員教授
– 経済産業省「Society 5.0標準化推進委員会」 委員 他 政策検討委員
– JETRO「社会課題解決型ルール形成支援プロジェクト」審査委員／SDGs研究会委員
– 一般社団法人エシカル協会 特別顧問

学生時代は物理学を専攻。
1977年、株式会社ブリヂストン入社。東京都小平市の技術センターで、タイヤ材料設計、構造設計を担当。1992年、米国の事業会社に開発者として派遣。場所は、オハイオ州アクロン市、クリーブランドの南30マイル、人口約20万人。かつて米国のタイヤ産業は全てこのアクロン市にあった。1988年ブリヂストンはファイアストン社を買収し、買収後の第2陣として現地へ派遣。
全部で3回、都合16年間、米国の事業会社、ブリヂストン・アメリカズへ派遣。3回目は、現地会社のCTOを担当。また、帰国の間に、直需販売と商品戦略の役員を担当し、技術以外の運営を担当したことで、様々な経験と、特に社外の色々な人脈を作ることが出来た。
2015年3月、米国より帰任、それ以降「技術スポークスパーソン」を担当し、現在に至る。

早稲田大学政治経済学部卒。（株）西武百貨店取締役（企画室長等）、香川大学経済学部教授（経営戦略論等）を経て、現職に至る。専門は、戦略研究、文化評論。
学会では、戦略研究学会元会長、日本経営システム学会常任理事、日本情報経営学会理事、日本経営診断学会理事等を務める。他に、Academy Of Management（米国）、日本ペンクラブ会員。
著書には、『戦略的パーソナル・マーケティング』『ソシオビジネス革命』『無形資産価値経営』『スロースタイル』等多数ある。また、学術論文も多数。

1981年生まれ。2016年、立命館大学大学院文学研究科博士後期課程修了。博士（文学）、博士（医学）。日本学術振興会特別研究員DC2（2010-2012）、福島県立医科大学 医学部 衛生学・予防医学講座 助手（2012-2016）、同 助教（2016-2018）を経て現職。

専攻は心理学および予防医学。特に、インタビューおよび参与観察を中心とした質的研究を専門とする。2007年～2011年にかけて、筋萎縮性側索硬化症の患者宅を約5年間にわたり訪問。患者にとって快適と感じられる療養の要因を分析することにより、コミュニケーション支援の観点から、実践的な難病者支援の方法を提案（日本質的心理学会優秀論文賞受賞）。

2012年以降は、福島県における放射性廃棄物除染作業員のメンタルヘルス支援（第21回アジア産業保健学会2014 Young Investigator Funding採択）、や、健康診断データを用いた産業業態別メタボリックシンドロームリスクの疫学研究（PLoS One, 2016 掲載; 日本経済新聞 2017/2/9 「くらし」欄 掲載）にも携わる。保健・医療分野において、量的・質的研究法を組み合わせた幅広い研究活動を行っている。

主著に『コミュニケーション支援のフィールドワーク―神経難病者への文化心理学的アプローチ』（ナカニシヤ出版, 2018年）。
共著・分担執筆として、『Dynamic Process Methodology in the Social and Developmental Sciences』 (Springer, 2009)、『Oxford Handbook of Culture and Psychology』（Oxford University Press, 2012）、『社会と向き合う心理学』（新曜社, 2012）、『TEA実践編―複線径路等至アプローチを活用する』（新曜社, 2015）、『質的心理学辞典』（新曜社, 2018）。

他の活動・所属は以下。
日本質的心理学会編集委員会（2018～）
立命館大学地域健康社会学研究センター 客員協力研究員（2017～）
日本医学教育学会 準備教育・行動科学教育委員会（2015-2016）

Peter Bartsch has 20 years of experience in textile industry. He worked in R&D, technical customer services, business development and marketing. He has gained experience throughout the entire supply chain including brand and retail level before taking responsibility for Corporate Sustainability in Lenzing Group from 2014. As head of sustainability department, Mr. Bartsch is responsible for the integration of sustainability in different business functions and for the implementation of the sustainability strategy in the Group. He reports directly to the Management Board of the Lenzing Group.
He is a board member of DTB, a German association for partnering and dialog within the textile industry. Mr. Bartsch has obtained a PhD at the Institute for Textile Chemistry at University of Stuttgart/Germany in 1995.

