スポンサー

エプソンは1942年の創業以来、事業のルーツである時計製造で培ってきた「省・小・精の技術」を活用し、インクジェット、ビジュアル、ウェアラブル、ロボティクスの４つのイノベーションにより、新たな価値を提供し続けています。独自のコア技術と独創のコアデバイスを開発し、それらを活用した商品・サービスを提供する事で、情報機器のリーディングカンパニーとして、人やモノと情報がつながる新しい時代を創造していきます。

フィリップ モリス ジャパン(PMJ)は、米国を除く世界でたばこ事業を展開するフィリップ モリス インターナショナルの子会社です。日本では1985年の設立以来、着実に成長を遂げ、約1,900名の社員を擁し、34%の市場シェア(2018年度)を有します。成人喫煙者への加熱式たばこ「IQOS(アイコス)」の普及を促進し、私たちのビジョン「煙のない社会を、ここ日本で」の実現に向けた変革を推進しています。

創業から消費者起点の活動を継続してきた花王グループは、心をこめた“よきモノづくり”を通じて、豊かな生活文化の実現と社会のサステナビリティ（持続可能性）への貢献を使命としています。社会情勢や自然環境が大きく変わる中、ESG（社会、環境、ガバナンス）を経営の根幹に据え、よりサステナブルに暮らしたいという人々の願いに応え、一人一人のKirei Lifestyleに貢献するため、創造と革新に挑み続けます。

日産自動車は、EV(電気自動車)のパイオニアとして、EVの普及を通して、日本が抱える環境負荷低減や災害対策等の課題を解決するため、2018年5月に日本電動化アクション『ブルー・スイッチ』を発表し活動しています。全国の自治体や企業と協力し温暖化対策、防災・減災、エネルギーマネジメント、観光、過疎化などの地域課題の解決に取り組み、持続可能なまちづくりを通してSDGs達成に貢献しています。

PwCは、社会における信頼を構築し、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。
私たちは、世界155カ国に及ぶグローバルネットワークに284,000人以上のスタッフを擁し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。
PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,000人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

MS&ADインシュアランス グループ ホールディングス株式会社は、三井住友海上火災保険株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社などのグループ保険会社を有する保険持株会社です。
スピード感を持って飛躍的に事業基盤および経営資源の質・量の強化・拡大を図り、グローバルに事業展開する世界トップ水準の保険・金融グループを創造して、持続的な成長と企業価値向上を実現します。

オカムラは、オフィスをはじめ、教育・医療・研究・商業施設、そして物流センターなど、さまざまなシーンにおいて、質の高い製品とサービスを提供しています。あらゆる分野の知識・技術を生かした「総合力」を強みとし、快適な空間創造をめざします。
「豊かな発想と確かな品質で、人が集う環境づくりを通して、社会に貢献する。」をオカムラのミッションとし、その実現に向けて新たな価値の創造に挑戦し続けます。

サントリーは「人と自然と響きあう」を企業理念に掲げています。お客様に最高品質の商品・サービスをお届けすることで、人々の豊かな生活の創造に貢献すると同時に、常に社会や美しい地球環境との共生の実現に向け、企業活動を推進しております。持続可能な社会の実現を図りながら新たな価値を創造し続ける「Growing for Good」な企業を目指して、私たちはさらなる革新と挑戦を続けてまいります。

積水化学グループは、住宅及び関連資材、水・環境に関するインフラ、輸送機器、エレクトロニクス、ヘルスケア等産業分野のお客様に「化学製品」を提供する企業です。2020年度には、社会の持続性向上と当社グループの利益ある成長を目指す”ESG経営”を基本戦略とした2030年度までの長期ビジョン「Vision2030」を掲げました。これからも経営基盤の強化とそこから生まれる技術・イノベーションにより社会課題を解決していきます。

株式会社大和証券グループ本社は、国内外で証券関連業務を展開する大和証券グループの持株会社です。
大和証券グループでは、SDGsを経営の根底に取り入れ、SDGsに資する事業に必要な資金が届くよう、持続可能な資金循環の構築を目指しています。
グループビジネスを通じ、企業の経済的価値の追求と社会課題の解決を両立することで、サステナブルな社会の実現に取り組んでまいります。

