サステナブル・ブランド国際会議2019東京の「消費者のグッド・ライフをどう実現するか」と題したセッションには、ネット通販、生協、消費生活研究、大手小売に携わる4人のスピーカーが、それぞれの立ち位置から「消費」について語った。ファシリテーターを務めたカルビーの二宮かおる社会貢献委員会委員長は、「未来へのビジョンからさかのぼって今、私たちは何をすべきか」と問いかけた。(瀬戸内千代)

楽天は昨年11月末、楽天市場内に「未来を変える買い物を。」を掲げて、国際認証品などエシカル商品ばかりを集めた「EARTH MALL with Rakuten」を開店した。約7000点で始まった商品数は、現在約1万点に達している。

楽天サステナビリティ推進部の眞々部貴之マネージャーによると、既存店舗の意識の変化や、新規店舗や他業界からの問い合わせなど、大きな反響があったという。平均年齢34歳の社員の関心も高く、「（別サービスとの連携などの）相談を毎日受けているような状況」と語った。

日本生活協同組合連合会の二村睦子執行役員は、「多くの企業は短期的だが、むしろ消費者が中長期的な視野を持っている。食品についても、子や孫の代まで食べられるかどうかを気にする組合員が多い」と述べた。

公益社団法人 日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会（NACS）の岩木啓子環境委員会委員は、「モノの一生を意識できる消費者」が必要と述べ、「エシカル商品について、CMやパッケージ、売り場でアピールするなど、価値を消費者に」伝える努力を企業に求めた。

イオンの三宅香執行役は、簡易包装に関する大手小売のリーダーシップを会場から問われ、買い物袋持参運動を25年ほど続けて自社大型店のマイバック持参率が約80％に達したと報告。その上で、「確かにスピードアップが必要な時代に入ってきた」と述べた。

生協の二村氏が若者に向けて述べた「自分が世の中を変えられる、社会をつくっていける、という『自己効力感』が非常に大事」というメッセージが心に残るセッションだった。