1967年デンマーク生まれ、日本在住28年。コペンハーゲン大学文化人類学部卒業
一般社団法人NELIS代表理事、リーダーシップアカデミーTACL代表。

1995年～1998年、東京にて中小企業向けの経営セミナー・国際シンポジウム開催に従事。マーガレット・サッチャー、ヘンリー・キッシンジャー、ピーター・ドラッカー、アルヴィン・トフラー、レスー・サローなど政財界の著名人を日本に招聘し、多くの世界的有識者の書籍のライティングも行う。
2000年から2011年まで、CSR・環境コンサルティングを手掛ける㈱イースクエアの代表取締役社長を務める。日本を代表する大手企業の事業・環境・CSR戦略、コミュニケーション・マーケティング調査、人材育成などに携わる。2002年に、LOHAS（健康と環境を志向するライフスタイル）を米国より日本に紹介し、日本初のLOHASマーケティング調査を複数年実施。2011年に、同社の共同創業者に就任。
2015年に、次世代リーダーのグローバル・ネットワークNELISを共同設立、代表理事に就任。同年、リーダーシップアカデミーTACL代表に就任。

慶応義塾大学大学院卒。1981年、サントリー株式会社に入社。2012年サントリー芸術財団サントリーホール総支配人、2015年サントリービジネスエキスパート株式会社常務取締役・お客様リレーション本部長などを経て2016年サントリーホールディングス株式会社 執行役員 コーポレートサステナビリティ推進本部長 コーポレートブランド戦略部長 に着任、現職。兼職で公益社団法人 セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン 理事。

デロイトの戦略コンサルティング部門であるモニター デロイト ジャパンプラクティス リーダー
電機、自動車、航空、消費財、ヘルスケアなど幅広い業種の日本企業を対象に約20年のコンサルティング経験を有する。CSV戦略、イノベーション戦略、デジタル戦略、組織変革等を専門とする。モニター デロイトのCSV/サステナビリティ戦略プラクティス、イノベーションプラクティス、デジタル戦略プラクティスを指揮。
著書に「CSV時代のイノベーション戦略(ファーストプレス社 2014年)」「SDGsが問いかける経営の未来（日本経済新聞社 2018年）、ほか著書、記事寄稿、セミナー講師等多数。

岐阜県出身。京都大学経済学部卒業、1991年日本生協連入協。1992年から、環境事業推進部にて、全国の生協とともに生協の環境事業・組合員による環境活動を推進してきました。　
買い物袋の有料化や牛乳パックなど容器包装のリサイクルなどは、組合員・市民の活動と生協の事業が連携して（時には衝突しながら）、生協全体での取り組み、社会での取り組みへと発展してきました。一人の一歩から百人の一歩へ・・・気づいた人が始めたことを誰もができる・続けられるようなしくみや環境づくりにつなげることが生協の役割かな、と思っています。

民間金融機関での勤務を経てWWFジャパン入局。2010年より森林プログラムにて持続可能な森林資源の利用を推進するプロジェクトを担当。海外のWWFオフィスとも連携しながら、主に日本企業に対して林産物の生産現場における情報の提供や、企業の調達方針策定・運用支援、森林認証制度の普及などを行っている。

スウェーデン、マルメ出身。ルンド大学（マーケティング専攻）を卒業後、1998年にイケアグループに入社。その後、IKEA of Swedenで2007年までインフォメーションマネジャーとして勤務後、IKEA Communicationsの責任者となる。
2011年に中国の深圳に店長として赴任をし、2013年からアメリカ法人の副社長を務める。2016年７月より現職。

As CSR director of Epson Europe and managing director of Epson Germany, Henning Ohlsson believes that organizations have the responsibility to build a sustainable future, both social and environmentally, at every level of the value chain. Linking strategic CSR direction to sales practice and customer experience is his main focus, which means bringing SDGs into day-to-day work and adding value to business performance. Climate action and responsible consumption in a circular low-carbon economy are his fields of expertise.

神奈川県横浜市出身。高校卒業後、大手飲食企業に入社。その後資金稼ぎのためにトラックドライバーを経て、2003年に創業の店舗「焼鳥 炎家」をオープン。2004年10月、株式会社キープ・ウィルダイニングを創業し、代表取締役に就任。
町田・相模原を中心とした武相エリアでカフェや居酒屋・ダイニングなどをドミナント展開。「武相」とは町田が中心となった武蔵の国と相模の国を捉えた県境一帯をさす。この言葉に出会い、新しいビジョン「GOOD LIFE BUSO」を打ち出した。この場所を先進的なエリアにブランディングするという意志を込め、街づくりをさらに深掘りする活動を行なっている。
現在、「地元をより誇り、より豊かな場所にしたい」という考えに賛同してくださった地元の方々と一緒に「武相まちづくりフォーラム」の立ち上げを行なっている。エリアのブランド化について語り合い、1つの軸をつくり上げることによって武相エリアに一貫性が生まれ、エリアのカラーが鮮明になっていくことを目指す。

