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「ツール・ド・東北 2017」5月22日から出走受付

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「ツール・ド・東北 2017」記者会見で、参加を呼びかける一力雅彦・河北新報社長(左端)、宮坂学・ヤフー社長(右端)と、「ツール・ド・東北フレンズ」のメンバー
  • ヤフーと河北新報が、9月16・17日の2日間で開催

 東北地方のブロック紙・河北新報(宮城県仙台市、一力雅彦社長)とヤフー株式会社(東京都港区、宮坂学社長)は自転車のファンライドイベント「ツール・ド・東北 2017」を、9月16日・17日の2日間にわたり、宮城県内の6コースで開催する。5回目となる今年は、初心者でも楽しめる東松島市のコースが新設され、募集人数も4000人の大台に乗った。5月22日正午から、出走エントリー受付を開始する。

 ツール・ド・東北は、東日本大震災の復興支援と震災の記憶を広く語り継ぎ、未来につないでいくことを目的に2013年に始まった。毎年、宮城県石巻市の石巻専修大学を拠点に行われ、全国から集まる自転車愛好家と応援するボランティア、地元・東北の人たちが交流する機会となっている。

 5回目となる今年は、新たに東松島市を走る「奥松島グループライド&ハイキング」(70キロ)を新設した。同市は、東日本大震災によって1100人余りの犠牲者が出るなど、大きな被害を被っている。新たなコースは、260の大小さまざまな諸島が立ち並ぶ日本三景の1つ「松島」の風景を臨みながら走れるコースで、途中には自転車を降りたハイキングも組み込まれている。気仙沼・南三陸などの既存コースと比べて平坦で、体力に自信がない初心者にも参加しやすいのが特徴だという。また、第1日目の実施コース(奥松島・牡鹿半島)については、途中、震災遺構見学や被災者の話を聞く時間を設け、「記憶を語り継ぐ」という目的に適った設計をしている。

 エントリー受付に先立って行われた記者会見で、河北新報の一力社長は「ツール・ド・東北を通して、震災復興、交流人口の拡大、地方創生を後押ししていきたい」とあいさつ。また、ヤフーの宮坂社長は「開始から5年の節目を迎え、出走者を4000人に拡大した。1人でも多くの人に参加いただき、ネットや新聞だけではなく、自分の五感で東北の今を知ってほしい。そしてそのことをさらに多くの人たちに伝えていく機会として大会を運営したい」と開催の原点を語った。

 また、大会に協賛するサントリーホールディングス、通信基盤を提供するソフトバンク、拠点となる石巻専修大学でキャンプ運営を担う寺田倉庫の担当者らも登壇し、それぞれの社の理念と東北の復興に関わる価値についてメッセージを送った。

ポール・スミス氏がデザインしたツール・ド・東北 オフィシャル・チャリティー・サイクルジャージ。大会テーマカラーの緑を基調にしている。バックはコースをイメージしたストライプがあしらわれている。

 会見では、自らもロードレース好きな世界的デザイナー、ポール・スミス氏がデザインしたチャリティー・サイクルジャージも発表された。鮮やかなグリーンのジャージに身を包んで登場した著名人による応援団「ツール・ド・東北 フレンズ」の道端ジェシカさん、スポーツジャーナリストの中西哲生さん、お笑いユニット「パンサー」メンバーが、それぞれの立場か5回目を迎えたこのイベントの良さについてコメントした。

 「パンサー」のメンバーで、新コースが設けられた東松島市出身の尾形貴弘さんは、実家が津波に流される被災にあっている。「地元のためになることを何かできたらと考えていた。ハイキングコースとして組み込まれた大高森(おおたかもり)は、松島の島々が一望できる絶景ポイントで、小学生時代に遠足で行った思い出の場所。ぜひ、一緒に走り、歩きましょう」と力強くアピールし、多くの人たちの参加を呼びかけた。

 出走エントリーは、以下のウェブサイトから受け付けている。
https://tourdetohoku.yahoo.co.jp/2017/rider/entry/

宮島 真希子(みやじま・まきこ)

株式会社オルタナ オルタナ編集部。1988年から2010年まで神奈川県内の地方紙に記者として在籍。NPO法人横浜コミュニティデザイン・ラボ等複数の非営利組織にてまちづくりに携わる。

オルタナ」は2007年に創刊したソーシャル・イノベーション・マガジン。主な取材対象は、企業の環境・CSR/CSV活動、第一次産業、自然エネルギー、ESG(エコ・ソーシャル・ガバナンス)領域、ダイバーシティ、障がい者雇用、LGBTなど。編集長は森 摂(元日本経済新聞ロサンゼルス支局長)。季刊誌を全国の書店で発売するほか、オルタナ・オンライン、オルタナS(若者とソーシャルを結ぶウェブサイト)、CSRtoday(CSR担当者向けCSRサイト)などのウェブサイトを運営。サステナブル・ブランドジャパンのコンテンツ制作を行う。このほかCSR部員塾、CSR検定を運営。