サステナブル・ブランド国際会議2日目のプレナリーセッションでは、ロンドンを拠点とするシンクタンクであり、サステナビリティに関するアドバイザリー業務を行う、「サステナビリティ」社のデニーズ・デラニー ディレクターが、同社も加わって推し進める「2030ビジョン」について解説した。SDGs(持続可能な開発目標)への取り組みにおいては、テクノロジーが有効な手段になるという。(クローディアー真理)

私たちの生活がテクノロジーによって便利で暮らしやすくなっているのを考えれば、SDGsにテクノロジーが役立つことは容易に想像がつく。それを裏付けたのが、ファーウェイによる調査だ。ICT発展度とSDGs進捗度をもとに分析・評価したところ、調査対象国15カ国の約90％で、双方の間に相関関係が見られたという。つまりICTが発展しているところでは、SDGsへの対策も進んでいるということだ。

「2030ビジョン」における、テクノロジーがSDGsに寄与している例にGEヘルスケアが開発した「Vスキャン」がある。「すべての人に健康と福祉を」というSDGsの17目標の1つに対応している。これは持ち歩き可能な超音波診断装置で、医療設備が不足している、インドの農村部やタンザニアで使用され、妊婦などの健康管理に役立っているそうだ。

しかし、テクノロジー開発を行う企業だけではSDGsを推進することはできない。政府をはじめ、多岐にわたる分野の他企業やNGOの協力があってこそ、目標に向かって前進できると、デラニー ディレクターは強調する。

サステナブルの専門家1000人以上に対し、組織のSDGsへの取り組み方について尋ねた調査では、民間企業に立ち遅れが見られた。企業では、取り組みにテクノロジーやデジタルソリューションが盛り込まれることがまだ少ない。企業のSDGsへの対処策の1つとして、テクノロジーの活用を考慮に入れる必要があるだろう。