大和ハウスグループは一貫して”多くの人の役に立ち、喜んでいただける商品開発やサービスの提供”に努め、世の中に必要とされる企業であることをすべての起点としてきました。お客さまの思いをくみとって。声に耳をかたむけて。いまできること。いまやらなければいけないこと。わたしたちは、グループの総力をあげて取り組んでいます。いまこの時期を共に生きる、お客さまや社会といっしょに、新しい生活を育てていく。それが、人・街・暮らしの価値共創グループとしての使命です。

竹中工務店は「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」という経営理念のもと、これまで多くのランドマークを手掛けてきました。1610年の創業から400年以上の歴史を持ち、伝統的な設計施工一貫方式や最先端技術により、現代建築の高度化、多様化する要求に応えています。ステークホルダーの社会的課題を共有する企業活動が求められる中、当社は「まちづくり」を通してサステナブル社会を実現し、地球の未来につないでいきます。

デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約30都市以上に1万名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。

トヨタは、革新的で安全かつ高品質なモノづくりやサービスの提供を通じ「幸せを量産する」ことに取り組んでいます。1937年の創業以来80年あまり、「豊田綱領」のもと、お客様、パートナー、従業員、そして地域社会の皆さまの幸せをサポートすることが、企業の成長にも繋がると考え、安全で、環境に優しく、誰もが参画できる住みやすい社会の実現を目指してきました。現在トヨタは、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できるより良いモビリティ社会の実現に向けて努力してまいります。

1905年（明治38年）創業の日本旅行は日本で最も歴史のある旅行会社として、それぞれの時代のニーズに応じたサービスを提供するとともに、「旅」を通じて広がる交流を生み出し、豊かな生活と文化の向上に貢献してきました。
私たちは、これからもすべての人が将来にわたり幸福に暮らしていけるよう、“地球”という観光資源を守るために「Tourism for Tomorrow」をスローガンにSDGs達成に取組みます。

一人ひとりの「よく生きる」の実現に向けて、生涯にわたって向上意欲と課題解決を支援し続けることが、ベネッセグループの理念であり、事業活動の根幹です。教育・介護をはじめ、人々の一生を支える事業においてさまざまなサービスを提供することで、一人ひとりの夢や理想に寄りそい、その実現を支える大きな力になることを目指しています。

当社は、コミュニケーションを創出し発展させていくことを事業の根幹に据え、時代の変化にあわせて新たな強みを加え、変革・成長を続けてきました。施工力を有するSIerという独自のポジションを築き、近年は、培った技術力と、自社実践やパートナーとの共創などを組み合わせ、新しいソリューションを創出する力を獲得しました。これらの強みを活かして社会課題を解決し「包括的で持続可能な社会」を目指していきます。

ドコモは中期戦略2020「beyond宣言」において、パートナーとの協創により社会課題を解決し、日本の成長と豊かな社会をめざす地方創生への取組みを推進しています。当社の強みである「モバイルICT」を活用し、5G、AI、ビッグデータ、IoT、ドローン、自動運転などのさまざまな手段を用いることで、持続可能な地域社会の実現をめざしています。

株式会社オカムラは、オフィスをはじめ、教育・医療・研究・商業施設、そして物流センターなど、さまざまなシーンにおいて、質の高い製品とサービスを提供しています。あらゆる分野の知識・技術を生かした「総合力」を強みとし、快適な空間創造をめざします。
「豊かな発想と確かな品質で、人が集う環境づくりを通して、社会に貢献する。」をオカムラのミッションとし、企業価値のさらなる向上に努めてまいります。

1963年にトイレットロール、翌年には日本で初めてフェイシャルティシューを発売した家庭用紙製品のパイオニアです。現在では世界中で愛用されるブランド「クリネックスⓇ」や「スコッティⓇ」をはじめ、高齢社会の進行に伴いニーズが拡大している大人用紙パンツや軽失禁パッドなどのヘルスケア製品、研究施設・工場・ホテルなどプロフェッショナル現場に向けた産業用ワイパーなどの業務・産業用製品も提供しています。

PwCコンサルティング合同会社は、戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。グローバルに広がるPwCのネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組んでいます。PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」をPurposeとしています。