1982年 キヤノンマーケティングジャパン(株)入社後、営業からマーケティング部門を経て、宣伝部及びブランドマネジメントを担当後、CSR推進部長を経験。現在は、同社・CSR本部に所属しながら、企業や大学等での講演・研修講師・コンサル・アドバイザーとしても活躍中。CSR・ブランディング・コミュニケーション分野において、豊富な経験を持ち、理論や実践手法のわかりやすい解説・指導法に定評がある。
中央大学ビジネネススクール 戦略経営アカデミー講師、一般社団法人日本能率協会 主任講師、一般社団法人日本能率協会「新しい経営のあり方研究会」メンバー、経営品質協議会認定セルフアセッサー、 Sustainable Brands Japan（SB-J）コラムニスト。社内外のブランド・CSRのセミナー講師の実績多数。

◎専門分野：CSR、ブランディング、コミュニケーション、メディア史
◎著書 等： 「企業ブランディングを実現するCSR」（産業編集センター刊）共著ほか

福岡県出身。神戸大学法学部卒業後、灘神戸生活協同組合（現在の生活協同組合コープこうべ。以下、コープこうべ）に入所。経営企画やシステム部門などに携わった後、2011年にコープこうべ 組合長理事、兵庫県生活協同組合連合会 会長理事に就任。2017年より日本生活協同組合連合会 代表理事会長（現職）。日本生活協同組合連合会は、2018年6月に「コープSDGs行動宣言」を採択し、持続可能な開発目標について生協もその一端を担うべく、SDGsの実現に貢献することを約束しました。全国の生協のトップとして、また、コープこうべ時代に培った地域経済の活性化やコミュニティづくりの経験から、社会課題の解決や持続可能な社会の実現をめざし、リーダーシップを発揮しています。

1995年4月　福島県庁入庁
2009年4月　財政総室　財務課
2011年6月　知事公室　秘書課
2014年4月　知事公室　政策調査課
2015年10月 浪江町副町長

2004年入社。09年からスポーツ部で大相撲やサッカーを担当。12年9月から社会部に異動し、2013年の東京オリンピック・パラリンピック招致決定後に東京都庁を担当。14年10月からスポーツ部で五輪報道を担当し、16年リオデジャネイロ五輪を取材。現在は東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会を担当。夏季五輪としては史上初めてとなる「SDGs五輪」への取り組みを取材している。

1983年4月　日産自動車株式会社入社
2007年4月　日産自動車株式会社　企画室　主管
2009年4月　日産自動車株式会社　ゼロエミッション事業本部　ZEV企画グループ　部長
2013年4月　日産自動車株式会社 ゼロエミッション企画本部　本部長、(兼)充電インフラ推進部　部長、 (兼)環境企画室　主管
2014年4月　フォーアールエナジー株式会社　代表取締役社長

2008年博報堂入社。マーケティング担当として化粧品、下着、美容家電、サプリメントなど主に女性ターゲットの新商品開発、ブランディングに従事。 2014年からは買物研究所で買物行動・買場起点のプラニングや研究発表を行っている。
関心領域は、心理学知見を活かした潜在意識の測定で、より生活者洞察を深めるための新しい調査手法も開発している。
また、2013年には社内横断プロジェクト「博報堂キャリジョ研」を立ち上げ、リーダーとして推進。
20～30代の働く女性(=キャリジョ)について研究し、宣伝会議などでも多数講演を行っている。

著書　4Pの流通パート担当『マーケティング基礎読本』（日系BPムック）
共著『働く女の腹の底　多様化する生き方・考え方』（光文社新書）

NGO、総合シンクタンク研究員を経て、2015年より楽天グループのサステナビリティ戦略策定、ESG情報開示のほか、ステークホルダーと連携したソーシャルイノベーションの創出を担当。2018年からは、「未来を変える買い物を。」をテーマとしたウェブメディア+マーケットプレイス「EARTH MALL with Rakuten」を楽天市場内にオープン。消費者、楽天市場出店店舗、他企業、大学等と連携し、消費者がMSC、ASC、FSC、RSPOなどの認証商品や、持続可能な社会づくりに繋がる商品をインターネットショッピングで買える環境づくりに取り組んでいる。技術士（環境部門、森林部門）。

