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真のダイバーシティを考える

第20回:小さな会社でもできる週休3日制(3)

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SB-J コラムニスト・山岡 仁美

サステナブルな企業経営を目指せば、ご承知の通り、パラダイムシフトが必要です。

そもそも、私たち日本の企業では、残業も出張も転勤も何でも対応する従業員を対象に構成されています。いわば、職務遂行に特段制限のない人財を対象にしているということです。しかし、人口減少を辿る経過やAI・IoTの台頭など、社会の変容を鑑みれば、様々な制限を逆に活かし、少数精鋭ながらも、あらゆる方策を積極的に取り入れた「働き方」の変革が求められます。

弊社では、オフィス=仕事場という概念を変容させ、オフィスは業務を進める場所という前提を取っ払い「発展型コミュニケーション・ハブ」としている旨は、以前、本コラムでも触れました。

発展型のハブなので、オフィス滞在時は、皆一様にイキイキとしています。その中のひとつとして、不毛な会議はありません。

そもそも、会議とは、ある議題に向けて、参加者の討議と、それを経て合意が必要でこそ会議です。つまり、報告会や定例会のようなものはすべて廃止にしました。合わせて、弊社での会議にはルールがあります。

1) 参加者はスタンディング形式(座りません)

2) 時間は15分、最長30分

3) アジェンダ及び関連ドキュメントは事前共有

4) テーマ、ゴール、参加者に期待する役割を明文化

5) 必ず発言する。ただし、テーマ、ゴールから外れず他者の意見などから建設的に


テーマ、ゴール、参加者に期待する役割が明確で、スタンディング、しかも時間は15分、となると、事前に準備も整え、必ず表明すべき自分の見解やアイデアを述べ、他者の意見にも耳を傾け、皆真剣に参加します。

その結果、最大の産物は、会議を経て合意したあらゆることに対しての、全員の理解度と協力度が格段に上がったことです。

何のための会議なのか、自分のミッションは何か、それらが明確になり、参加姿勢が大きく変わったことで、自分の言うべきことを表明し他者のアイデアや意見を前のめりで共有できる経過をたどり、たとえ、自分の考えと違った合意に至ったとしても、全員が納得感をもって会議を終えることができています。

それにより、仕事の生産性や質が変わり、端的ながらも発展的なコミュニケーションが習慣化され、長時間にわたるタスクや無駄な時間の過ごし方は激減したのです。

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山岡 仁美
山岡 仁美(やまおか・ひとみ)

グロウス・カンパニー+ 代表取締役
航空会社勤務を経て、人材派遣会社の研修企画担当に。その後、人材育成への意欲から、大手メーカー系列のコンサルティング会社に移り、人材育成に関する開発・販促・広報などのマネジャー職から企業研修部門の統括部長までを務める。1000社ほどのコンサルに携わった後、独立。ビジネスフィールドの豊富なキャリアで様々な人材や組織づくりと関わり続け、自身の出産・育児との両立での管理職・起業などの経験から、多様性を活かす着眼点が持ち味である。 コンサルタント、研修講師、講演と多方面で活躍中。そのテーマは「課題解決」「リーダーシップ」「アサーション」「ネゴシエーション」「キャリアデザイン」「ダイバーシティ」「リスクマネジメント」など幅広い。

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