環境省では持続可能な社会の実現を目指し、“環境と社会によい暮らし”やこれを支える地道な取組（ボランティア活動等）を募集・応援する「グッドライフアワード」を実施しています。これまでに多くのグッドライフな取組を環境大臣賞として表彰し、多くの団体が受賞をきっかけに活動拡大のチャンスをつかみました。

ACE (エース)は、児童労働のない世界を目指す、日本生まれの国際協力NGOです。「2025年までにすべての形態の児童労働をなくす」というSDG8.7に明記されたグローバルな目標の達成を目指し、児童労働をしている子ども・家族への直接支援、政府へのアドボカシー、企業との協働、市民の啓発と参加機会の提供を行っています。

代表の末吉里花が2010年にフェアトレード・コンシェルジュ講座を開講する中で、社会からの要請の高まりを感じ2015年11月11日に設立。エシカルの本質について自ら考え、 行動し、変化を起こす人々を育み、 そうした人々と共に、エシカルな暮らし方が幸せのものさしとなっている持続可能な世界を実現します。

1993年より、若い世代が自ら社会に働きかけ、仕事を生み出していく起業家型リーダーの育成に取り組み、これまで約9700名の若者たちが変革・創造の現場に参画、約1600名の起業家を支援。長期実践型インターンシップ、社会起業や地域における人材育成支援を実施。全国70地域に広がる。東北震災復興にも注力。

NPO サポートセンターは、1993 年に誕生しました。日本ではじめて市民がつくったNPOを支援する団体です。NPO、公共、企業の垣根を越えて社会問題を解決へと導く人材を育成し、NPOによる新しい社会システムを構築することをめざして活動を続けています。

グリーン購入を促進するために、1996年2月に設立された、企業・行政・民間団体等による緩やかなネットワーク組織。地方公共団体や企業等へグリーン購入の普及啓発、商品分野ごとの購入ガイドラインの策定、約14,000点の商品の環境情報を掲載したデータベース（エコ商品ねっと）の運営等を行っています。

グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパンは、国連グローバル・コンパクト（UNGC）のローカルネットワークであり、UNGC4分野10原則（人権・労働・環境・腐敗防止）に署名する企業・団体が「社会の良き一員」として行動し、持続可能なグローバル社会の実現を積極的に推進するためのプラットフォームです。

国連環境計画（UNEP）が発信するグローバルな環境情報の普及と、持続可能な開発のための環境活動の促進をミッションとし、UNEPと自治体・企業・団体とのパイプ役となって、日本におけるUNEP関連事業の更なる拡大を図ります。

CSOネットワークでは公正で持続可能な社会に向けた価値ある取り組みを見出し、マルチステークホルダーの参画による社会課題解決を促すことを目的とした活動についての調査・研究、情報発信、セミナー・イベントの開催や提言活動などを行っています。

CDPは、英国の慈善団体が管理する国際NGOであり、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営しています。2000年の発足以来、グローバルな環境課題に関するエンゲージメントの改善に努めてきました。日本では、2005年より活動しています。

ＷＷＦは、100カ国以上で活動している地球環境保全団体です。人と自然が調和して生きられる未来を築くことをめざして、地球上の生物多様性を守ること、人の暮らしが自然環境や野生生物に与えている負荷を小さくすること、持続可能な生産と消費によるサステナビリティを推進することを柱に活動を展開しています。

荒れた山林を自ら開拓、活用することを通じて現代都市社会の抱える課題克服を目指すボランティア団体。児童養護施設との里山開拓には9年間でのべ400名を超える家族と離れて暮らす子どもたちが参加。環境省・厚生労働省からのダブル表彰など、環境保全と児童福祉の一石二鳥の他に例のない取組みとして注目を集める。

JEIは持続可能な社会の構築の為活動する団体、個人のプラットフォームであり、特にサステナブル購入、フェアトレード、FSC、MSC、レインフォレストアライアンス認証、RSPO、動物福祉、オーガニック、ESG投資、エシカルファッション等エシカルなライフスタイルや文化全体の底上げを主要な使命としています。

日本サステナブル投資フォーラム（JSIF）は、サステナブル投資を日本でも普及･発展させるため、2001年に発足した団体です。2015年より国内の機関投資家を対象とする投資残高調査を実施しており、その結果は国内外でご活用いただいております。