コピーライターとして入社後、広告クリエーティブ、インタラクティブ、コミュニケーション・デザインなどの部署を経験。東日本大震災後は、社内横断チーム『新！ソーシャル・デザイン・エンジン』に所属し、東北復興や途上国支援、企業のCSR活動のプランニングなど、社会課題をテーマにした案件に多く携わる。近年は、①パーパスを探索する→②パーパスを再定義する→③パーパスをワークさせる、という独自の企画フレーム『パーパス・デザイン』を通じ、企業のコミュニケーション展開をトータルに提案している。 ACC CMフェスティバル、東京インタラクティブ・アド・アワードなど受賞。

広島県出身。お茶の水女子大学卒業後、出版社、外資系マーケティングリサーチ会社等を経て、現在は株式会社インテージに勤務。お客様のマーケティング支援、次世代リサーチソリューションの開発を担当等を経て、広報・マーケティングの立ち上げを担当。並行して、法政大学大学院ビジネススクール修了（ＭＢＡ）後、中央大学大学院戦略経営研究科博士後期課程在学中。

1978年東京生まれ。
慶応義塾大学経済学部を卒業後、2000年より㈱クボタで環境プラント部門に従事。
2003年よりインドネシアでの植林団体に移り、熱帯雨林の再生に取り組む。
2007年に坂本龍一氏の呼びかけによる森林保全団体「more trees」の立ち上げに伴い、活動に参画し事務局長に就任。日本の森づくりをベースとした国産材プロダクトのプロデュースのほか、熱帯雨林の再生活動、カーボンオフセット、ツーリズム、被災地支援も手掛ける。

神戸大学大学院 経営学研究科 博士課程後期課程修了。博士（経営学　神戸大）
日本マーケティング研究所、流通科学大学流通科学研究所、阪南大学経営情報学部を経て、2018年4月より現職。また神戸大学大学院経営学研究科COEシニアリサーチフェロー（2006-2007年）、Copenhagen Business School 客員研究員(2009-2010)も歴任。
専攻は、ユーザーイノベーション論、ビジネスモデル論、オープンイノベーション論。「イノベーションの民主化」と呼ばれるユーザー参加型のイノベーションの発生メカニズムや普及について研究を行っている。またこの新しい研究分野を普及させるため、実践型の講演やセミナーも積極的に実施している。

1991年 （平成 3年） 7月 当社 入社
2006年 （平成18年） 3月 当社 2020年グループビジョン策定PTリーダー
2007年 （平成19年） 5月 当社 ブランディング部長
2008年 （平成20年） 5月 クレアーズ日本株式会社 代表取締役社長就任
2013年 （平成25年） 3月 当社 グループお客さまサービス部長
2013年 （平成25年） 3月 イオンリテール株式会社 お客さまサービス部長
2014年 （平成26年） 3月 同社 執行役員就任
2014年 （平成26年） 3月 同社 お客さまサービス部長 兼 当社グループお客さまサービス部長
2015年 （平成27年） 2月 同社 広報部長 兼 お客さまサービス部長 兼 当社グループお客様サービス部長
2017年 （平成29年） 3月 当社 執行役就任（現任）
2017年 （平成29年） 3月 当社 環境・社会貢献・PR・IR・担当（現任）

1942 年 愛媛県生まれ
【略歴】
1985 年 東京大学 生産技術研究所 教授（～2001 年）
1999 年 デンマーク工科大学 客員教授（～1999 年）
2001 年 慶應義塾大学 理工学部 教授（～2008 年）
2003 年 東京大学 名誉教授
2003 年 建築環境・省エネルギー機構 理事長（現職）
2005 年 日本建築学会 会長（～2007 年）
2008 年 建築研究所 理事長（～2012 年）
2010 年 環境未来都市 構想有識者検討委員会（内閣府）等 座長
2015 年 新国立競技場整備事業の技術提案等審査委員会 委員長
2018 年 自治体SDGs推進評価・調査検討会（内閣府） 座長

音楽制作ディレクター、プロデューサーとして原盤制作、レーベル運営、PR、イベント企画、更には映像制作等に長きにわたり携わる。手がけたパッケージは300タイトル超。デジタル・コンテンツ運用、VR事業等をも手がけ、それらの経験値をもとに「エンターテインメント目線」による地域活性化事業をローンチ、現在に至る。三重県桑名市東京PR事務局　局長も兼務。

1987年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業。2011年に日本初・国内最大のクラウドファンディングサービス「Readyfor」の立ち上げを行い、2014年より株式会社化、代表取締役 CEOに就任。World Economic Forumグローバルシェイパーズ2011に選出、日本人史上最年少でダボス会議に参加。現在は首相官邸「人生100年時代構想会議」の議員や内閣官房「歴史的資源を活用した観光まちづくり推進室」専門家を務める。

