企業を強くする「正しい」パーパスとは――危機感、変革がキーワード
毎年のサステナブル・ブランド国際会議でセッションのテーマに取り上げられ、日本でも“経営の北極星”として掲げる企業が多くなったパーパス。企業に求められる役割や存在意義を言葉に表し、そこに向かって社を挙げて取り組んでいくことの真の意義や効果はどこにあるのか。パーパス経営をリードする企業と、パーパスの研究者の議論を通して、企業を強くする「正しいパーパス」の秘訣を探った。
毎年のサステナブル・ブランド国際会議でセッションのテーマに取り上げられ、日本でも“経営の北極星”として掲げる企業が多くなったパーパス。企業に求められる役割や存在意義を言葉に表し、そこに向かって社を挙げて取り組んでいくことの真の意義や効果はどこにあるのか。パーパス経営をリードする企業と、パーパスの研究者の議論を通して、企業を強くする「正しいパーパス」の秘訣を探った。
温暖化防止に向け脱炭素を推進するには、CO2排出側である政府や企業・団体、個人の削減努力と、技術などを開発し事業化する研究機関や民間企業の取り組みの相互作用が絶対的に必要である。後者は特にビジネス化で新しい価値を創出し、相乗効果を生む。実際には、削減側と事業側の両場面でカーボンニュートラルに取り組んでいる民間企業も珍しくない。
ところがここにきて、再エネ発電など特別な技術を保有しなくても脱炭素関連事業に参入できるモデルが登場し始めている。そのアイデアは脱炭素社会のニーズにも合致し、まさにカーボンニュートラル社会での有望ビジネスに映る。
2030年や2050年の中長期的なビジョンに向けて、企業が新たな価値を創出していく上で、いかに「人」を育成し、そこに投資していくかが問われている。本セッションでは、先進企業2社の試みと、経営コンサルの知見をもとに真の「人的資本経営」のヒントを探った。そこから見えてきたのは、事業変革を成し遂げるには、どんなスキルを持った人がどれだけ必要なのかという、人財の“未来予想”をまずは描き、社員一人一人との対話を強化していくことの重要性だ。
7月開幕のパリ2024 オリンピック・パラリンピックは、「サーキュラーエコノミー戦略」を運営の柱に掲げる。大会組織委員会はこのほど、同戦略の実施状況を初めて公表した。戦略は3つの原則(1.大会をより少ない資源で運営する、2.エコデザインを推進することで資源をより有効に活用する、3.大会後のリソースの再利用を確実にする)に基づき、組織全体に適用される。パリ大会ではすべての施設でより責任あるモデルを採用することを打ち出しており、大会が始まる前から大会後の再利用方法について検討する。
アントレプレナー(起業家)でもなく、イントレプレナー(社内起業家)でもないインタープレナー(越境・共創型イノベーター)は今、新たな価値観として、ビジネスパーソンの働き方に大きな影響を与えようとしています。
世界の幸福度やSDGsランキングでも、必ず上位にランクインする北欧の国々。なぜ、サステナビリティの意識が国民に浸透し、実践されているのか、企業はどのような戦略でサステナビリティの実現を進めているのだろうか。本セッションでは、デンマーク大使館の参事官が政府や企業の戦略について解説し、日本でも多店舗展開するIKEAの実践や、デンマークのサステナブルな建築に関するスペシャリストの活動も紹介された。それらを通して、北欧のサステナビリティが世界をリードする背景には、気候変動への明確な目標、ジェンダー平等、ヒエラルキーの払拭(ふっしょく)があり、目標に向かってさまざまな企業や団体が強く連携することで持続可能な社会をつくり出していることが見えてきた。
ドイツに住む筆者のSDGsにまつわる個人的体験を述べる。SDGsという字面を初めて見たのがドイツ語ではなく日本語のWebサイト。ほどなくして日本の知人から「ドイツはSDGsがきっと進んでいるのでしょうね」と言われることがあった。
社会課題を起点に新たな価値を創出していくイノベーションを軸とするビジネスモデルにいま、注目が集まる。本業の強みを生かして稼ぐ仕組みを確立しつつ、社会的価値を高めていくために、大切な視点、要諦は何か。途上国の貧困を背景とする雇用創出に目を向けたヤマハ発動機の取り組みと、宮城県の社団法人による障がい者や就労困難者らの新しい雇用のアプローチを事例に探る。
人口増加を背景とし、資源の大量消費・廃棄をもとにした「直線型経済」は持続可能な経済モデルではなくなってきている。欧州グリーンディールではサーキュラーエコノミー(CE)を中核政策として位置付け、2023年には企業サステナビリティ報告指令(CSRD)が発効された。日本では2023年に、国内の資源循環システムの自律化・強靱(きょうじん)化と国際市場獲得を目指した「成長志向型の資源自律経済戦略」が発表されるなど、CEへの転換は急務とされている。本セッションでは、CE実現に向けて取り組む先進企業が集い、現状と課題、展望を語り合った。
サステナブルな未来をつくるために、教育への注目はますます高まっている。社会の担い手として、主体的に課題と向き合える人材を育てようとするESD(持続可能な開発のための教育)の現場で最も重要なテーマが「対話」だ。さまざまな社会課題に対し、子どもたちが主体的に自らの思いや考えを語り、大人がそれに真剣に向き合うことで、地域や社会に新しい価値が生まれていく。その意義や実践のポイントはどこにあるのかを小学校・高校・大学の現場に立つ教員らが語り合った。
モビリティはどこまで人の力になれるか。走る歓び、その価値を電動化の時代になっても提供し続けたい――。2月に行われた「SB国際会議2024東京・丸の内」で、そう力強く語ったマツダ社長の毛籠(もろ)勝弘氏。広島を拠点に創立104年を迎える歴史の中で、ロータリーエンジンに代表される革新的な技術で異彩を放ってきたマツダは、カーボンニュートラルという時代の要請に向けて自動車業界が大変革期を迎えた今、そのマツダらしい価値をどう描き続け、それを実現していこうとしているのか。
サステナブルとは、「持続可能な」という意味です。
そして、サステナビリティ(sustainability)は「持続可能性」として、
現在の地球環境、社会、暮らし、経済、経営などを「維持し、継続できる」という文脈で使われています。
Sustainable Brands Japan(SB-J)は、企業の成長において大きな焦点となっている
「サステナビリティ(持続可能性)」に関するさまざまな活動をサポートすることを目的に、
ブランドへの提言、および「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成を推進します。
日本発の情報発信を通して、真のサステナブル・ブランドを創出すること。
SB-Jはビジネスを切り拓くブランド・イノベーターと、そのコミュニティのために挑戦を続けます。