一般社団法人 日本サステナブル・ラベル協会（JSL）は、サステナブル・ラベル（持続可能な原材料調達や環境・社会的配慮につながる国際認証ラベル）を普及させることで、倫理的な生産・流通・消費を促進し、持続可能な社会の実現に貢献することを目的としています。

公益社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会（NACS）は、消費者利益と企業活動の調和を図り、社会に貢献することを目的に、1988年委設立されました。全国7支部で、消費生活アドバイザーや消費生活コンサルタントの有資格者である会員約2,400名が消費者関連分野で活動しています。

「日本で最も美しい村」連合は、失ったら二度と取り戻せない日本の農山漁村の景観・文化を守りつつ、自立を目指す運動です。「フランスの最も美しい村」運動に範をとり、2005年にスタートし、現在全国63の町村地域が加盟しています。素晴らしい景観、伝統、文化を次世代へと繋いでいくことを目指して活動しています。

日本ファンドレイジング協会は、寄付・社会的投資が進む社会の実現を目指して、民間非営利組織のファンドレイジング（資金集め）に関わる人々と、社会貢献に関心のある人々のために、認定ファンドレイザー資格制度やファンドレイジング・日本、社会貢献教育、遺贈寄付の推進、寄付白書の発行などに取り組んでいます。

JMRAは、日本のマーケティング・リサーチ専門会社が集まり、マーケティング・リサーチの健全な発展と普及、倫理の確立を目的に設立された業界団体です。JMRAは、マーケティング・リサーチが消費者の暮らしの改善に役立つよう、常に品質の良いリサーチ結果の提供に努め、社会に貢献していくことを使命としています。

Fairtrade International（国際フェアトレードラベル機構）のメンバーとして、日本国内におけるフェアトレードの普及を目指し、国際フェアトレード基準による製品認証事業・ライセンス事業、フェアトレードの教育普及啓発事業を担っています。

プラン・インターナショナルは、子どもの権利を推進し、貧困や差別のない社会を実現するために世界70カ国以上で活動する国際NGOです。創立は1937年。長年にわたり、子どもや若者、地域の人々とともに地域開発を進めてきました。すべての子どもたちの権利が守られるよう、とりわけ女の子や女性への支援に力を入れています。

”人を活かし社会を活かす”ーダイバーシティ＆インクルージョン・SDGs演習などの研修～組織文化の再構築まで、人財育成・組織改革を中心に、真に持続可能な社会の実現に向け、HR観点で企業様官公庁様のサポートをしています。

企業や地域が持続可能になるように実践的なコンサルティングサービスを提供。
具体的には、1.サステナビリティ経営、2.サステナビリティの社内浸透、3.長期経営計画、4.調達リスクマネジメント、5.サステナブル・ブランディング等の支援で実績があります。あなたの会社や地域が生き残るための明確な道筋を示します。

IDEAS FOR GOODは、世界中の社会課題解決につながるクリエイティブなアイデアを紹介するウェブマガジンです。ソーシャルグッドなデザインやテクノロジー、プロダクトなどの紹介に加え、サーキュラーエコノミーやリジェネレーション、地方創生など、サステナビリティに関わる最新情報を幅広く配信しています。

Vane(ヴェイン)は、気候変動やダイバーシティ、少子高齢化対策に積極的に取り組む企業・団体・自治体や大学などにクローズアップ。
それらの社会価値を創造する活動を伝えていく中で、組織のあるべき像を模索する人々にそのアウトラインを発信していきたいと考えています。
Vane：風見、風向計、翼板、羽根の意。

「私によくて、世界にイイ。」をコンセプトとするwebマガジン。7つのライフスタイル（Fashion、Health&Beauty、Food、Home、Work&Study、Art&Culture、Love&Human）を軸に、生活に彩りを添える情報とソーシャルグッドな取り組みやエシカルな話題をお届け。

「OPEN YOUR APPETITE – 好奇心いっぱいに生きる」をコンセプトに、エル・ジャポンではエンパワメント、サステナブルファッション、社会情勢や環境問題などの情報を発信し、女性の多様な生き方を応援しています。

ELEMINISTは、世界中から厳選された最新のサステナブルな情報をお届けするサービスです。一人ひとりが自分ごととして日常に取り入れられるような、エシカル&ミニマルな暮らしと消費、サステナブルな生き方をガイドします。