1999年　株式会社ポーラ化粧品本舗（現ポーラ）入社
2000年　新潟販売会社へ異動
2001年　（組織が合併し）関越ポーラに所属
2004年　事業本部・組織開発部へ異動。ビューティディレクターのリクルート・育成を担当
2007年　長野エリアへ異動
2014年　事業本部・販売企画部へ異動。イベント・他社コラボの開発、新規顧客との接点開発を担当
2016年　マーケティング・宣伝部へ異動。クリエイティブやCM制作、広告バイイングなどコミュニケーション開発を担当
2018年　マーケティング・市場接点開発部が新設され今に至る。体験によるブランドコミュニケーション開発を担当

認定NPO法人かものはしプロジェクト共同代表。 東京大学2年時に現共同代表の村田と出会い、2002年にかものはしプロジェクト設立。「子どもが売られる問題」を解決するため、カンボジアにて「子どもに教育、大人に仕事」をキーワードに最貧困層の女性に仕事とライフスキルを提供する事業を立ち上げる。またカンボジア内務省、UNICEF等とともに、カンボジア警察の支援を行う。2012年からはインド事業に軸足を置き、インドでの「子どもが売られる問題」をなくすために日々活動を行っている。問題に取り組む多くの人たちの連携を促進し、人身売買を許さない仕組みを築き上げることを目指して、事業の戦略立案・実施を行ってきた。一方、カンボジアやインドなどの大きく複雑な社会において優れた仲間と働くことで、自分の無力感に悩むことも多かった。そうしたことから、最近の関心は、異なる価値観・文化を持ち、時に異なる組織やセクターにいる人たちの対話をファシリテーション/コーチングをし、豊かな協働を生み出し、活私豊公（私を活かして公を豊かにする）を促すこと。システムコーチ。2児の父。

国際基督教大学教養学部卒業、カリフォルニア大学サンタバーバラ校アジア太平洋研究修士課程修了
1993年、株式会社三和総合研究所（現三菱東京UFJリサーチ＆コンサルティング）国際本部研究員として、グローバル人材育成プログラム開発、途上国開発支援教育プログラムの策定と実施支援、等に携わる。（株）リクルートを経て2003年プロコーチとして独立。CTIジャパントレーナーとして、コーアクティブ・コーチングの普及に尽力した後、2009年には「組織と関係性のためのシステムコーチング(ORSC)」プログラムを日本に導入、（株）CRRジャパンを立ち上げる。現在はCRRグローバルのファカルティとして、日本、中国、シンガポール、南アフリカなど世界を舞台にシステム・コーチの育成に携わっている。これまで育成したコーチは延べ3,000人を超える。
また実践家として本音の対話を通じて、チームの肯定性と関係性の変容を促進するシステムコーチングを、グローバル組織、国内外の企業、NGOなどに対して広く展開している。
「コーチング・バイブル」（東洋経済）共訳。栃木県に夫と猫3匹と住む。

平成12年4月　　通商産業省（経済産業省）入省　生活産業局　総務課　
平成13年4月～　製造産業局　自動車課　リサイクル法案　担当係長
平成15年8月～　資源エネルギー庁　総合政策課　エネルギー技術戦略・長期需給見通し　担当係長
平成17年7月～　製造産業局　デザイン・人間生活システム政策室　企画調整補佐
平成20年6月～　内閣官房　副長官補室　参事官補佐
平成22年7月～　スタンフォード大　客員研究員
平成23年7月～　経済産業政策局　産業再生課　企画調整補佐
平成25年6月～　商務情報政策局　クリエイティブ産業課　企画調整補佐
平成27年7月～　経済産業政策局　知的財産政策室　室長
平成30年7月～　大臣官房福島復興推進グループ　福島新産業・雇用創出推進室　室長　兼）福島相双復興推進機構担当室　室長

株式会社アグリメディア　代表取締役
1979年福岡県生まれ。九州大学卒業後、大手不動産会社に入社。新規プロジェクトの立ち上げや、都心の再開発事業の企画などを手掛けた後、2011年にアグリメディアを創業。
創業後、遊休農地を活用したサポート付きの市民農園「シェア畑」を企画（2012年）。「手軽に野菜づくりを始めたい」といった都市住民のニーズと使われていない農地を結び付け、現在首都圏と関西に88農園（2019年1月末現在）まで展開を拡大。「シェア畑」のほか、農業特化の人材サービス「あぐりナビ」や、道の駅の運営、企業・自治体への農業コンサルティングなど、農業ビジネスを多角展開している。
兄は株式会社エス・エム・エス創業者（現・アグリメディア社外取締役）

