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「グッド・ライフの再定義」で新しい働き方模索

8日、東京・銀座で第3回SB-J Forumのワークショップが、「グッド・ライフの再定義」と題して開催された。ワークショップではまず、経営学者の青木茂樹氏がグッド・ライフの新潮流について解説。ほかにも登壇した企業の役員が先進事例を紹介した。その後、参加者が四人一組となり、社会環境などを考慮したオフィスの在り方についてディスカッションをし、セミナーで学んだグッド・ライフを実践するための、働き方の提案や意見を発表した。(オルタナ編集部=沖本 啓一)

SB国際会議東京アカデミックプロデューサーの青木茂樹氏は、「Good Lifeの再定義に向けて:1 WBCSDの解説」と題し、WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)で報告された『The Good Life 2.0 (US Edition)』の調査を基にしたグッド・ライフの最新事情を解説した。

グッド・ライフ1.0では「大量消費」や「1950年代のアメリカ的な家族像」などが幸せの象徴だという考え方が支配的だった。この価値観が変わりつつあり、家族と過ごす時間、ライフワークバランスなどが重視されている。WBCSDでは、このように変化した生活に対する価値観を、グッド・ライフ2.0と位置付けている。

青木氏はインスタグラムを利用した消費者分析を紹介した上で、「人々がどういう生活情景を求め、どんな製品やサービスを求めていくのか。マーケティングはそこから始めなければならない」と締めくくった。

SB先進事例の紹介では、ザイマックスインフォニスタ取締役の前宏志氏と、パワープレイス常務取締役の濱村道治氏がそれぞれ登壇した。

前氏は不動産を軸として、働き方のトレンドを考察。少子化に反するワークスペースの増加と、大型開発の顕著化から、都心部への一極集中化の進行を指摘した。「通勤ラッシュの激化や過重労働をはじめ、働き方に改革が必要だ。従来のオフィスは事業の柔軟に対応していない」(前氏)と話し、よりフレキシブルに働くことができる選択肢として、サードオフィスを提案した。

濱村氏が常務取締役を務めるパワーブレイス社はオフィスの設計を手掛ける。アクティブコモンズと呼ぶアクティビティ(行為)に主眼を置いた空間設計の事例を紹介した。従来のオフィスでは、社員それぞれが「自席」を中心として働いていたが、アクティブコモンズでは会議や書類作成などの行為に応じてオフィス内の働く場所を選択する。これにより仕事の能率化などのメリットが生まれる。

また、1830年代以前からのオフィス空間の変遷を写真で解説。オフィス内での機器の発達に伴うデスクのレイアウト変化から、「新しい機器に人間が追従しているのが現状」(濱村氏)と話した。

グッド・ライフ2.0の解説と先進事例の紹介の後、参加者は四人一組で「グッド・ワークスペースとは何か」についてディスカッションを行った。新しい働き方を生み出すオフィスの形態について真剣に話し合い、「オフィスは完全に不要になる。オフィスがなくても、人がいる場所が仕事をする場所になる」など、未来の働き方についての先進的なアイデアも発表された。