『ぎょうせいオンライン』は、「次世代とともに明日を築く」を基本コンセプトにした地方自治の総合情報サイトです。自治体に役立つ情報や旬の話題をピックアップして発信中。月刊『ガバナンス』をはじめとする、（株）ぎょうせい発行の雑誌・書籍から、好評のコンテンツを厳選し、紹介しています。

CSRコミュニケートは、企業のCSR・サステナビリティに関するコミュニケーションを支援する情報サイトです。CSR・サステナビリティ活動に関連してうまれる企業とステークホルダーのコミュニケーションのさらなる向上をめざし、国内外のトレンドや事例、各種ガイドラインに関してなど、さまざまな情報をお届けしています。

ジャパンタイムズは、日本で最も歴史のある英字新聞社として1897年の創業以来、日本と世界の英文ニュースを国内外に発信しています。「世界に開く日本の窓」としての役割を果たすべく、政治、経済、文化、社会、そしてスポーツ記事を通じ日本の現状と世界の動向を報道してきました。世界中の人が利用するThe Japan Times website（www.japantimes.co.jp/)は、国内最大級の英文ニュースサイトとして多様で独自性のあるコンテンツを揃えています。

「SOLAR JOURNAL」とは、日本に太陽光発電をはじめとした「再生可能エネルギー」を推進していくことを目的としたフリーマガジン・ウェブマガジン、そしてイベントを包括したマルチメディアです。2011年に創刊して以来、再エネ業界が向かう先を指し示す“道標”として情報発信を続けています。

常にアップデートしていきます。そして、それぞれの視点が尊重されニュートラルに見られる場となることを目指します。
ジェンダー・セクシュアリティ・体型・人種・働き方・恋愛・セックス・環境・メンタルヘルス。
まだまだアップデートが必要なことがたくさんある。
新しい視点を持つことで、あらゆる場面での「選択肢」が増える。

世界29の地域で発行されるファッション誌『ハーパーズ バザー』は、いつの時代にも共通する、女性の普遍的な美しさを、流行だけにはとらわれない独自の審美眼で発信し、ファッション、ビューティー、アートにおける女性の活躍も応援しています。

ハフポストは2005年にアメリカで創設され、日本版は2013年にローンチしました。現在では、世界10数か国と地域で展開する世界最大級のグローバルウェブニュースメディアに成長しています。時事ニュースに加え、「はじめてのSDGs」「Ladies Be Open」「働き方」や「ダイバーシティ」「これからの経済」など、社会課題解決を重視した情報発信をおこなっています。ハフポスト日本版は、誰もが生きやすい時代をつくることを目指しています。最近では、ライブ配信番組にも力を入れており、2020年は国連広報センターと共同で「世界平和」についての番組を配信しました。また、2020年4月に月間ユニークユーザー数（UU）が過去最高の2, 420万UUを記録しました。

「エシカル」や「サステイナブル」を、もっと身近に、もっとおしゃれに。問題提起より一歩手前の、”かわいい“ や ”心地よい”、”かっこいい” をキーワードに、人やモノ、地球に優しい “ワクワク” を発信するウェブメディア。毎日のライフスタイルに役立つ情報を、「ふらっと」のぞいてみませんか？

popIn株式会社は、 2008年7月、株式会社東京大学エッジキャピタルの支援によって設立された東大発ベンチャーです。2015年5⽉に中国の検索⼤⼿「Baidu（百度）」の⽇本法⼈バイドゥ株式会社と経営統合し100%⼦会社となっています。ユーザーの意欲を解析し、最適な情報消費体験を提供しています。

ヨコハマ経済新聞は2004年4月から17年間、横浜の文化・経済・都市整備などのニュースを掲載・蓄積し、横浜の魅力を発信してきました。2021年は読者交流の場としてオンラインサロンも開設準備中。市民・企業の参加型ローカルメディアを目指しています。

“食で未来をつくる・食の未来を考える”をテーマに、時代に消費されない本質的な「食の知」を目指して、様々なコンテンツをお届けしています。料理通信はこの数年のSDGsの取組みを踏まえ、国連が世界各国の報道機関とエンターテインメント企業を対象に発足させた「SDGメディア・コンパクト」に加盟しています。