1970年　横浜・中華街生まれ。
関東学院大学工学研究科建築学専攻修士課程修了。
1995年4月関東学院大学入職。14年間の情報科学センター勤務を経て、2009年4月に広報室に配属され、2015年4月より広報室長。2017年より広報課長とアドミッションズセンター課長を兼務、現在に至る。
主に広報、宣伝、学生募集、選抜試験に関する領域を担当するが、企業や自治体、地域などとの連携による「社会連携教育」を推進する大学にて、広報課長として企業等との渉外、企画から実施に至るまで、地域連携事業の推進にも奔走中。大学マネジメント研究会 理事。

航空会社勤務を経て、人材派遣会社の研修企画担当に。その後、人材育成への意欲から、大手メーカー系列のコンサルティング会社に移り、人材育成に関する開発・販促・広報などのマネジャー職から企業研修部門の統括部長までを務める。1000社ほどのコンサルに携わった後、独立。ビジネスフィールドの豊富なキャリアで様々な人材や組織づくりと関わり続け、自身の出産・育児との両立での管理職・起業などの経験から、多様性を活かす着眼点が持ち味である。コンサルタント、研修講師、講演と多方面で活躍中。そのテーマは「ダイバーシティ」「ライフインワーク」「働き方改革」「女性活躍推進」「ミレニアル/ゼット世代」「キャリアデザイン」など幅広い。サステナブル・ブランド・ジャパンコラムニストとしても「真のダイバーシティ」について連載中。

（株）美ら地球CEO、総務省地域力創造アドバイザー、内閣官房クールジャパン・地域プロデューサー

イナカを巡る外国人向けプラットフォームSATOYAMA EXPERIENCEを運営
外資系コンサルティング会社を退職し、足かけ2年にわたる世界のツーリズムを学ぶ旅を経て、飛騨古川に移住。里山や民家などの現存する地域資源を活かしたツーリズムを主とした数々の地域再生ソリューションをプロデュース。

平成24年地域づくり総務大臣表彰にて個人表彰を受けるほか、環境大臣賞（「五感で感じるまち大賞」、平成23年）、グッドデザイン賞（平成25年）、エコツーリズム大賞優秀賞（平成26年）など、多方面からの評価を受ける。近年は、地方部各地でのツーリズム・ビジネスの立上げ支援や人材育成プロジェクトに従事する。著書に「外国人が熱狂するクールな田舎の作り方」（新潮新書）がある。

慶應義塾大学　経済学部卒
大手リース会社勤務後、公認会計士試験合格
新日本有限責任監査法人、株式会社プロキューブジャパンを経て独立。
故郷の山梨に戻り、山本薫公認会計士事務所を開設。企業コンサルティングから公益法人会計なども手掛ける。

2014年7月より、特定非営利活動法人やまなしサイクルプロジェクト（YCP）を設立し、副理事長に就任。
中山間地域の活性化にサイクリングを活用し、秋の「南アルプスロングライド」、春の「シクロクロス富士川”みんなで富士川猛レース”」「桃と桜のサイクリング」「信玄公サイクルロードレース」などの企画・運営において、事務・会計責任者として活躍。

山梨県立大学　非常勤講師（会計監査論・会計学）も務める。

1976年高知県生まれ。高等専門学校を卒業後、NTTドコモに入社。入社後、社内システム構築・保守やお客様に提供するサービスのビジネス企画・システム、法人営業などに従事。2017年に四国支社法人営業部に着任、ICTを活用し地方の課題解決を行う業務に従事している。

広島県出身。1995年NTT入社。2002年にNTTドコモに転籍。入社から2011年まで一貫して法人営業部門に所属し、法人のお客様にソリューション営業を行う。2011年12月、東日本大震災の専属復興支援組織「東北復興新生支援室」のリーダーとして、岩手・宮城・福島で復興支援活動を展開。2016年3月から宮城県東松島市の牡蠣養殖と海苔養殖現場で「水産+d」の実証実験を開始。実証実験の結果を踏まえ、2017年より現職にてスマートフォンで海の状態の変化を把握できる「ICTブイソリューション」のサービスを開始。
モットーは「現場思考」で、一次産業を中心にモバイルとITを活用して社会課題解決につながる持続可能サービスの創造をミッションとする。特技は、楽しくお酒を飲んで誰とでも仲良くなること。

1983年味の素株式会社入社。
生産部門労務担当を経て甘味料事業部。中国広州事務所長、上海事務所長、味の素中国副董事長として事業管理担当。東京支社次長、人事部労務グループ長、人事グループ長、インドネシア味の素社長、グローバル人事部長を経て、現在、CSR、グローバル広報、総務・リスクマネジメント部門を管掌。

＜学歴 ＞
平成7年 ３月 九州大学法学部卒業
＜職歴 ＞
平成８年4月 　福岡市採用
平成26年7月　市民局総務部課長（施設整備担当）
平成27年4月　市民局総務部区政課長
平成29年4月　総務企画局国際部アジア連携課長
平成30年4月　総務企画局国際部課長（アジア太平洋都市サミット担当）

ネパールの山間部コタン郡出身。
国に選抜され、国費で質の高い教育を受ける。日本の立命館アジア太平洋大学（APU)へ留学、東京大学大学院へ進学。
2011年から自分の故郷に学校をつくりはじめ、現在は2校（360名の生徒）を運営中。2018年にクラウドファンディングで1,000万円資金調達し、公立学校とのオンライン教育改革を実行中。

Rasmus Skov is Head of Sustainability at Ørsted. He has been part of the company’s journey from coal-intensive utility to market leader in offshore wind. Ørsted’s vision is to help create a world that runs entirely on green energy. By 2025, the company will be essentially carbon free in its energy production with the ability to provide green power and heat to more than 30 million people.

Rasmus and his team defines the company’s sustainability strategy and targets. He sees a particular role for his team in ensuring that the company positions itself as a sustainability leader for the long term. The team also focuses on reporting and communication to investors, civil society and other stakeholders, as well as working with suppliers across the globe to strengthen their social and environmental practices.

Rasmus sits on a number of sustainability boards including the Danish Government advisory council on the UN Sustainable Development Goals and the Denmark chapter of the UN Global Compact. He has worked at Ørsted for seven years. Previously, he led efforts to promote political dialogue and rule of law in the Balkans with the EU.

南米6か国で活動するソーシャル・ベンチャーの女性経営者

J-WAVE 81.3FM『SUNRISE FUNRISE』（日曜日6:00-9:00）ナビゲーター。駅のコンビニ『NewDays』店内放送ナレーター。TOKYOMX『モーニングCROSS』コメンテーター。横浜市出身。東洋英和女学院大学社会科学部卒業。幼少に過ごしたニューヨークで演劇・アートと出会い、学生時代は英語劇に没頭。アナウンサーを経験後、渡英。約6年間在住後、帰国。現在はラジオ、テレビ、CM、映画祭をはじめとしたイベントMCなどで活躍中。Blue Note Tokyo他にて、東北復興支援チャリティライブ「Journey Back Home」を定期的に主催。各地の蔵元を訪ねたり、田植えも体験するほどの大の日本酒好きで、名誉唎酒師酒匠に任命される。ニコンプラザ銀座で写真展を開催するなど、活動の幅を広げている。

KoAnnはSustainable Life Media社の創設者で、同社のCEOを務めています。また、「Sustainable Brands」という国際的なコミュニティの主催者として同コミュニティの議長も務めています。2004年にSustainable Life Media社を創立する前は、「Organizations That Work」というブティック経営のコンサルタント会社を創立して経営していました。この会社では、目標を立てて事業を行い、組織の体制を整えることによって財務状況を改善するという業務に取り組んでいました。それ以前は、B2Bメディア業界で18年間のキャリアを積み、天然資源（木材、紙、鉱石など）から新しい技術（デジタルビデオ、コンピューターゲーム開発、Webなど）にいたる幅広いマーケットで、雑誌、会議、展示会など、メディアに関する資産やイベントの立ち上げと運営に責任のある立場として取り組んでいました。こうしたキャリアを通じて、さまざまな製品ブランドの立ち上げと展開に関する幅広い業務経験を積みました。また、企業のブランド戦略を策定し、多くのマーケット分野にわたる一連のグローバルな製品ブランドにそのブランド戦略を統合するという業務も経験しています。メディア業界での最終的な役職は、United Business Media社の国際部門のシニアバイスプレジデントです。この部門では、150人のスタッフと年間5千万ドルのビジネスを管理していました。

複数のグローバル企業で通算 20年 近く勤務した後、自らオーナーとしてコンサルタント事務所 Brandbeing Consultant を設立。同事務所は、小規模ながら優秀な戦略コンサルタント会社として、サステナブル・ブランドの開発と体系的方法論に真の信頼を寄せるタイのクライアント各社とコラボレーションしていくことを使命としています。シリクン博士によるブランド戦略開発の取り組みは、「足るを知る経済 （Sufficiency Economy）」という哲学に基づいています。
シリクン博士は、クリエイティブな分野からマネジメントまでの幅広い分野でプロとして研鑽を続けてきた経験に裏打ちされているうえに、創発的感性と戦略的思考を同氏ならではの方法で結びつけています。この豊かな経験、独特の感性、手堅い思考により、同氏は、個々のクライアントが抱える問題に合わせて、その克服のために実際に効果を発揮する包括的戦略案を提案していくことのできる無類のコンサルタントとして活躍しています。
同氏が最も力を発揮する領域は、ブランド戦略開発、企業の社会対応力 （CSR） を活用するブランディング、ブランド重視のビジネス・プラン策定です。著書に『ブランドを構築する』（英題: Build Brand）、『「足るを知る経済」の哲学に基づくブランディング』（英題: Sufficiency Branding） があります。いずれも Sustainable Brand pocket books から刊行されています。さらに、チュラーロンコーン大学、バンコク大学など多数の学術機関で特任講師を務めています。
シリクン博士は、現代マーケティングの第一人者フィリップ・コトラー教授がタイで講演を行った際、その様子を取り上げたタイのビジネス・ニュース・チャンネル「クルンテープ・トゥラギット TV」の番組「マーケティング 3.0」の依頼により、特別司会として登壇しました。また、持続可能な開発のための国際会議が 2013 年にバンコクで開催された際には、サステナビリティ関連の国際的動向と国際会議の様子を特集した TV番組 の司会を務めました。
シリクン博士は、コーポレート・ブランディングと持続可能な開発の分野において最も見識豊かなコンサルタントのひとりとして、関係者から大きな注目を浴びています。同博士のこれまでのブランディング実績は、銀行業から学術教育に至るまで、企業規模を問わず実に多岐にわたっています。

早稲田大学理工学部を卒業後、株式会社リクルート入社。ITサービスの事業の立ち上げに携わる。
その後、IT業界に特化したプロモーション会社を設立。20年間、100社を超えるIT企業のマーケティング・コミュニケーション、ブランド、広報、営業戦略の企画・実施に従事する。
2012年に、株式会社博展 取締役に就任。”エクスペリエンス・マーケティング”をコンセプトに掲げる同社の新規事業、デジタル事業、グローバル戦略を担当する。

2015年3月に、SB創設者のコーアン氏に出会い、同年6月のSBサンディエゴ会議に参加。
グローバルにおけるサステナブル・ブランドの潮流を肌で感じ、この活動の日本への誘致を決意する。

駒澤大学経営学部市場戦略学科教授。1997年 慶應義塾大学大学院博士課程単位取得。山梨学院大学商学部教授、University of Southern California Marshall School客員研究員を歴任。多くの企業の新規事業の立ち上げやブランド構築に携わる。地方創生にも関わり、山梨県産業振興ビジョン策定委員、NPOやまなしサイクルプロジェクト理事長。人財育成として、私立大学情報教育協会FD/ICT活用研究会委員、経産省第1回社会人基礎力大賞を指導。やまなし大使。

東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻、博士（理学）。国立環境研究所とマレーシア森林研究所（FRIM）で熱帯林の研究に従事した後、コンサルタントとして独立。株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、一般社団法人 企業と生物多様性イニシアティブ（JBIB） 理事・事務局長。CSR調達を中心に、社会と会社を持続可能にするサステナビリティ経営を指導。さらにはそれをブランディングに結びつける総合的なコンサルティングを数多くの企業に対して行っている。環境省をはじめとする省庁の検討委員等も多数歴任。

大手証券会社にて株式、CB（転換社債）、債券先物含む、デリバティブ及び、機関投資家向けセールストレーダーを経た後、外資系ベンチャーを設立。財務・IRコンサルタント、M&Aアドバイザーなどホールセール・ビジネスを中心に手がける。大手総合研究所にて従事の際、ESGリサーチをはじめ、コーポレートコミュニケーション支援業務の責任者として従事。数多くの経営層との対談・取材など、財務・非財務コンサルタントとしてのキャリアを活かし、企業報告に関わるレポーティング業務を主軸とし、企業での研修講師、各種セミナーなど幅広いコンサルティング業務を中心に、平成27年より現職。

東京外国語大学スペイン語学科を卒業後、日本経済新聞社入社。 流通経済部などを経て 1998年-2001年 ロサンゼルス支局長。
2006年9月、株式会社オルタナを設立、現在に至る。主な著書に『ブランドのDNA』（日経ビジネス）、『未来に選ばれる会社-CSRから始まるソーシャル・ブランディング』（学芸出版社）など。訳書にパタゴニア創業者イヴォン・シュイナードの自伝的経営論「社員をサーフィンに行かせよう」（東洋経済新報社）など。
一般社団法人グリーン経営者フォーラム代表理事。特定非営利活動法人在外ジャーナリスト協会理事長。「サステナブル・ブランド国際会議」日本プロデューサー。